ソニー

「想定していたこととはいえ、全体的に厳しい。決算発表は一回決定した日付を延期する企業がほとんど。その中で、会社予想を出したトヨタ自動車は評価できるが、それでも80％減の営業利益予想は厳しい。トヨタで評価できるのは、設備投資や研究開発費で前年並みの水準を確保したことくらい」と語るのは、三菱UFJモルガン・スタンレー証券の杉本浩一シニアアナリスト。

コロナショックの直撃により、3月期決算企業の6割が今期の業績見通しを未定とした。まさに波乱の決算だが、日経平均株価は3月19日の1万6358円を底に反発して、6月上旬にはコロナ前水準まで急回復。実体経済と株価の乖離が拡大している。特集『恐慌決算の勝ち組・負け組』では、最新決算を分析して今から狙える「強い株」の見つけ方を紹介。

株価は3月の底値から38％上昇した。今回は「コロナ底値からの時価総額回復ランキング」を作成した。足元までの回復額と、1月から底値までの喪失額も比較。業種や事業の特性を、市場がコロナ禍でどう評価しているのか確認しよう。

株価は3月の底値から38％上昇した。今回は「コロナ底値からの時価総額回復ランキング」を作成した。足元までの回復額と、1月から底値までの喪失額も比較。業種や事業の特性を、市場がコロナ禍でどう評価しているのか確認しよう。

大阪の老舗製薬企業、塩野義製薬が新中期経営計画で、「HaaS（ハース、ヘルスケア・アズ・ア・サービス）」を提唱した。高脂血症治療薬やエイズ治療薬で大型製品を生み出してきた「創薬力」に自信を持つ同社があえて異業種とパートナーを組み、サービス業の要素を取り入れていく真意は？

米国トランプ政権は中国ファーウェイに対し、昨年5月の禁輸措置に続く新たな追加制裁を打ち出した。これによりファーウェイは通信機器やスマートフォンの重要な部品である半導体の調達が著しく困難になる。ファーウェイの窮地が巨大なリスクとなる日本のサプライヤー企業はどこか。

コロナ禍によって、世界の地政学リスクは大きく高まった。その中で勃発した新・半導体戦争はもちろん偶然ではない。国家間のパワーバランスが崩れる中で、なぜ半導体が焦点になるのか。あっという間に疑問が氷解する図解。

中国の通信機器大手ファーウェイは、類いまれな学習能力で次々と先行企業にキャッチアップしてきた。この企業が、ソニーに特段の熱視線を向けている。巨大企業の知られざる野望と、米中関係の複雑な連立方程式を読み解く。

ポストコロナにはあらゆる分野でモードチェンジが起こる。AIや5Gを支える半導体もしかり。戦争勃発のレベルで国家間・企業間の競争関係が激化し、投資合戦によって新たな需要が噴出する。日本企業のリスクとチャンスとは？

コロナショックをものともせず、ソニーが攻め続けている。来春63年ぶりに商号を変更し、ソニーグループとなる。また金融持ち株会社を完全子会社化する。業績堅調なソニーは電機業界で勝ち続けられるのか。

ダイヤモンド・ヒューマンリソースが毎年実施している「就職先人気企業ランキング調査」の理系男子編では、一見すると文系ランキングと見紛うほどの総合商社の人気ぶりがうかがえる。実は商社各社は理系採用に力を入れていて、理系出身の幹部も多いことが評価につながっている。鉄道に加えて、森ビルや三菱地所などデベロッパー系も順位を上げた。

コロナ禍で日本の産業界に弱気なニュースが相次ぐ中、ソニーの強気な戦略が際立つ。社名変更、金融子会社のTOB、AI半導体の開発……根底にあるのは、創業精神への回帰だ。創業者の盛田昭夫氏、井深大氏を間近に見てきた元副会長が、ソニーの真髄を語る。

新型コロナウイルスの感染拡大でサプライチェーンが混乱し、消費も低迷した電機業界は多大な影響が避けられない。その中にあっても前々期まで2期連続で営業最高益を更新したソニーは前期、そして今期も家電事業を中心に影響を受けつつも、ダメージは比較的軽微のようだ。社員の痛みを伴う大リストラでポートフォリオの大変革を断行した結果、ショックにも強くなったのだ。

経済産業省が世界の大手半導体メーカーの日本誘致を検討していることがダイヤモンド編集部の調べで分かった。コロナショックを受けて、欧米では中国を想定した外資による自国企業の買収防衛策の行使が相次いでいる。日本でも国内半導体部材メーカーの日本回帰を促す目的で、外資誘致プロジェクトを発足させることにしたのだ。米中貿易摩擦と買収リスクを同時に解消するという「ウルトラC」プロジェクトの全貌を明らかにする。

新型コロナウイルスの世界的まん延により、電機・自動車業界に過去最大級の危機が直撃している。長らく日本経済をけん引してきた二大産業だが、旧来のビジネスの常識が崩れる「ポストコロナ」時代に勝ち切れる保証はどこにもない。二大産業はものづくり偏重主義から脱却し、国内製造業全体のリストラクチャリングという“解毒（デトックス）”作業に踏み切れるのか。

ドラッカーの教えは日本の経済人・著名人を魅了し、ドラッカーと直接、親交を深めた者も多い。その中でもウシオ電機会長の牛尾治朗氏、クオンタムリープ代表取締役の出井伸之氏はドラッカーのマネジメント思想の何に共感し、感銘を受けたのか。

1990年代にダイヤモンド社が主催したドラッカー講演会の中から、時代を超えていまなお新鮮なドラッカーの講義のエッセンスを、NEC名誉会長（当時）の小林宏治氏、富士ゼロックス会長（当時）の小林陽太郎氏、ソニー会長（当時）の盛田昭夫氏との対話とともにご紹介する。

コロナショックによる巣ごもり需要でゲーム業界が活気づいている。任天堂やソニーの家庭用ゲーム機の売れ行きが大幅にアップ。ゲーム各社のゲームソフトも総じて好調のようだ。一方で、ゲーム業界が絶賛売り込み中のeスポーツは意外にも苦戦している。

テック人材輩出校の先駆けであるデジタルハリウッド。早くからデジタル変革の重要性を主張してきた名物学長に、求められるIT人材の変遷について聞いた。

「マネジメントの父」と称されるピーター・ドラッカー。仕事で困難に直面し、組織で悩みを抱える多くの人がドラッカーに救われる。経営者や会社員、主婦や学生などもそれぞれの悩みに応じて、ドラッカーの言葉に心を動かされ、はたと気付かされる。その指摘は本質を突き、説得力を持つ。閉塞状態にある今の日本だからこそ、ドラッカーの言葉が必要とされているのだ。