ソニー

「元祖グローバル企業」を創り上げた、ソニー盛田副社長の1967年のインタビュー。「日本の経営者は国際レベルか」という特集内で掲載されたものだ。

男子学生が選ぶ、就職注目企業ランキング発表！1位に選ばれたのは、アクセンチュアです。2位はキーエンス、3位にはソニーがランクインしました。

新型肺炎の打撃は今、中国から世界全域に広がりつつある。日本でも人の行動が緩やかに制限され始めた以上、サプライチェーンの断絶リスクはもはや「そこにある危機」。ソニーの元CFO、大根田伸行氏はリーマンショックの危機を乗り越えた金庫番。特集『断絶！電機サプライチェーン』（全8回）の最終回は、名金庫番の経験に学ぶ。

新型肺炎によるサプライチェーンの断絶は、電機業界の幅広い業態に影響を及ぼしつつある。無数の企業で構成された、複雑な電機の生態系。どこかで異変があれば、ドミノ倒しのように影響が広がる。特集『断絶！ 電機サプライチェーン』（全8回）の＃4は、主要企業への影響度をまとめた。

中国発の新型肺炎に、電機産業も“感染”し始めた。米アップルがサプライチェーンの停滞などを理由に、業績の下方修正を発表。業界の最大口需要家の業績悪化は、世界の電機・電子メーカーにもドミノ倒しのように広がる。感染拡大が収まっても業界は元には戻らない。新型肺炎は、既に始まっていた変化を急加速させているのだ。特集『断絶！電機サプライチェーン』は2月25日（火）から29日（土）まで、全8回でレポートする。

中国の湖北省武漢市から始まった、新型コロナウイルスによる肺炎のアウトブレーク。事態は沈静化するどころか、経済への打撃が日に日に顕著になっている。

中国の新型肺炎の問題を受け、ソニーは4日までに事業継続計画（BCP）を発動させたことが、ダイヤモンド編集部の取材でわかった。ソニーが取引している部品などのサプライヤー（供給企業）は多くが中国に生産拠点を持っており、これらの企業の事業状況を確認するなど、緊急対応を急いでいる。

コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）が、1月7～10日に米ラスベガスで開催された。CESはその名の通り、エレクトロニクス業界が先進電子機器を出展する見本市だ。世界各地から17万人が訪れ、多くの日本企業関係者も殺到した。

中国の武漢市から感染が拡大している新型肺炎。世界経済は消費地として、そして生産拠点としても中国に依存してきた。あらゆる製品のサプライチェーンには、中国が深く複雑に組み込まれている。その中国の経済が新型肺炎で停滞した今、日本や世界の経済にどのような影響が出るのか。ダイヤモンド編集部が総力をあげて取材し、最前線をレポートする。

1月に米国ラスベガスで開催されたＣＥＳ（コンシューマー・エレクトリック・ショー）でソニーが独自に開発したＥＶ、VISION-Sを発表し、大きな話題になった。もともとＥＶは自動車業界の垣根を取り払う存在になる、といわれてきた。家電を中心としたソニーなども、モーターの技術と資本力があれば十分にクルマが作れる、ということを証明する1台になった。

スマホの世界的な製造地だった中国だが、現在次々と海外メーカーが拠点を移している。その理由として、人件費の高騰や中国メーカーの台頭などがあるといい、多くの外国メーカーはベトナムへ移転しているという。そんなスマホ製造の現状やユーザーへの影響を携帯電話研究家の山根康宏氏に聞いた。

パナソニックの凋落はデータが裏付けている。経営者の在任期間における株価騰落率や経営力など「四つのランキング」と「特許件数」を用いて、パナソニックを含む国内電機メーカー22社の経営力を比較した。パナソニックの課題をデータで明らかにする。

パナソニックの収益力が低迷する一方、日立製作所やソニーは2019年3月期に過去最高の営業利益をたたき出すなど日系電機大手の明暗が分かれている。なぜパナソニックは凋落してしまったのか。特集「パナソニック老衰危機」（全10回）の#3では、パナソニックと競合を比較しながら、同社の敗因を明らかにする。

創業101年の名門電機、パナソニックに「老衰」の危機が迫っている。製品・ビジネスモデルの変化に対する遅れ、人事の硬直性、事業部の縦割り、経営上層部の劣化──。これらの“老化症状”がパナソニックを蝕み、事業領域を担当する五つのカンパニー全てで成長戦略を描けない異常事態に陥っているのだ。

中国のスマートフォンメーカー、小米科技（シャオミ）が12月9日、日本参入を宣言した。ハイスペックのスマホをはじめ、ウェアラブル端末や旅行用キャリーケースなどを引っさげていよいよ上陸したシャオミ。その成長の理由はどこにあるのか？

AI通訳機「ポケトーク」は、特に英語に苦手意識のある日本人を第一のお客さまと考えていたところ、実は海外でもかなりの需要が見込めそうです。かつてのソニーの「ウォークマン」のように、「ポケトーク」も海外を席巻できるのか?!　海外展開への思いについて、「ポケトーク」を展開するソースネクストの松田憲幸社長に聞きました。

5Gは、基地局やネットワーク、そして端末に至るまで最先端の材料や部品が用いられ、かつ既存の商品やサービスの質を飛躍的に向上させる可能性を秘める。本誌が選んだ77銘柄を一挙ご覧に入れよう。

アクティビストの本場、米ニューヨーク。この地に本拠を構える大物アクティビストたちが今、日本株への投資を本格化させようとしている。既に彼らのターゲットとなった大企業も多く、アクティビストの動向次第で株価が動くことも珍しくない。「米国アクティビストvs日本企業」の最新情勢をお届けする。