週刊ダイヤモンド編集部

食品や観光施設などの“値上げの春”が訪れている。そんな中、九州経済界の雄は、強力な“武器”を引っ提げて攻めに転じようとしている。

時代を変えるイノベーターとして活躍する若きリーダーたちは、どう育ってきて、どんな原体験を持っているのか。今回は、大学在学中に地方の魅力的な商材を女性や若者目線でプロデュースするハピキラFACTORYを立ち上げ、その経営者の立場のまま就職し、現在はソニーの社員との二足のわらじ──パラレルキャリアを歩む正能茉優さんです。

都内で働く40代の会社員は、中級レベルの英語力で海外取引先との仕事をこなしている。しかし日々英語でやりとりする仕事相手から食事に誘われたりすると途端にピンチに陥る。英語で雑談が始まると、しょっちゅう話が見えなくなり、言葉を発せなくなってしまう。

3メガバンクの中で万年3位に沈むみずほフィナンシャルグループ（ＦＧ）が、真の正念場を迎えている。2019年3月期決算において約6800億円の損失を追加計上し、純利益を当初予想の5700億円から約9割減の800億円に下方修正すると発表したからだ。

エンジニアリング会社の千代田化工建設がピンチに直面している。強みのＬＮＧプラント事業でコストがかさみ、1000億円以上の赤字を計上。資金繰りの不安を払拭するべく、財務体質の強化を急ぐ。

元々予定されていた3月6日の講演を“都合により”急きょ欠席したセブン‐イレブン・ジャパンの古屋一樹社長。オーナーが24時間営業の見直しなどを訴える中、代わって登壇した幹部が「語ったこと」と「語らなかったこと」から、セブンの今後の対応を占う。

他人から支配されることなく、自分の責任で事業をやって稼ぎたい──。そんな経営者の理想を実現する「中小キラリ農家」に近づくにはどうすればいいのか、「儲かるノウハウ」を磨き上げた元設計士の秘訣をまとめた。

他人から支配されることなく、自分の責任で事業をやって稼ぎたい──。そんな経営者の理想を実現する「中小キラリ農家」に近づくにはどうすればいいのか、都市で農業を営み高収益を得る秘訣をまとめた。

香取秀俊は「光格子時計」の発明者である。光格子時計とは、特別な波長のレーザー光で作ったごく小さな格子の入れ物に、100万個ものストロンチウム原子を入れ、それぞれの原子の振り子の振動数を同時に観測することで、驚異的な精度を実現する時計だ。

本誌ランキングで、下位の農協は固定化してきている。こうした“常連組”の中には、財務の悪化、職員のノルマ地獄や離職などが常態化して、負のスパイラルに陥っている農協がある。

「オンリーワン」の商品を作るのは簡単ではない。だが、中小キラリ農家たちは「それなりに珍しいこと」を掛け算することで、“唯一無二”の商品を作り上げることに成功している。

光熱費争奪戦に苦しむ電力業界の王者、東京電力ホールディングスに救世主が現れた。通信大手のＫＤＤＩが東電の小売り事業会社である東京電力エナジーパートナー（ＥＰ）と業務提携したのだ。

本誌は例年、モデルとなる大規模農家を紹介してきた。今年は趣向を変え、小規模でも高収益な農家を重点取材した。すると、驚くほど多彩で個性的な経営があることが分かった。

他人から支配されることなく、自分の責任で事業をやって稼ぎたい──。そんな経営者の理想を実現する「中小キラリ農家」に近づくにはどうすればいいのか、秘訣をまとめた。

世界最大の通信関連展示会「MWC19バルセロナ」が現地時間の2月25～28日、スペイン・バルセロナで開催された。成熟したスマートフォン市場の次を見据え、米マイクロソフトが大胆な一手を打ってきた。

唐突な“婚約解消”だった。2010年に旅行会社のエイチ・アイ・エスの傘下に入って再建を果たしたテーマパークのハウステンボス（長崎県佐世保市）と、中国の投資会社、復星集団との資本提携交渉が突如打ち切られたのだ。ハウステンボスは復星集団の出資で中国からの送客を期待でき、同集団はテーマパークの運営ノウハウを吸収できる。まさにウィンウィンの提携話だった。

自動運転に欠かせない地図データ基盤でグローバルスタンダードを握るべく、オールジャパンの地図データ会社が攻めの一手を打とうとしている。

JAグループは表向き農家の所得を増やす「自己改革」なるものに取り組んでいることになっている。だが、週刊ダイヤモンドが実施した「担い手農家アンケート」の回答（約2000の有効回答数）から、改革の“真の姿”が見えてきた。

フリーマーケットアプリのメルカリは、モバイル決済サービス「メルペイ」の提供を始める。メルカリでの物品の販売によって得た収益をそのまま店舗での決済に利用できるようにすることで、入金や新規登録の手間を省くなど他社と差別化。1200万人に上るメルカリの巨大な顧客基盤を生かし、後発からのロケットスタートをもくろむ。

「安全運航を徹底し、信頼回復に努めたい」――。昨年秋以降、パイロットの飲酒問題が相次ぐ中、ＡＮＡホールディングスと日本航空（ＪＡＬ）の両首脳は、報道陣の前に出るたび、謝罪に追われている。