高田直芳

「固定費って『想定以上に』削減を進めていいものなのか？」新聞等のメディアの報道を見ていて、筆者がときどき思うことである。今回はNECと富士通のデータを用いて、その真偽を検証してみたい。

観念で物事を考えると、「次元が1つ減る」というのは、経営分析の世界に見出すことができる。また、次元が1つ減ることによって「曲解が増える」という、もう一つの困った現象を見出すことができる。そうしたことを、東芝のデータで検証してみよう。

今回の話のオチを最初にバラしておくと、「ＡＫＢ48」である。ただし、そのオチを理解してもらうために、生食用の牛レバーや、航空業界＆駐車場事業などの話に付き合っていただく必要がある。

飲料業界には「季節変動」という特徴がある。それを利用して、上場企業などで取り組まれている「コスト管理」がとんでもない欠陥を抱えている事実と、その欠陥そのものが「下請けイジメ」に転化されている事実を、以下で解き明かしていくことにする。

これから迎える「本格的な大不況」を前に、「企業業績の悪化」が、興味深い現象を生み出す例を以下で紹介しておこう。分析対象として取り上げる企業は、このところ何かと話題のシャープと、ルネサスエレクトロニクスである。

中古品は新品の市場価値を支える方向に作用するのではないか、という仮説を想定してみた。今回はこの仮説を検証してみたい。新車（日産自動車）と中古車（ガリバーインターナショナル）に置き換えて話を進める。

筆者はときどき「円高が進めば → 日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）は値を下げる」と錯覚を起こすことがある。しかしメディアは強く関連づけて報道する。いったい、この関係は成り立つのだろうか。検証してみることにした。

本コラムを掲載している『ダイヤモンド・オンライン』編集者との会話で「化学業界や非鉄金属業界は『読者受け』がよくないので、本連載では避けたほうがいい」という話をしたことがあった。しかし、今回はへそ曲がりを全開にして、その化学業界を扱う。

通常、将来の企業の業績は、インカム-ゲインが増大するかどうかにかかっている。資産を切り売りしたキャピタル-ゲインによって、業績回復を目指すという経営戦略はあまり見かけない。ところが、筆者が常時ウォッチングしている上場企業400社の中で珍しいケースがあった。

米グーグルや米フェイスブックといった少数の企業（または経営者）に、なぜ巨額のキャッシュが集まるのだろうか。それは、いまの時代で実現できる最強のビジネスモデルを確立しているからに他ならない。

企業が成長する為に「現金回収の早さ」が重要だと、アップルを例に語られることが多い。しかし、現金回収を早めようとする経営戦略は、必ずしも企業の成長性を保証するものではない。そうした点を、スタートトゥデイなどのデータで検証してみよう。

コンビニエンスストア業界やドラッグストア業界を取り上げる。その理由は、両業界の決算データを眺めていると、世に普及している原価計算や管理会計などの情報システムのすべてに重大な欠陥があることを、「見た目」で容易に証明できるからだ。

「需要が蒸発した」とは大手メディアでよく出る言葉だ。これを具体的に業績数字を基に調べてみた。題材としたのは、東京会場HDとT&Dホールディングス、エルピーダメモリだ。すると、多くの企業の経営戦略が必ず失敗する理由が見えてきた。

今回は、日清食品とＪＴ（日本たばこ産業）を扱う。独占的競争市場で活動する日清食品から、独占市場の代表であるＪＴへの展開である。特に今回は、空疎な議論を展開する管理会計論や経済学の世界を、実務の世界に引き込むものとして論を展開する。

第78回コラム（ニッサン、ヤマダ電機、ソフトバンク編）では、「需要の価格弾力性」の逆数を利用した「ラーナーの独占度」というものを紹介した。今回は「独占の系譜」を政治・特許・シェア・ライバルの4つの視点で見てみよう。

“企業の個性”という表現は大手メディアやさまざまな批評の場でよく見かけるが、どうも抽象的だ。今回、需要・供給曲線の分析などを駆使して、“企業の個性”を数字で表現してみよう。

飛ぶ鳥を落とす勢いの新興ゲーム企業であるDeNAとグリー。ビジネスのライフサイクルや生産性分析を進めていくと、ニッポン企業が陥っている「低収益性問題」の核心まで見えてきてしまった。

企業の採るM&A戦略を独自の「タカダ式フリーキャッシュフロー」を使って分析すると、まったく違う事実が判明する。また中小企業にとってのM&Aを税制の側面から見てみると、これも大企業のそれとは違う“動機”が見えて来る。

近年、業績も商品もパッとしないソニー。日本を代表するグローバル企業としてのかつての輝きは、いったいどこへいってしまったのだろうか。独自分析により導きだした復活の条件を、ズバリご提示差し上げよう。

ホンダ（本田技研工業）は同業他社と比較して経営指標が大きくブレることで知られている。しかし、メディアやシンクタンクはその原因を究明してこなかった。2012年の初仕事として、この“ブレ”の正体を暴くことからスタートしよう。