名古屋和希
＃6
深刻な人手不足「2024年問題」が迫る物流業界の変革を目指す気鋭のベンチャー、アセンド。同社を創業したのは、早稲田大学雄弁会OBの日下瑞貴氏だ。一見、縁遠いようにも思える弁論と起業の関係とは。日下氏に「弁論部出身なのになぜ起業したのか」を尋ねた。
＃5
政界と並び大学弁論部の出身者が多く活躍する場がマスコミだ。日本経済新聞社やテレビ朝日といった大手メディアの首脳ポストを弁論部OBが押さえたこともある。今回、弁論部出身で大手紙やテレビ局などの幹部を務める48人をピックアップ。大手メディアの弁論部OBリストを初公開する。
＃4
5人の首相を輩出した早稲田大学雄弁会を筆頭に、大学弁論部はあまたのOBを政界に送り込んでいる。では、大学弁論部出身の政治家はどれだけいるのか。東大や早慶、明治、中央の主要大学の弁論部に在籍した政治家の顔触れを一挙公開する。
＃3
5人の首相を輩出し、創部120年超を誇る早稲田大学雄弁会は名門弁論部だ。しかし、早稲田の学内で近年、雄弁会をはるかに上回る部員を集め勢力を急拡大している団体が存在する。それが創部30年余りの政治サークル、鵬志会である。雄弁会とは一線を画し、「現場・現実主義」を掲げる鵬志会の誕生の経緯や活動の実態とは。政治“実戦”サークルの正体に迫る。
＃2
5人の首相を輩出した早稲田大学雄弁会は政治家への“登竜門”とされてきた。かつては政治家を目指す学生が集まり、激しい選挙活動や派閥抗争を繰り広げてきた。しかし、近年はその様相は一変し、選挙や派閥はほぼなくなっている。名門弁論部、雄弁会で起きた地殻変動について解説する。
＃1
大学弁論部は東京大学や早稲田大学、慶應義塾大学などで創部100年を超える。ただし、政治や社会の大きなうねりの中で、エリートサークルは繁栄と衰退を繰り返してきた。1980年代以降に相次ぎ首相を輩出した早稲田大学雄弁会が極めた絶頂も、長い歴史の中での一幕にすぎないのだ。主要大学の弁論部の栄枯盛衰の歴史と「現在」をひもといていく。
予告
知られざるエリートサークル「大学弁論部」を大解剖！100年超の秘史と政財官に根付く人脈
明治期の自由民権運動とともに発展してきた大学弁論部は、「弁論」を研さんする場として長い歴史を持つ。ただし、それだけではない。実のところ、弁論部はその受け継がれてきた伝統を背景に、エリート養成の“揺り籠”になってきたともいえるのだ。政財官学の各界に広がる弁論部人脈の実態とは。ベールに包まれてきた大学弁論部の正体に迫る。
コンサルティング市場の急拡大に伴い、コンサルファーム各社も成長を続けている。それでは、上場する主要コンサルファームの年収や今後の成長性は？ 後編では、主要ファーム8社の3年後の成長率に加え、成長が見込める上場コンサルランキングを公開する。
コンサルティング市場の急拡大に伴い、コンサルファーム各社も成長を続けている。では、上場する主要コンサルファームの年収や今後の成長性は。今回、「年収＆成長率」の最新ランキングを作成。前編として、主要ファーム15社の年収ランキングを公開する。
＃2
3年ぶりに黒字を確保した日本航空（JAL）。だが、利益水準はライバルのANAホールディングスを約550億円下回った。JALはこの利益差を「貨物事業だけ」と強調するが…。両社の差について財務数字を基に分析。“禁じ手”の解禁に踏み切るJALに勝機はあるか。
海洋土木の東洋建設が、昨年に準大手ゼネコンのインフロニア・ホールディングスから買収提案を受けた後に、インフロニアに資本提携の解消を申し入れていたことが関係者への取材で分かった。だが、東洋建設は急転直下、インフロニアの傘下入りを決めた。東洋建設の短期間での変節は、役員ポストを巡る“密約”疑念をさらに深めそうだ。
＃9
男子プロゴルフの「総本山」である日本ゴルフツアー機構が揺れている。青木功会長の路線を巡り“内紛”が勃発。反青木派の幹部の辞任したものの、落着には程遠い。青木氏の任期満了となる来年に向け、後任にある大物財界人の名前が取り沙汰されている。
＃8
「週刊ダイヤモンド」には時代を彩るプロゴルファーが登場してきた。“レジェンド”たちの肉声とは。青木功、倉本昌弘、古閑美保、横峯さくらの4氏の過去のインタビューを抜粋してお届けする。
予告
ビジネスに効くゴルフ＆テニス！エリートが集う「最強サロン」の全貌
最強のコミュニケーションツールといえるゴルフはビジネスパーソン必須のスキルだ。そこで、一流ゴルファーへの「虎の巻」に加え、支配人らが厳選した定番のゴルフ場ランキングや、ゴルフ場会員権の“狙い目”を大公開。エスタブリッシュが集う“大人の社交場”でもある名門コースやメンバーも紹介する。実は、ゴルフと並びテニスも濃密なネットワークを持つ。華麗なるテニス人脈の全貌とは。
タクシー会社のDX（デジタルトランスフォーメーション）を支援するベンチャーが、三菱商事やENEOSホールディングス傘下のファンドなどから出資を受けた。“斜陽産業”とも評されるタクシー業界のベンチャーに三菱商事などが投資するのはなぜか。大手企業が期待を寄せるビジネスモデルの強みに加え、今後の成長シナリオを明かす。
海洋土木の東洋建設と、同社に買収提案する任天堂創業家の資産運用会社の対立が激化する中、“密約”が争点に浮上している。密約とは、昨年の準大手ゼネコンのインフロニア・ホールディングスによる東洋建設への株式公開買い付け（TOB）を巡り、同社役員がインフロニアに経営参画する内諾を得ていたというもの。ダイヤモンド編集部は密約に関わる内部メモを入手した。
東証プライム上場で駐車場の「空中店舗」開発事業のフィル・カンパニーが異例の取締役体制を発足させる。監査等委員を代表取締役社長に据え、創業者の大株主を外部から取締役に招く一方、現社長も取締役として留任する。経営体制を巡り会社側と大株主が対立してきたが、双方が経営陣に加わる“折衷案”となった。異例の新体制の発足に至った内幕を明らかにする。
伊藤忠商事がDX（デジタルトランスフォーメーション）コンサルティング事業の拡大を急いでいる。仮想敵はライバルの三菱商事などではなく、コンサル絶対王者、アクセンチュアだ。伊藤忠がアクセンチュアに対抗戦を仕掛けているのはなぜか。
任天堂創業家の資産運用会社、ヤマウチ・ナンバーテン・ファミリー・オフィス（YFO）が、海洋土木の東洋建設に株主提案する方針を決めたことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。YFOが推す取締役候補の選任を求める。YFOは昨春に東洋建設に買収を提案したが、同社の経営陣との協議は難航していた。
セブン＆アイ・ホールディングスが1月24日にグループ横断のECサイト「オムニ7」を閉鎖する。2015年にオープンしたオムニ7はEC市場で埋没し、社内では「負の遺産」に位置付けられていた。今後、ECサイトはグループ各社がそれぞれ展開する方針で、巨大流通グループはEC分野で一足早い“解体”が進む。
