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名古屋和希
経済界で圧倒的なパワーを持つ慶應義塾。では、慶應出身の経営者の実力は。ダイヤモンド編集部は慶應出身の上場企業の現役社長「全327人」を、企業規模や投資家評価、在任期間などで評価し、序列化した。トップ10にはSBIホールディングスやキリンホールディングスの首脳が食い込んだ。
＃5
慶應義塾の「最高幹部」評議員メンバーだった電通元首脳が今期をもって退任する。過去には、不正融資問題が起きたスルガ銀行の首脳が評議員選挙で「落選」する一方、談合事件の発覚後も留任する経営者もいる。不祥事企業トップの「慶應流」のみそぎについて明らかにする。
＃4
最強学閥、慶應三田会の集金力は圧巻だ。愛塾心の強いOBらは巨額の寄付をも厭わないからだ。今回、ダイヤモンド編集部は、個人名義での過去5年分の寄付金データを基に著名OBの寄付金額トップ50を作成した。ランキングでは2億円を寄付した大物経営者らが首位となったほか、製薬大手や証券大手の首脳が上位に入った。また、東京五輪・パラリンピックを巡る贈収賄で立件された人物の名も登場する。
＃3
慶應義塾の「最高幹部」評議員ポストをバトンリレーのように新旧の首脳同士で譲り渡す有力企業や、評議員ポストを世襲するオーナー企業は少なくない。丸紅や三越伊勢丹、中外製薬、大和証券グループ本社など超大手企業による「指定席」の実態を明らかにする。
＃2
慶應義塾大学の「最高幹部」である評議員はOBにとって最高のステータスである。今回は教職員などを除いた評議員76人の在任期間を集計したランキングを紹介する。最長はなんと44年。サントリーホールディングスや三井不動産、大正製薬ホールディングスの首脳ら23人が在任20年以上となった。
＃1
慶應義塾大学の評議員を選出する 4年に 1度の総選挙に異変が生じている。今回 新たにマッキンゼーや楽天グループなどの新興勢力が食い込んでいるのだ。最強学閥の頂点に君臨する「最高議決機関」に生じた地殻変動を解き明かす。
オイシックス・ラ・大地が、シダックスに実施中の株式公開買い付け（TOB）が成立する見通しとなった。TOBを巡ってはシダックスの創業家と取締役が対立した。創業家に異を唱えてきたシダックスの柴山慎一取締役専務執行役員に同社が抱えるガバナンスの課題を聞いた。
シダックスは5日、食品宅配のオイシックス・ラ・大地による株式公開買い付け（TOB）に反対すると発表した。シダックス創業家はオイシックスによるTOBに前向きだったが、大株主の投資ファンドが送り込む社外役員らが反対に回った。実は、両者の対立の引き金となったのが、ある外食大手による買収提案だ。
＃22
大阪・関西万博の会場建設費の上振れが懸念されている。インタビューに応じた日本国際博覧会協会の石毛博行事務総長が上振れを否定。入場券の価格については、想定される大人6000円から引き上げる方向で見直す可能性を示唆した。
＃21
志願者数日本一を誇り、存在感を高める近畿大学が足元で力を入れ始めたのが起業家の育成だ。「日本のスタンフォードになる！」。近大躍進のキーマンでもある世耕石弘経営戦略本部長はそうぶち上げる。
＃20
関西財界の強い結束は、ビジネス上の結び付きだけでなく、大手企業の社外取締役の顔触れにも表れている。大阪に拠点を置く名門企業25社の社外取のうち地元企業出身の大物経営者ら44人の実名を公開する。
＃12
関西経済は復興できるのか――。今から20年以上前の「週刊ダイヤモンド」1999年9月25日号では、関西経済連合会と大阪商工会議所のトップにそんな問いを投げ掛けている。当時の財界首脳は直面する難題にどう対処しようとしていたのか。ツートップのインタビューを掲載する。
＃10
関西財界の「総本山」こと関西経済連合会の正副会長の座に就くことが許されるのは、関西に縁が深い大手企業の経営者だけだ。歴代の正副会長を最も多く輩出した「名門企業」の独自ランキングを作成した。6位だった名門電機のパナソニックホールディングスを上回るトップ5はどこか。
＃5
関西財界の雄、大阪商工会議所会頭に今春、サントリーホールディングスの鳥井信吾副会長が就いた。新トップは大阪経済の地盤沈下をどう食い止めるのか。鳥井氏が訴えたのは、ものづくりの復権だった。
＃4
大阪・関西万博開催まで1000日を切ったが、全国レベルで機運が高まっているとは言い難い。先頭に立って建設費の寄付金集めなどに奔走する関西経済連合会の松本正義会長は「万博は国家イベントだ」と熱く語った。
＃1
関西財界の「総本山」ともいえる関西経済連合会の松本正義会長が来春で就任から丸6年を迎え、「ポスト松本」に注目が集まっている。松本氏の後任には、財界のある大物幹部の名が浮上している。大物幹部の実名とともに、関西財界が抱える難題について明らかにする。
社外取締役は“最”上級国民！「全9400人」の実名公開！高齢、高報酬、サボりに兼務…あきれた実態
企業のガバナンス改革の急加速で、バブルに沸く社外取締役。しかし、内実は女性や外国人のアリバイ選任や「お飾り」でも高報酬の社外取がはびこる。上場企業3700社の社外取「全9400人」を徹底分析。“老人支配”や兼務による高報酬、サボりの実態などを浮き彫りにする。
＃18
日本を代表する旧財閥の三菱、三井、住友が鉄の結束を誇る陰には、社外取締役の存在も見逃せない。ダイヤモンド編集部は三大財閥の序列と有力企業の社外取の顔触れを図解する完全マップを作成した。グループ内での社外取ポストの“持ち合い”構造を解き明かす。
番外編
社外取締役は日本の“最”上級国民――。上場企業の社外取を分析すると、そんな実態が明らかになった。ダイヤモンド編集部は上場企業3700社を対象に社外取への報酬額を徹底分析し、社外取1人当たりの報酬額が高い企業トップ10のランキングを作成した。
＃15
専門的な知見を持つ経営学者を社外取締役に迎え入れる動きが広がっている。だが、学者は社外取としての役割を果たせているのだろうか。東芝や東レ、曙ブレーキ工業など経営危機や不祥事を起こした問題企業の事例を基に学者ガバナンスを検証する。
