武田薬品工業
１７８１（天保元）年、初代近江屋長兵衛が大坂・道修町で薬種仲買商を始めたのがタケダの始まりとなった。その後、１９２５年に「武田長兵衛商店」となり、１９４３年に現在の「武田薬品工業」に社名変更した。現在、全世界における当社グループの企業ブランドシンボルとして使用しているロゴマーク「抱き山」は、創業当時ののれんに刻まれた最も古いロゴマーク「抱き山・本」をベースにしている。「抱き山」は、近江屋本家の出身地・近江と商売拠点・大阪の間にある二つの山を上下に抱き合わせた形と伝えられいる。
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国内製薬最大手の武田薬品工業が、この数年間、譲渡の臆測が絶えなかった大衆薬子会社を遂に外資系投資ファンドへ売却すると発表した。近年業績が落ち込んでいた子会社の売却額2420億円は高いのか安いのか。売却後の子会社のアップサイド、ダウンサイドを予想してみた。
＃14
医者の処方箋が必要な医薬品からドラッグストアなどで買える医薬品に切り替わることを、OTC医薬品（大衆薬）へのスイッチという。コロナで国民のセルフメディケーション意識が向上する中、スイッチOTCを巡る攻防が過熱している。
＃21
ダイヤモンド編集部では、コロナ不況「耐久力」企業ランキングを独自に作成。経済活動が大幅に縮む「7割経済」下で、脱落する企業と浮上する企業をあぶり出した。今回取り上げるのは、医薬品業界の62社。ベスト4位（ワーストランキングの表の下位）には小野薬品工業がランクイン。ベスト1位はどの企業なのだろうか。
＃11
新型コロナウイルス感染症の治療薬とワクチンを世界が渇望する中、コロナワクチンの有望メーカーを支援するビル・ゲイツ氏と「ゲイツ財団」の存在感が増している。ヘルスケア業界に張り巡らせたカネと人脈を独自分析した。
＃3
製薬会社の営業部隊であるMR（医薬情報担当者）はコロナの影響で病院訪問が制限され、働き方が大激変した。高給取りで“営業の花形”とされていたのに、存在価値そのものが問われている。リストラの大波が迫るMR、開発担当者の実態をレポートする。
今回は「年収が高い会社ランキング2020」を作成した。年収2000万円超が1社で、1000万円超が60社以上となった。上位には大手商社とテレビ局が目立った。
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＃2
希望売却額、4000億円。巨額なのに奇妙なほど話題になっていないのが、武田薬品工業の一般用医薬品（OTC）子会社の売却だ。この「沈黙のビッグディール」を糸口に、コロナ時代の投資ファンド活劇に迫る。
＃1
オリンパスのデジタルカメラ事業売却、武田薬品工業の大衆薬事業売却……大手企業が事業や子会社を売却する動きが活発化している。そういった企業のお手本といえそうなのが日立製作所だ。投資ファンドも舌を巻く日立の「売り上手」な横顔とは。
＃6
日本を代表する時価総額上位の54銘柄について、3段階で年末までの投資判断を示した。証券コード順に3回に分けて紹介する。最新決算を分析したアナリストのコメントに加えて、チャートや業績推移、株価指標などのデータも掲載したので、売買の参考にしてほしい。
ノーベル賞本庶氏との特許闘争で小野薬品が「対価は売上高の1％」と主張する根拠
夢の薬と騒がれたがん免疫治療薬「オプジーボ」の特許の対価を巡り、ノーベル賞受賞の本庶佑・京都大学特別教授が小野薬品工業を提訴すると表明した。本庶氏は「支払い約束の不履行」を糾弾すると共に「特許の対価が低過ぎる」と訴えているが、製薬業界では職務発明対価の相場や判例などを根拠に小野薬品を擁護する向きも一部にある。シーズを産むアカデミアと、製品化し販売する企業で、価値観が対立している。
株価は3月の底値から38％上昇した。今回は「コロナ底値からの時価総額回復ランキング」を作成した。足元までの回復額と、1月から底値までの喪失額も比較。業種や事業の特性を、市場がコロナ禍でどう評価しているのか確認しよう。
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銀行融資先企業「危険度」ランキング、財務が弱い会社が浮き彫りに
新型コロナウイルスの感染拡大は、銀行の経営にも波及するか。銀行には企業から貸し出し要請が殺到しているが、融資先が苦境に陥れば銀行も無傷では済まない。銀行に潜むリスクと共に、融資先企業の将来の危険度を多面的に検証した。
＃6
短期資金依存度や人件費負担の増加など9本のランキングで、3メガバンクの大口融資先の危険度を3回にわたり個別に精査する。今回は三井住友銀行がメインバンクの企業100社を取り上げる。
＃3
企業は損益が黒字であっても資金繰りがつかなくなれば、倒産する。資金繰りに大きく影響するのが手持ちの現金と在庫の水準だ。そこで、現預金の1年以内に返済期限が来る債務に対する比率による資金繰り危険度ランキングと、棚卸資産（在庫）回転日数による在庫過剰度ランキングを作成した。
＃2
人件費や減価償却費などの固定費はいったん増やすと削減しにくい。コロナ禍で売り上げが急減すると固定費が増えた企業の損益は悪化しやすく、業績悪化が加速するとリストラに追い込まれる公算が大きくなる。試算に基づいて固定費と人件費の対売上比率の上昇度ランキングを作成した。
＃2
“環境対応”というクリーンな政策の下、欧州は域内の産業振興という裏ミッションを着々と進めている。日本の総合商社や電力会社は、そのしたたかな戦略に巻き込まれている。
＃11
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、製薬業界の“花形営業”として知られるMR（医薬情報担当者）の「不要論」が再び熱を帯び始めている。特集『倒産連鎖危機』の＃11では、コロナショックで半ば強制された「働き方改革」に戸惑うMRと業界の未来予想図をレポートする。
第6回
いかに取り繕おうとも、今や企業の実態はインターネット上でほぼ丸裸になっている。特集「人事大激変！あなたの評価・給料が危ない」（全12回）の第6回では、大手社員口コミサイト「OpenWork」を運営するオープンワークの協力を得て、著名10社の待遇や社風など8項目の評価点をレーダーチャートで表した。
