第一三共

約10年前から、組織大変革がやまぬ武田薬品工業。生え抜き社員が次々と去る一方、キャリア採用を強化している。大変革の先のバラ色の未来に懐疑論がくすぶるも、人材を引き付けるのには待遇の妙があった。

国内製薬最大手の武田薬品工業は外国人トップの下で組織大再編を断行し、残酷なる「破壊と創造」の総仕上げに入っている。業界きってのエリート社員たちはその変化に戸惑い、度重なるリストラで多くの者が社外へと飛び出している。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は中外製薬や武田薬品工業など「製薬」業界4社について解説する。

主要先進国の中で、日本の給料の安さは目を覆うほどの状態だ。この日本で働く人は、少しでも給料水準の高い業界や職種を選びたいところだ。そこで注目度大なのが、医薬品業界である。日本の医薬品業界の給料のリアルをグローバルデータで解明する。

ジャパン・アズ・ナンバーワンはもはや遠い過去。今や日本は先進国で賃金最下位を競う、貧しい国になってしまった。「安い国」に成り果てた日本のさまざまな局面を切り取る。

大型買収を続けた結果、巨額の有利子負債を抱える「大借金王」の武田薬品工業には、“リスク批判”が常に付きまとう。国内大手製薬では悪目立ちしているが、世界基準に物差しを変えれば見方はがらりと変わる。

製薬大手の年収の高さをランキング化。1位は、新型コロナワクチン開発を手掛け、大阪維新の会の期待を集めるあのベンチャー企業だった。

製薬大手の年収の高さをランキング化。1位は、新型コロナワクチン開発を手掛け、大阪維新の会の期待を集めるあのベンチャー企業だった。

ロシュとの提携で時価総額首位に躍り出た中外製薬、複数の新薬が発売される第一三共、さらに開発重視にかじを切った元王者の武田薬品工業など主要プレーヤーの5年後を予測。医薬品セクターは薬価の抑制圧力や製品寿命の短縮化により、「画期的な新薬の開発力」で業績も株価も大きく差がつく「ハイリスク・ハイリターン」な業界に変貌している。

「ダイヤモンド・オンライン」で会員読者の反響が大きかった週間人気記事ベスト5をお届け！対象期間は2021年6月14～20日です。

DX（デジタルトランスフォーメーション）、脱炭素、米中対立……。コロナ禍を経て世界的トレンドが急加速する中、日本の各産業も大転換の途上にある。そこでビジネスパーソンや投資家が気になるのは今後どうなるかだ。特集『業績 再編 給与　5年後の業界地図』では、6月28日（月）から全16回の連載で、主要11業種の先行きを大展望。国内外の業界内序列や格差、再編シナリオを読み解くとともに、アナリストの定量的分析に基づく「数字で知る未来図」、成長性の高い注目企業の経営者インタビューを併せてお届けする。

「ダイヤモンド・オンライン」で会員読者の反響が大きかった週間人気記事ベスト5をお届け！対象期間は2021年6月14～20日です。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、大塚ホールディングスやエーザイなど製薬業界の5社について解説する。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、中外製薬や武田薬品工業など製薬業界の4社について解説する。

時価総額で国内製薬2位の第一三共が新中期経営計画を発表した。がん治療薬がメインビジネスの会社に変貌し、2026年3月期までに売上高1兆6000億円を目指すというもの。この中計から大衆薬事業とジェネリック事業の見切り時も透けてくる。

リストラが繰り返される武田薬品工業の元社員たちがOB・OG組織を立ち上げた。OB・OG組織といっても現役で働く世代が中心。中には現役のタケダ社員もいる。単なる親睦会ではなく、「ヤメタケダ人脈網」を仕事やキャリアで活用しようというのだ。

政府が国民へのコロナワクチン供給計画を着々と具体化させる中、製薬業界ではMR（医薬情報担当者）の求人に特需が生まれている。「短期＆低報酬」での募集でありながら、手が挙がるのには理由があった。

新型コロナウイルス感染症は世界で感染者8512万人、死者184万人を超え（1月4日時点）、ワクチン・治療薬が人類全ての関心事だ。開発が進み、2021年は上市ラッシュの予感だが「玉石混交」と慎重に見た方がいい。

海の向こうの大げんかでは済まされない。深刻化する米中対立は、日本企業の大きなリスクになっている。ファーウェイとの取引からエネルギー、頭脳流出まで、米中を軸にした新・地政学リスクをビジネス視点で全解剖。

医者の処方箋が必要な医薬品からドラッグストアなどで買える医薬品に切り替わることを、OTC医薬品（大衆薬）へのスイッチという。コロナで国民のセルフメディケーション意識が向上する中、スイッチOTCを巡る攻防が過熱している。