第一三共

大手製造業にとって円安は増益要因となることが多い。しかし、円安が原材料費や海外拠点のコストの高騰などを助長し、減益要因に働くケースも出てきた。日本銀行が12月に打ち出した長期金利の見直しで円安是正が進めば、その構図も変わるかもしれない。時価総額上位で対ドルの為替感応度が判明した超大手企業50社をリスト化。為替変動による業績への影響度合いを明らかにした。

株価は短期的には需給や材料で動くが、中長期では業績の伸びに比例する。世界景気が不透明なときこそ、目先の値動きに一喜一憂するのではなく、中長期の業績から銘柄を選ぶべきだろう。そこで今回はアナリスト予想を活用して、中長期で期待できる4種類の「お年玉株」候補を選抜。前編では「3期先に伸びる銘柄」と「2期先の割安株」の2種類のランキングをお届けする。

2023年3月期の上期決算の分析で注目したいのが、通期の会社予想に対する業績の進捗率である。なぜならば、今後急失速しない限り、高確率で業績の上方修正が期待できるからだ。「来期も増益予想」など複数のスクリーニング条件を追加した「業績の上方修正」が期待できる企業を開陳する。

個人投資家やビジネスパーソンの注目度が高い企業の最新決算を2回に分けて解説。前編では第一三共や信越化学工業、ソニーグループなど上方修正を発表した企業も登場。各業界のトップ企業の決算を知ることは、投資はもちろん、ビジネスにも役に立つ。銘柄コメントでは、市場が各企業の今後をどうみているかについても触れた。

11月上旬時点で時価総額9兆円超の第一三共。同社の「自信」の源泉となっている抗がん剤「エンハーツ」の成長に今後異変等が起きたときに、今と変わらぬ姿勢を取り続けられるか。実際、「好事魔多し」とはよく言ったもので、絶好調の第一三共においても、天候急変につながるかもしれないシグナルがここに来て、散発し出している。

未来の「年収勝者」はどの企業なのか――。この答えを探るべく、ダイヤモンド編集部では今回、「5年後の年収」を専門家のアドバイスを基に初試算。第1弾では、5年後の予想年収が直近より増える企業の上位100社を明らかにする。

革新的な治療薬を開発できれば、業績や社員の給与が急増する医薬品業界。特にMR（医薬情報担当者）はエリートのイメージが強いが、この業界は希望退職者の募集も多く、人材流動性が高いのが現実だ。新型コロナウイルスの国産ワクチンや特効薬の開発状況に注目が集まる中、競争が激しい医薬品業界の「年収」はどうなっているのか。

革新的な治療薬を開発できれば、業績や社員の給与が急増する医薬品業界。特にMR（医薬情報担当者）はエリートのイメージが強いが、この業界は希望退職者の募集も多く、人材流動性が高いのが現実だ。新型コロナウイルスの国産ワクチンや特効薬の開発状況に注目が集まる中、競争が激しい医薬品業界の「年収」はどうなっているのか。

製薬関連売上高トップ3の武田薬品工業、アステラス製薬、第一三共。3社は役職定年制度の有無に経営スタイルや社風が表れている。もっとも、役職定年後の給料でも1300万円を超えることがあり「高給」は健在だ。

株価を動かすのは過去よりも未来。特に中長期保有で大きな利益を狙うのであれば、変化率が重要になる。アナリストの業績予想に複数のスクリーニング条件も追加して、「今後5年間で利益が大きく伸びる大化け候補」を選抜した。

国内王者の武田薬品工業は、遂に売上高で世界トップ10から陥落した。いわゆる“コロナバブル組”のメガファーマ（巨大製薬会社）がいる一方、波に乗れぬ武田薬品の見通しは厳しい。

医薬品セクターは不景気に強く、業界全体が高い給料で知られていたが、株価は「パイプライン（新薬候補）」次第で上下に大きく動く時代に突入。今後5年間で序列が変化する可能性がある。パイプラインが豊富な第一三共、スイス・ロシュとの提携で業績を伸ばした中外製薬、さらには巻き返しを狙う元王者の武田薬品工業など主要プレーヤーの今後5年を予測した。

特集『円安・金利高・インフレで明暗くっきり！ 株価・給料・再編 5年後の業界地図』では、注目13業種の先行きを大分析。業界内序列や格差の行方を展望するとともに、気になる年収の比較や成長株ランキング、「テンバガー企業」の経営者インタビューなどを併せてお届けする。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は中外製薬や武田薬品工業などの「製薬」業界4社について解説する。

医師らが集う学会でオンラインを使った開催が相次いでいる。医師からは定着を望む声もあり、そうなると打撃を受ける筆頭はどこなのか。製薬会社ではない。ホテルや航空会社が「三大危機」を抱えている。

製薬大手の第一三共は2005年の経営統合以来、旧2社出身者から交互に社長が出る“たすき掛け人事”が続いてきた。ある人物がこの4月の人事で重要ポストに就いたことにより、次期社長においてもこの線が濃厚となった。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は中外製薬や武田薬品工業などの「製薬」業界4社について解説する。

新型コロナウイルスのパンデミックから2年が経過した。ワクチンや治療薬の開発では欧米大手やバイオベンチャーはもとより、中国にも遅れをとった。当初はアビガンなどの抗ウイルス薬の緊急承認や早急なワクチン開発に向けて、政治・行政と業界が一致団結して動くとみられたが、感染拡大が加速するなかで尻つぼみに終わったと言わざるを得ない。グローバルでの日本企業の存在感は一段と低下、地盤沈下していると言わざるを得ない。

製薬業界の2022年の話題は間違いなく、新型コロナウイルス感染症「経口治療薬」の本格登場だ。海外2社にやや遅れて塩野義製薬が実用化する見込み。約1年遅れで実用化見込みの「国産ものワクチン」も含め、日本勢の商機はいかに？

ゼネコンは長い歴史の中で、オーナー系企業の創業家などと人間関係や血縁関係を築いて、その縁を受注につなげてきた。その関係性が今なおビジネスに強く生かされているところもあれば、脆くも崩れたところもある。