武田薬品工業
１７８１（天保元）年、初代近江屋長兵衛が大坂・道修町で薬種仲買商を始めたのがタケダの始まりとなった。その後、１９２５年に「武田長兵衛商店」となり、１９４３年に現在の「武田薬品工業」に社名変更した。現在、全世界における当社グループの企業ブランドシンボルとして使用しているロゴマーク「抱き山」は、創業当時ののれんに刻まれた最も古いロゴマーク「抱き山・本」をベースにしている。「抱き山」は、近江屋本家の出身地・近江と商売拠点・大阪の間にある二つの山を上下に抱き合わせた形と伝えられいる。
関連ニュース
＃9
リストラが繰り返される武田薬品工業の元社員たちがOB・OG組織を立ち上げた。OB・OG組織といっても現役で働く世代が中心。中には現役のタケダ社員もいる。単なる親睦会ではなく、「ヤメタケダ人脈網」を仕事やキャリアで活用しようというのだ。
＃7
製薬最大手の武田薬品工業は2020年下期、国内の営業部隊であるMR（医薬情報担当者）を中心に希望退職者を募った。過去のリストラでは、実施していることを社外に明かさず、当事者たちから非難ごうごう。悪行のごとく語られてきたが、今回はやり口を新たにした。
＃4
リコーが人事施策として「PIP（業務改善計画）」なるものを導入していることが分かった。日本企業ではまだなじみはないが、外資系の職場では巧妙なリストラ手法としても使われてきたものだ。「働かないおじさん」撲滅に“効く”ともいわれる。さて、リコーの狙いは？
コロナ禍からの景気や企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで連載『ダイヤモンド 決算報』では、四つのランキングで上場企業の業績を分析。営業利益と純利益の上方修正率ランキング、業績上方修正期待度ランキングで勝ち組企業を、そして純利益の下方修正率ランキングで負け組企業をあぶり出した。今回はその中から、「純利益上方修正率ランキング」をお届けする。
コロナ禍からの景気や企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで連載『ダイヤモンド 決算報』では、四つのランキングで上場企業の業績を分析。営業利益と純利益の上方修正率ランキング、業績上方修正期待度ランキングで勝ち組企業を、そして純利益の下方修正率ランキングで負け組企業をあぶり出した。今回はその中から、「純利益上方修正率ランキング」をお届けする。
予告
1億総リストラ！黒字企業にいても安心できない「人員整理の大嵐」が来た
コロナ禍が直撃した2020年、上場企業約100社が早期・希望退職募集を打ち出した。21年に入ってからもすでに約40社。実施するのはコロナ禍で赤字が膨らんだ企業だけではない。黒字企業も人員整理を断行し、まさに「1億総リストラ」。誰しもが無関係でいられない。
これから企業が生き残るにはDX（デジタルトランスフォーメーション）が不可欠だと、至るところで耳にする。経産省の定義によれば、DXはビジネスモデルをも変革するものだという。では、ここでいう「ビジネスモデルの変革」とは具体的にどういうものなのか。事例とともに見ていこう。
＃16
第15回では、世界の経営学で注目を集めるダイナミック・ケイパビリティについて解説した。第16回となる今回は、ミクロ心理学ディシプリン編の初回として、半世紀にわたり研究が行われてきたリーダーシップの理論を解説する。
国内製薬最大手である武田薬品工業の国内事業部門責任者が交代することが、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。残り少ない生え抜き日本人幹部が近く退任し、次期社長候補の一人となる外部出身の元金融マンにバトンタッチする。
武田薬品の国内責任者に「次期社長候補・元金融マン」、生え抜き去る【スクープ】
国内製薬最大手である武田薬品工業の国内事業部門責任者が交代することが、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。残り少ない生え抜き日本人幹部が近く退任し、次期社長候補の一人となる外部出身の元金融マンにバトンタッチする。
政府が国民へのコロナワクチン供給計画を着々と具体化させる中、製薬業界ではMR（医薬情報担当者）の求人に特需が生まれている。「短期＆低報酬」での募集でありながら、手が挙がるのには理由があった。
＃2
監査法人にとって多額の報酬額を支払ってくれる「お得意様」の企業はどこか――。ダイヤモンド編集部は今回、監査報酬額が高い上場企業100社を調査した。そのランキングから浮かび上がった、財閥系などの大企業と四大監査法人の濃密な関係をひもとく。
＃51
新型コロナウイルス感染症は世界で感染者8512万人、死者184万人を超え（1月4日時点）、ワクチン・治療薬が人類全ての関心事だ。開発が進み、2021年は上市ラッシュの予感だが「玉石混交」と慎重に見た方がいい。
塩野義製薬が、世界的なヘルステック企業として知られる中国平安保険グループと組み、中国で新薬研究に乗り出す。近年成功確率が下がる新薬創出の活路を米国に求める製薬企業が多い中で、塩野義の“逆張り”戦略は果たして成功するのだろうか。
今回は大阪府に本社があり、単体従業員数100人以上の上場企業を対象に「大阪府で年収が高い会社ランキング2020」を作成した。年収1000万円超が2社で、年収700万以上の企業の89％が大阪市に拠点を置いていた。
今回は大阪府に本社があり、単体従業員数100人以上の上場企業を対象に「大阪府で年収が高い会社ランキング2020」を作成した。年収1000万円超が2社で、年収700万以上の企業の89％が大阪市に拠点を置いていた。
予告
日本企業を襲う「新・地政学リスク」大解明！米大統領選を控え暴発寸前
海の向こうの大げんかでは済まされない。深刻化する米中対立は、日本企業の大きなリスクになっている。ファーウェイとの取引からエネルギー、頭脳流出まで、米中を軸にした新・地政学リスクをビジネス視点で全解剖。
＃10
メガバンクや総合商社など個人投資家に人気の高配当株は今から買ってもいいのだろうか。最新の決算を分析したアナリストの意見を参考に、高配当株の中でも日本を代表する時価総額上位の24銘柄について、3段階で2020年末までの投資判断を示した。分析コメント（拡大画像参照）に加えて、株価指標や今期業績などの数字も売買の参考にしてほしい。
第71回
日本ペイントホールディングス社長インタビュー下では、グローバル化に突き進む田中正明社長に、日本企業が世界展開する際に必要な経営のあり方などについて持論を聞く。三菱UFJフィナンシャル・グループの副社長の経験を踏まえて、メガバンクに今求められていることについても語ってもらった。
第70回
日本ペイントが奇策に打って出た。筆頭株主であるシンガポールの大手塗料会社を引受先に1兆3000億円の第三者割当増資を実施し、その対価として同社のアジア事業を買収する。筆頭株主の持ち分比率は5割を超え、「外資の軍門に下った」との評も出る。「身売り」をしてまで目指すものは何なのか。
