小林信也

6月19日（金）、プロ野球が開幕する。日本野球機構（ＮＰＢ）ではテレビコマーシャルまで打って、華やかに開幕をアピールしている。そのお祭りムードに違和感を覚えるのは私だけだろうか。

東京都の小池百合子知事が6月4日、オリンピック、パラリンピックの合理化、簡素化する方針を示した。この方針が確かならば異論はない。もちろん歓迎だ。だが、その方針を本当に実現するには「相当な困難がある」と言わざるを得ない。そこで小池都知事に5つの質問状をお贈りしたい。

夏の甲子園の中止が決まった。東京など一部地域でなお緊急事態宣言が続き、多くの高校が休校を続ける状況で、中止の判断はやむをえないのだろう。だが、その決定のプロセス、発表会見の心ない言葉の数々には激しく落胆し、憤りを覚えた。

日本野球機構（ＮＰＢ）は5月12日、オンラインによる臨時オーナー会議を開き、「早ければ6月19日、無観客での開幕を目指すことを確認した」と報じられた。「一日も早く開幕を」と願う気持ちは球団側もファンも同じだろうが、私はオーナー会議の審議に深い懸念を感じた。無観客で開幕には、危険な落とし穴がある。

「学校の入学や始業時期を9月に移行すべきだ」という議論がにわかに始まっている。今年だけの特例なのか、これを機に全面的に変更するのか？賛否はそれぞれだが、スポーツの観点からこの案を考察してみたい。

私たちが「スポーツの素晴らしさ」だと思い込んできたこと、例えば「一つのボールを追いかける」「体をぶつけ合う」といった魅力の前提や根幹まで、今は厳しく問い直さねばならない事態に直面している。いま「していい遊び」「避けるべき遊び」を子どもたち自身で判断する力を付けさせることは、大人の大切な役割ではないだろうか。

「いまでも東京オリンピックを歓迎しますか？」日本国民にそれを問いかけたら、一体、どれほどの人が手放しで賛成するだろうか？森喜朗会長の「再延期は絶対ない」発言が波紋を広げているが、私は1年後の開催は無理だと考えている。

関根潤三さんが都内の病院で亡くなった。享年93歳だった。「元祖・二刀流」「長嶋一茂のよき理解者」「ヤクルト全盛時代の礎を作った監督」「プロ野球ニュースの名解説者」など、野球界で多岐にわたる活躍を重ねた稀有な存在として知られた。

新型コロナウイルスの感染拡大がいまだ進行中で、終息の目途が立たない中、2020東京オリンピックだけが2021年7月23日の開幕を決めた。さまざまな理由が挙げられているが、具体的な開幕日まで発表された経緯に世界中から戸惑いと不信の声が高まっている。

東京オリンピックの延期が決まり、にわかに関心が高まっているのが代表選手の選考だ。すでに出場が決まっている選手は、1年後の開催でもそのまま出場できるのか？　それとも選考をやり直すのか？

東京オリンピックは、G7後の会見で安倍首相が「完全な形での東京オリンピックの実施を支持された」と語ったことで「予定通りの開催」が本命に舞い戻った。しかし私は「今年の秋か暮れに開催」の可能性が最も高く、望まれる方向性ではないかと感じている。

センバツ中止が決まった後、惜しむ声も数多く聞こえてくる。私は、決断をただ非難したいわけではないが、ごまかしや本質外れは、指摘しなければならない。大会会長と日本高野連会長の表現した「苦渋」の意味が、私の心には響いて来なかったからだ。

3月2日午後、テレビに映し出された記者会見映像を目にして、不思議な感慨に包まれた。日本プロ野球機構のコミッショナーと、Ｊリーグのチェアマンが、新型コロナウイルス対策において連携をするとのことで、肩を並べて会見を行っていたからだ。

新型コロナウイルスの感染拡大で、スポーツ界にも大きな影響が出始めた。政府の自粛要請を受けて、プロ野球、Jリーグ、Bリーグなどは試合の延期や無観客試合を決めている。しかし政府は、東京五輪の実施に関しては「静観」を続けている。

新型コロナウイルスが大きな社会不安となり、連日の報道を頼りに国民それぞれが懸命に対策を講じている。しかし、こうした緊急的な事態の中にもかかわらず、東京オリンピック組織委員会は「静観」の構えを取り続けている。

東京マラソンが参加料を返さないことについて、マラソン経験の多い人たちは「当然」と受け止め、参加歴の浅い人が「不満」を訴える傾向があるようだ。一体なぜ、今回は返金されないのだろうか。その背景を同団体の決算書などから探った。

桃田賢斗選手の右目眼窩底骨折が明らかになった。マレーシアからの帰国後に行われた精密検査の結果は、「特に異常は認められなかった」と報じられていた。なぜ精密検査でわからなかったのか、疑問の声が上がるのも無理はない。

1月26日の大阪国際女子マラソンで、松田瑞生選手がナイキの厚底シューズでなく、ニューバランスの『非厚底』シューズを着用して勝ったことが大きな話題となった。しかし「非厚底シューズでの勝利」は、メディアがこぞって賛美するに価するのか？

JOCの山下泰裕会長が1月10日、IOC（国際オリンピック委員会）の委員に承認された。東京五輪に向けてIOCとのパイプが強くなったと歓迎する報道が多いが、実は不穏な動きが水面下で起きていた。山下氏の就任阻止を狙う怪文書が送られていたのだ。

「厚底シューズを世界陸連が禁止する!?」日本のネットニュースで、このような報道が流れた。「あれだけ記録が短縮されるのだから規制もやむなし」と感じている空気が強いようだが、私はおそらく「禁止されないだろう」と推測している。