大和ハウス工業

ダイヤモンド編集部が住宅メーカーに分類した上場18社について、「売上高増減率」「売上高営業利益率」「営業CF対有利子負債比率」「自己資本比率」の4指標で“勝ち組”と“負け組”を分析した。

東日本大震災以降、東京オリンピック・パラリンピックと都市再開発による建設ラッシュで潤ってきたゼネコン業界を、資材高が襲った。これに対し不動産業界は、大規模金融緩和を追い風に、空前の好業績をたたき出している。もっとも世界経済は、インフレ退治へ各国中央銀行が金利引き上げに動く局面にある。このままゼネコンは沈むのか、不動産は踊り続けるのか。

「既得権」や「しがらみ」を批判する大阪維新の会に警戒感を隠さない大阪財界。カジノを含むIR計画に期待する声もあるが、バラ色の経済効果の試算などへの疑問は尽きない。そして、大阪を代表するあの巨大企業グループは明確にカジノと距離を置く。

新型コロナウイルスの感染拡大やインバウンド特需の消滅で大打撃を受けた大阪経済。大阪に拠点を置く上場企業「全315社」を収益力や財務基盤、投資家評価のデータを基に採点し、点数が低い「崖っぷち」企業をあぶり出した。ワースト3には、JR西日本など関西の超名門企業がずらりと並んだ。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年4～6月度の住宅メーカー編だ。

独自アンケートによる「出張で泊まりたいホテルランキング」の3位は大手の東横イン。チェーン数が多いと、やはり使い勝手がいい。しかしながら、東横インよりもはるかにチェーン数の少ないホテルがさらに上位にランクインした。

三井不動産や森トラストは不動産会社によるホテルビジネスの王道を示してきた。大和ハウス工業、積水ハウス、ヒューリックが歩むのは王道とは異なる上に、三者三様。彼らは不動産界のホテル王者に上り詰められるのか。

ホテル供給過多といわれる京都だが、開発はなお活況。最高級クラスのホテルが焦点となり、もともとの主戦場だった東山エリアに加え、二条城周辺も熱い。開業後は運営力の勝負。どんな武器を持ち、どの勢力を味方に付けているかが鍵を握る。

2025年開催の日本国際博覧会（大阪・関西万博）を当て込み、大阪でホテル開発が過熱している。キタではオリックスが外資系ラグジュアリーホテルを誘致し、ミナミではアパグループがタワーホテルを開発。さらに“伏兵”がキタとミナミに攻め入る。

ホテル開業ラッシュが起きている沖縄の中でも、とりわけ強力なブランドが集う恩納村エリア。そこに進出した三井不動産の「ハレクラニ沖縄」が断トツで好調だ。その裏では財閥パワーが意外なかたちで働いていた。

コロナ危機に伴うホテル不況であまたのホテルがつぶれ、開業計画も頓挫した。暗いトンネルを抜け、目下はリバウンド消費で観光地はにぎわい、インバウンド受け入れ再開で需要は回復に向かう。開業ラッシュも始まったが、これで全て元通りになるわけではない。どん底の中で業界の構造も勢力図も変化し、破壊と創造はこれからも続くのである。ホテルの覇者が変わる。

新型コロナウイルスが直撃した不動産・住宅業界だが、今度は世界的な金利の上昇や資材価格の高騰という新たな難問に直面している。とはいえ逆風下でも、コロナ後を見据えて強気の中期経営計画を発表し、株価に割安感が強い企業も目立つ。動乱の時代だからこそ「財務やコスト競争力」が鍵となるが、財閥系の中で強いのはどこか。新興＆中堅で5年後に生き残る企業とは？

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、大和ハウス工業や積水ハウスなど「住宅メーカー」業界の3社について解説する。

管理不全でスラム化するマンションが首都圏でも増える中、管理状態を格付けする国などの新制度も4月にスタート。マンション購入時の最重要項目となる「管理」は、今天国と地獄の二極化が進んでいる。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年1～3月度の住宅メーカー編だ。

企業の工場が集まっていた“製造業の街”が物流施設の中心地に姿を変えている。2月には森永乳業が東京にある工場跡地を物流施設用地として売却することを明らかにした。物流不動産ブームに乗る開発業者の間では、次なるターゲットの名も挙がっている。

外資系の物流施設大手GLPが物流不動産で1兆円規模のファンドを組成する。三井不動産、大和ハウス工業など国内大手も物流不動産の開発に力を入れる中、新規参入も増えている。用地の高騰に歯止めがかからずバブルの様相を呈し、「やり過ぎでは」と危ぶむ声もある。バブル崩壊後に負け組となるのはどこなのか。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は大和ハウス工業、積水ハウス、積水化学工業の「住宅メーカー」業界3社について解説する。

「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「建設」だ。

1980年代初頭の第2次オイルショック並みの打撃が、日本企業を襲っている。世界的な資源インフレと円安を背景に、原材料などのコストが上昇しているのだ。インフレ局面での企業の苦悶ぶりを独自調査で伝える。