武田薬品工業
１７８１（天保元）年、初代近江屋長兵衛が大坂・道修町で薬種仲買商を始めたのがタケダの始まりとなった。その後、１９２５年に「武田長兵衛商店」となり、１９４３年に現在の「武田薬品工業」に社名変更した。現在、全世界における当社グループの企業ブランドシンボルとして使用しているロゴマーク「抱き山」は、創業当時ののれんに刻まれた最も古いロゴマーク「抱き山・本」をベースにしている。「抱き山」は、近江屋本家の出身地・近江と商売拠点・大阪の間にある二つの山を上下に抱き合わせた形と伝えられいる。
関連ニュース
＃12
ロシュとの提携で時価総額首位に躍り出た中外製薬、複数の新薬が発売される第一三共、さらに開発重視にかじを切った元王者の武田薬品工業など主要プレーヤーの5年後を予測。医薬品セクターは薬価の抑制圧力や製品寿命の短縮化により、「画期的な新薬の開発力」で業績も株価も大きく差がつく「ハイリスク・ハイリターン」な業界に変貌している。
DOL週間人気記事ランキング！2位『ゼネラリスト・マネジャーの悲しい末路』、1位は？
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＃8
直近10年で営業利益を5倍超に伸ばし、武田薬品工業を抜いて医薬セクターの時価総額で国内首位に躍り出た中外製薬。世界首位のスイス・ロシュとの提携メリットを発揮して創薬研究に集中、「画期的な新薬」を連発している。奥田修代表取締役社長に中期戦略や再編を含めた業界の見通しを聞いた。
武田薬品工業の定時株主総会が6月29日、大阪市内のホテルとオンライン配信のハイブリッドで開催された。当日、総会の完全オンライン化が可能となる定款変更議案が可決された。
＃7
武田薬品工業のトップに君臨するクリストフ・ウェバー社長兼CEOの任期は残り数年とみられ、今春人事で社内の後継者候補は絞られた。下馬評では日本人3人の名前が挙がる。といっても日本人の手に経営が戻るという単純な話ではない。
予告
“5年後の業界地図”大予測！11業種全77社の「業績・再編・給与」を徹底分析
DX（デジタルトランスフォーメーション）、脱炭素、米中対立……。コロナ禍を経て世界的トレンドが急加速する中、日本の各産業も大転換の途上にある。そこでビジネスパーソンや投資家が気になるのは今後どうなるかだ。特集『業績 再編 給与 5年後の業界地図』では、6月28日（月）から全16回の連載で、主要11業種の先行きを大展望。国内外の業界内序列や格差、再編シナリオを読み解くとともに、アナリストの定量的分析に基づく「数字で知る未来図」、成長性の高い注目企業の経営者インタビューを併せてお届けする。
＃6
昨年のMR（医薬情報担当者）リストラで、武田薬品工業を辞めた社員、通称「ヤメタケダ」がさらに業界に拡散した。ヤメタケダの中には中途で入って早々とキャリアアップして去る「渡り鳥」も。転職先の企業、ポストでヤメタケダの勝手番付を作った。
対象期間：2021年6月14～20日
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＃5
武田薬品工業が2030年度までに売上高5兆円企業になるゴールを掲げてから初の定時株主総会が6月29日に開かれる。創業家筋は経営の問題を提起する“爆弾”を仕込み、クリストフ・ウェバー社長兼CEOと対峙する。
＃4
かつて無借金経営だった武田薬品工業は、今「大借金王」となっている。「破壊の10年」は正しい道だったのか。過去の「週刊ダイヤモンド」インタビューで武田國男元社長が描いていた姿と今の姿を比較し、通信簿を付けた。
＃3
武田薬品工業は日本の研究所のリストラを繰り返してきたが、ここにきて研究所発の新薬候補品がピーク時売上高6000億円級の大型品に化ける可能性が出てきた。それでも研究所閉鎖のカウントダウンは止まらない。
＃2
武田薬品工業は聖域なき資産売却を進め、全国の一等地も大衆薬「アリナミン」なども手放していった。それでも残っているのが東京のグローバル本社と大阪の旧本社跡。売らずにきた裏には「創業家の呪縛」があった。
＃1
日本のレガシー企業の代表格だった武田薬品工業は外国人経営陣の下、グローバル化を一気に進めた。組織大再編で本社は実質的に米国へと移り、日本型雇用システムからの脱却も進む。社員にとっては出世、給料の構造が大きく変わった。
予告
武田薬品、外国人CEO支配による米国企業化「総仕上げ」の先に待つ残酷な未来
武田薬品工業はこの10年で人材の放逐を伴う組織大再編を断行し、伝統的な文化もビジネスも「破壊」した。看板は変わらずとも外国人勢が支配する「米国企業」と化し、ここから「破壊と創造」の残酷なる総仕上げが始まる。
コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、大塚ホールディングスやエーザイなど製薬業界の5社について解説する。
コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、中外製薬や武田薬品工業など製薬業界の4社について解説する。
第223回
ようやく加速してきた新型コロナウイルスのワクチン接種。だが、ちまたでは副反応への危惧を訴える声もいまだ強い。それでは、ワクチン接種により健康被害が出た場合の補償制度はどうなっているのだろうか。
武田薬品が「しぶとい動き」を見せている。代表例は株価だ。昨年3月下旬、新型コロナウイルスの感染拡大による業績悪化とそれに伴う巨額減損への懸念から、同社の株価は一時2900円まで急落した。ところが減損リスクがひとまず遠のくと、安定圏とされる3700円台へと素早く復帰。さらに今年3月に入ると俄かに上昇し、同月22日には4365円の年初来高値を記録した。株価と同様株価と同様に、武田を率いるタケダ・エグゼクティブチームのメンタルも、なかなかしぶとい。
＃11
新型コロナウイルスの感染拡大は消費行動を変容させ、勝ち組商品と負け組商品を生み出した。スーパーやコンビニの販売データから、コロナ時代に売れた商品・売れない商品トップ30をランキング形式でお届けする。
時価総額で国内製薬2位の第一三共が新中期経営計画を発表した。がん治療薬がメインビジネスの会社に変貌し、2026年3月期までに売上高1兆6000億円を目指すというもの。この中計から大衆薬事業とジェネリック事業の見切り時も透けてくる。
