清水理裕

武田薬品工業のトップは、2代続けて外国人になることが決まった。今回はそんな武田のほか、アステラス製薬、第一三共、中外製薬、エーザイを取り上げる。5社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。武田はOBが優勢だったが、アステラス製薬は若手が勝ち組になった。

強盗殺人未遂と放火で元社員が起訴された野村證券。今回は顧客の信頼が揺らいでいる野村ホールディングスのほか、大和証券グループ本社、SBIホールディングス、オリックスを取り上げる。4社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。野村は若手のほかにOBが優勢だった。一方、大和は、OBが負け組になった。

正式社名である「日本電信電話」の変更を検討し、電話で稼ぐ旧来型の通信会社から脱皮しようとしているNTT。今回はそんな同社を取り上げる。NTTの中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。NTTは、現役世代ではシニア社員が勝ち組になった。

コンテナ船運賃の上昇傾向を受けて、海運3社の業績は好調だ。今回は日本郵船、商船三井、川崎汽船を取り上げる。3社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。3社はいずれも若手社員が勝ち組となった。

旅客需要の回復を受けて、売上高は絶好調の航空業界。ただし、利益面では円安が重荷になっている。今回はANAホールディングス、日本航空を取り上げる。両社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。両社は若手社員の勝ち負けで、意外にも明暗が分かれた。

鉄道各社は新型コロナ禍による低迷を脱し、インバウンド需要の追い風を受けて増益ラッシュとなっている。今回はJR東海、JR東日本、JR西日本、東急を取り上げる。4社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。JR3社はいずれも若手の社員が優勢だった。3年後の平均年収予想額では、JR西日本が現状を上回った。

ゼネコン業界の最上位に君臨し、売上高が1兆円を優に超えるスーパーゼネコン。今回は鹿島、大林組、清水建設、大成建設を取り上げる。4社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。4社はいずれも年配の社員が優勢だった。3年後の平均年収予想額では、鹿島が現状を大幅に上回る結果となった。

国境をまたぐM＆Aを積極的に行った結果、グループ社員の6割が外国籍となっている日立製作所。そんな日立の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。日立の現役世代は55歳の社員が劣位だった。それでは勝ち組は35歳か。それとも45歳か。OBは損をしたのか。

新車の世界販売台数で、5年連続で首位となったトヨタ自動車。気になるのは社員の待遇だが、同社の労働組合は2025年の春季労使交渉で、過去最高だった前年と同水準の7.6カ月分のボーナスを要求する。トヨタの中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたのか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。その結果、同社はOB世代が優勢だったが、現役世代は年齢が高いほど恵まれているというわけではなかった。このほか3年後の平均年収の予想額は、現在の899万円を大幅に上回る結果となった。

2023年3月期決算で、商社業界で過去最高となる1兆1806億円の純利益をたたき出した三菱商事。ただ、資源価格の下落でその後の業績はさえず、足元は2期連続の減益見通しである。同社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしていたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。年収の伸びが著しい三菱商事は、若手が優勢であることが分かったが、その一方で割を食っている世代は？

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が得をして、どの世代が割を食っているのか？この疑問に答えるために、ダイヤモンド編集部は過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。半導体や自動車、電機、銀行、商社、不動産など約30業界について、世代別に各社の年収を徹底比較する。

人件費高騰に加え、物価高を背景に原材料費や輸送費などのコスト増が続き、それらを販売価格に転嫁できずに経営破綻に追い込まれる企業が相次いでいる。卸売業界も厳しい。商材や経営力によって価格転嫁に濃淡が出ており、優勝劣敗が鮮明になっている。そこで卸売業界の倒産危険度を検証したところ、10社が“危険水域”となった。

供給過剰に陥りやすく、安定的にもうけることが難しいガラス業界。大手メーカーの日本板硝子は、身の丈を超える買収を強行したことが失敗に終わり、現在も業績不振で苦しんでいる。そこでガラス・土石製品業界の倒産危険度を検証したところ、9社が“危険水域”となった。

特許切れで深刻な経営危機に陥っている住友ファーマが、従業員のリストラに追い込まれた。医薬品業界は、同社のような財閥系の大企業でも“一寸先は闇”。ジェネリック医薬品各社も薬価の引き下げで経営状況は厳しい。そこで医薬品業界の倒産危険度を検証したところ、6社が“危険水域”にあった。

『週刊ダイヤモンド』12月7日号の第1特集は「倒産危険度ランキング」。船井電機は経営破綻し、日産自動車も窮地に立たされている。大手や名門企業すら「倒産ドミノ」の脅威が迫っているのだ。そこで今回、倒産危険度を総点検したところ、434社が倒産“危険水域”と判定された。今こそ倒産の最新事情に迫っていこう。

倒産危険度（Zスコア）が“危険水域”と判定された企業の中でも、Zスコアが急速に悪化している企業には注意しよう。経営に変調を来し、財務状況が悪化している恐れがあるからだ。そこで、Zスコアが1年前よりも特に悪化した企業50社をピックアップした。会計処理を巡る問題で、上場廃止寸前まで追い込まれたENECHANGE（エネチェンジ）が8位に入った。

全国で企業倒産件数が急増している。人件費の高騰や原材料費高によるコスト増を受けて、2024年度の倒産件数は11年ぶりに1万件を突破する勢いだ。そこで、上場企業約3900社の倒産危険度を総点検。総合版として、リスクの高い434社をあぶり出した。このうち全業種ワースト100を実名で紹介する。

今年4月から残業時間の上限規制が適用された建設業界。労働者の高齢化や人手不足が厳しかった建設各社に、「2024年問題」が追い打ちをかけている格好だ。資材高騰も相まって苦境に立たされる建設業界の倒産危険度を検証したところ、11社が“危険水域”に。かつて三洋電機の子会社だったサンヨーホームズは、ワースト6位にランクインした。

紙・パルプ業界は悪材料に事欠かない。新聞の発行部数激減に、書籍・雑誌やコピー用紙といった印刷・情報用紙の減少。これまで堅調だった段ボール資材の需要も崩れた上、今後は炭素賦課金という“2028年問題”が襲い掛かる。ダイヤモンド編集部は、紙・パルプ各社の倒産危険度ランキングを作成。“危険水域”にランクインした8社の顔触れを明らかにする。

役所と日銀OB・OG社外取締役909人の経歴を、ダイヤモンド編集部が精査。実名・推計報酬額ランキングの完全版をお届けする。その顔触れや役職名をチェックすれば、上場企業による役所・日銀への評価がはっきりと分かるはずだ。3位は報酬額4942万円の外務事務次官OBだった。それでは1位は？