メタ（旧フェイスブック）

史上最高値の更新が続く米国株。割高な株価指標、トランプ次期米大統領の政策など懸念材料もあるが、2025年も「STAY INVESTED（投資を継続すること）」が正解なのか。注目度が高まっている米国株投資において、個人投資家が取るべき戦略や25年に注目するべき銘柄をマネックス証券の岡元兵八郎チーフ・外国株コンサルタントに聞いた。

史上最高値の更新が続く米国株。割高な株価指標、トランプ大統領の政策など懸念材料もある中、2025年も右肩上がりとなるのか。注目度が高まっている米国株投資において、個人投資家が取るべき戦略や25年に注目するべき銘柄を大和証券の柴田光浩シニアストラテジストに聞いた。

政府・自民党は、戦略物資としての半導体の重要性を踏まえ、米IBMと提携して先端半導体の製造を目指すラピダスの創設を強力に後押しした。キーマンである自民党の甘利明・半導体戦略推進議員連盟会長に今後の課題などを聞いた。

日本では今年6月に発売された、ゴーグル型の空間コンピュータ「Apple Vision Pro」。Appleはハードウェアを開発・販売するだけではなく、Apple Vision Pro専用のコンテンツとして、イマーシブ（没入型）短編映画「沈没へのカウントダウン（原題：Submmerged）」をApple TV+で配信開始した。これまでも上下左右180度の立体映像（デュアル8K解像度）によるイマーシブビデオは記録映像的な作品が数本公開されていたが、「Submmerged」は初のシナリオベースのストーリーもので、アカデミー賞受賞監督が手がけた本格的な映像作品だ。視聴だけでなく、映像制作にあたってもApple Vision Proが使われているという。

米半導体大手クアルコムによる「インテル買収」報道が業界を揺るがした。実は、この2社のほか、AMDなどの米半導体メーカーや、マイクロソフト、HPE（ヒューレット・パッカード・エンタープライズ）といった米パソコンメーカーが、「AI半導体」で“1強”のエヌビディアを追撃する体制を整えつつある。AI半導体の覇権争いの最前線は？

メタバース（仮想空間）を積極的に売り込んできたザッカーバーグ氏がAIの売り込みに力を入れている。これはもっともなシフトだ。

「コピー」と聞くと、「キャッチコピー」や「コピーライティング」など、特殊なスキルや感性を持っている人のみが得意とするものと思われがちだ。しかし「マイクロコピー」はそうではない。学べば誰でもビジネスに活用することができるのだ。多くの人がスマホを活用するようになった現代において、幾つもの有名企業が取り入れるなど、マイクロコピーの重要性に注目が集まっている。

「コピー」と聞くと、「キャッチコピー」や「コピーライティング」など、特殊なスキルや感性を持っている人のみが得意とするものと思われがちだ。しかし「マイクロコピー」はそうではない。学べば誰でもビジネスに活用することができるのだ。多くの人がスマホを活用するようになった現代において、幾つもの有名企業が取り入れるなど、マイクロコピーの重要性に注目が集まっている。

米著名投資家のケン・フィッシャー氏が、テックに類似するホットなセクターと見るのが「コミュニケーション・サービス」セクターだ。だが、ここにはディフェンシブな電気通信企業から、先進的なテック系企業などが入り混じり、内実をつぶさに見る必要がある。その理由や日本市場の特殊性、今後の展望まで一挙にお届けする。

米ハイテク大手の中で、爆発的な人工知能（AI）投資にブレーキをかけるつもりがないのはメタ・プラットフォームズだけではない。だがメタは唯一、そのニュースが株価に織り込まれたと言えるかもしれない。

2024年は生成AI導入「元年」と位置付けている。エヌビディアの独り勝ちばかりが目立った生成AI相場は、23年の「胎動」、24年の「試行錯誤」の暴走を経た。足元では、高成長分野ゆえの裾野が広がり、ニッチな領域の勝機も評価できるようになり、「元年」の第2幕に入ろうとしている。「人生でめったに出会えない」相場を享受したい。

『週刊ダイヤモンド』5月25日号の第1特集は「億万長者 カネを生む知恵」です。日本国民の実質賃金がマイナスとなる中、富裕層は世界的に拡大を続けています。歴史的な円安や金利上昇局面において、彼らは資産をいかに生み出し、守っているのか。億万長者のお金事情に迫ります。

1-3月期の決算シーズンは、ウォール街の大方が予想したよりも良いことが判明しつつある。また各企業は自社株買いを強化し、これを受けて株式市場はさらに騰勢を強めている。

米国のアップルとグーグルを標的にスマートフォンのソフトウエアの寡占を切り崩す新法案が国会に提出された。欧州で本格運用が始まったデジタル市場法（DMA）をモデルに、日本でも巨大IT企業の包囲網は強化されつつある。

スマホからAIデータセンターへ――。半導体最大手TSMCの決算で明らかになったのは、世界経済のけん引役がシフトしたことだった。米オラクル、マイクロソフト、グーグル、AWSの4社が約4兆円もの対日データセンター投資を表明してもいる。この一大変化を見逃してはいけない。

投資家は米メタのザッカーバーグCEOがメタバースに力を入れることを気にしていない――同氏がメタの広告収入を増やし続ける限りは。

米企業はESG（環境・社会・企業統治）に関連した職務で人材採用を減らしている。コストの見直しやリターン向上を迫られていることなどが背景にある。

メタ・プラットフォームズが初の配当支払いを発表したことは、爆発的成長期が過去のものとなった可能性が高いことを示しているとの見方もある。

米アップルに対して投資判断の引き下げが相次いだことで株価が下落し、同社の時価総額は2024年に入り一時、約1620億ドル（約23兆4000億円）減少した。一方でアップルは1月8日、新商品の「Vision Proを2月2日に発売する」と発表した。iPhoneに続く新しい製品を生みだし、ビジネスモデルを変えることができるか、投資家は厳しい目を向けつつある。巻き返しとなるだろうか。

生成AIが全ての話題をかっさらっていった――そう言っても過言ではなかった、2023年のIT、スタートアップ業界。では24年はどんなトレンドに注視すべきなのか。特集『総予測2024』の本稿では、国内のベンチャーキャピタリスト24人によるアンケートを実施。スタートアップを取り巻く環境について、23年の振り返りと注目スタートアップなど24年の予測を聞いた。本稿は前中後編の中編。