第一三共

製薬関連売上高トップ3の武田薬品工業、アステラス製薬、第一三共。3社は役職定年制度の有無に経営スタイルや社風が表れている。もっとも、役職定年後の給料でも1300万円を超えることがあり「高給」は健在だ。

株価を動かすのは過去よりも未来。特に中長期保有で大きな利益を狙うのであれば、変化率が重要になる。アナリストの業績予想に複数のスクリーニング条件も追加して、「今後5年間で利益が大きく伸びる大化け候補」を選抜した。

国内王者の武田薬品工業は、遂に売上高で世界トップ10から陥落した。いわゆる“コロナバブル組”のメガファーマ（巨大製薬会社）がいる一方、波に乗れぬ武田薬品の見通しは厳しい。

医薬品セクターは不景気に強く、業界全体が高い給料で知られていたが、株価は「パイプライン（新薬候補）」次第で上下に大きく動く時代に突入。今後5年間で序列が変化する可能性がある。パイプラインが豊富な第一三共、スイス・ロシュとの提携で業績を伸ばした中外製薬、さらには巻き返しを狙う元王者の武田薬品工業など主要プレーヤーの今後5年を予測した。

特集『円安・金利高・インフレで明暗くっきり！ 株価・給料・再編 5年後の業界地図』では、注目13業種の先行きを大分析。業界内序列や格差の行方を展望するとともに、気になる年収の比較や成長株ランキング、「テンバガー企業」の経営者インタビューなどを併せてお届けする。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は中外製薬や武田薬品工業などの「製薬」業界4社について解説する。

医師らが集う学会でオンラインを使った開催が相次いでいる。医師からは定着を望む声もあり、そうなると打撃を受ける筆頭はどこなのか。製薬会社ではない。ホテルや航空会社が「三大危機」を抱えている。

製薬大手の第一三共は2005年の経営統合以来、旧2社出身者から交互に社長が出る“たすき掛け人事”が続いてきた。ある人物がこの4月の人事で重要ポストに就いたことにより、次期社長においてもこの線が濃厚となった。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は中外製薬や武田薬品工業などの「製薬」業界4社について解説する。

新型コロナウイルスのパンデミックから2年が経過した。ワクチンや治療薬の開発では欧米大手やバイオベンチャーはもとより、中国にも遅れをとった。当初はアビガンなどの抗ウイルス薬の緊急承認や早急なワクチン開発に向けて、政治・行政と業界が一致団結して動くとみられたが、感染拡大が加速するなかで尻つぼみに終わったと言わざるを得ない。グローバルでの日本企業の存在感は一段と低下、地盤沈下していると言わざるを得ない。

製薬業界の2022年の話題は間違いなく、新型コロナウイルス感染症「経口治療薬」の本格登場だ。海外2社にやや遅れて塩野義製薬が実用化する見込み。約1年遅れで実用化見込みの「国産ものワクチン」も含め、日本勢の商機はいかに？

ゼネコンは長い歴史の中で、オーナー系企業の創業家などと人間関係や血縁関係を築いて、その縁を受注につなげてきた。その関係性が今なおビジネスに強く生かされているところもあれば、脆くも崩れたところもある。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は中外製薬や武田薬品工業など「製薬」業界4社について解説する。

眞鍋淳社長が中山讓治・現常勤顧問より経営のバトンを引き継いで以降、第一三共の業績は上昇気流をなかなか掴めず、2021年3月期は減収減益決算を強いられた。今期は好調で売上高1兆円超を予想。自慢の抗体薬物複合体（ADC）に社運を賭ける第一三共にあって、眞鍋社長の采配がようやく効き始めたようにも映る。だが、少なからぬ業界関係者は「否、そう簡単な話でもないだろう」と愁眉を寄せる。

国内製薬最大手である武田薬品工業を巡り、関西系二大ゼネコンである竹中工務店と大林組が受注争いを繰り広げている。この「竹林戦争」を関係者は「長年強かった大林を竹中がつぶしにいったわけや」と内幕を語る。

国内製薬トップの武田薬品工業は株価の割安・割高を知る指標「PBR」で、競合より激しく見劣りする。巨額企業買収で企業価値をいったんは上げたものの、同時に貸借対照表の「ある勘定科目」が増えたことがブーメランとなっている。

大衆薬分野での協業を視野に資本提携していたロート製薬と塩野義製薬の子会社が、この提携を解消していたことが分かった。大衆薬における“大阪タッグ”は幻に終わった。

武田薬品工業のクリストフ・ウェバー社長兼CEO（最高経営責任者）は近年、日本企業でトップを争う報酬を得ていることで有名になった。実は社外取締役も高給取りで、業界エリートと化していた。

新型コロナウイルスワクチン・治療薬開発で「周回遅れ」の国内製薬業界を尻目に、世界の製薬業界はコロナバブルに沸く。武田薬品工業はバブルに乗れず、今年度はトップ10から陥落する恐れが出てきた。

武田薬品工業は今春までに武田コンシューマーヘルスケア（現アリナミン製薬）を売却した。売却と前後して人材が次々抜け、ロート製薬など大衆薬業界内外に散った。新会社となって約半年、「あの大物」も会社を去る。