大和ハウス工業

大手企業の大物経営者はどんなリーダーを敬い、また範としているのだろうか。ニトリホールディングスや大和証券グループ本社、キリンホールディングス、西武ホールディングスといった大手のトップが「名経営者」に挙げたリーダーの実名を紹介する。ニトリ会長は2人を名経営者に選んだ。

三井不動産レジデンシャルと三菱地所レジデンスが都心に開発する超高級マンション「三田ガーデンヒルズ」。最も高額な棟では20億円を超える物件も。土地の仕入れ価格や建設コスト上昇の影響でマンション価格は高騰が続くが、デベロッパーが超強気な値付けをする背景には円安がある。

行動制限が解除され、入国制限も大きく緩和されるなど、人々の生活は少しずつ「コロナ前」に戻りつつある。だが、一難去ってまた一難。ビジネスの世界では、円安や資材高が多くの企業を混乱のうずに巻き込んでいる。その状況下で、好決算を記録した企業とそうでない企業の差は何だったのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、大和ハウス工業や積水ハウスなど「住宅メーカー」業界の3社について解説する。

コロナ禍の収束を待たずに、今度は資源・資材の高騰や円安急進が企業を揺さぶっている。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年7～9月度の住宅メーカー編だ。

大和ハウス工業の戸建て部門が苦戦している。用地仕入れの不調によるもので、ここに起死回生の一手を打った。破竹の勢いで成長するライバルのオープンハウスにどう対抗するのか。

限られた住宅開発用地を巡り、不動産会社が熾烈な争奪戦を繰り広げている。家余りの時代になぜ白熱しているのか。勝者は誰なのか。戦いの舞台裏に迫る。

土地売買の目安となる基準地価において、住宅地の全国平均がバブルが崩壊した1991年以来、31年ぶりに上昇した。昨今の住宅需要の高さが反映されたかたちだが、さらに意外な理由も存在する。また、「エリア格差」も広がっている。

大手ゼネコンと大手住宅メーカーの10年間の売上高成長を比較すると、差は歴然。住宅メーカーが勝る。かつて大手ゼネコンは大手住宅メーカーよりも扱う物件が大きく、売上高で上回る格上の存在だったが、現在立場は逆転している。

ダイヤモンド編集部が住宅メーカーに分類した上場18社について、「売上高増減率」「売上高営業利益率」「営業CF対有利子負債比率」「自己資本比率」の4指標で“勝ち組”と“負け組”を分析した。

東日本大震災以降、東京オリンピック・パラリンピックと都市再開発による建設ラッシュで潤ってきたゼネコン業界を、資材高が襲った。これに対し不動産業界は、大規模金融緩和を追い風に、空前の好業績をたたき出している。もっとも世界経済は、インフレ退治へ各国中央銀行が金利引き上げに動く局面にある。このままゼネコンは沈むのか、不動産は踊り続けるのか。

「既得権」や「しがらみ」を批判する大阪維新の会に警戒感を隠さない大阪財界。カジノを含むIR計画に期待する声もあるが、バラ色の経済効果の試算などへの疑問は尽きない。そして、大阪を代表するあの巨大企業グループは明確にカジノと距離を置く。

新型コロナウイルスの感染拡大やインバウンド特需の消滅で大打撃を受けた大阪経済。大阪に拠点を置く上場企業「全315社」を収益力や財務基盤、投資家評価のデータを基に採点し、点数が低い「崖っぷち」企業をあぶり出した。ワースト3には、JR西日本など関西の超名門企業がずらりと並んだ。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年4～6月度の住宅メーカー編だ。

独自アンケートによる「出張で泊まりたいホテルランキング」の3位は大手の東横イン。チェーン数が多いと、やはり使い勝手がいい。しかしながら、東横インよりもはるかにチェーン数の少ないホテルがさらに上位にランクインした。

三井不動産や森トラストは不動産会社によるホテルビジネスの王道を示してきた。大和ハウス工業、積水ハウス、ヒューリックが歩むのは王道とは異なる上に、三者三様。彼らは不動産界のホテル王者に上り詰められるのか。

ホテル供給過多といわれる京都だが、開発はなお活況。最高級クラスのホテルが焦点となり、もともとの主戦場だった東山エリアに加え、二条城周辺も熱い。開業後は運営力の勝負。どんな武器を持ち、どの勢力を味方に付けているかが鍵を握る。

2025年開催の日本国際博覧会（大阪・関西万博）を当て込み、大阪でホテル開発が過熱している。キタではオリックスが外資系ラグジュアリーホテルを誘致し、ミナミではアパグループがタワーホテルを開発。さらに“伏兵”がキタとミナミに攻め入る。

ホテル開業ラッシュが起きている沖縄の中でも、とりわけ強力なブランドが集う恩納村エリア。そこに進出した三井不動産の「ハレクラニ沖縄」が断トツで好調だ。その裏では財閥パワーが意外なかたちで働いていた。

コロナ危機に伴うホテル不況であまたのホテルがつぶれ、開業計画も頓挫した。暗いトンネルを抜け、目下はリバウンド消費で観光地はにぎわい、インバウンド受け入れ再開で需要は回復に向かう。開業ラッシュも始まったが、これで全て元通りになるわけではない。どん底の中で業界の構造も勢力図も変化し、破壊と創造はこれからも続くのである。ホテルの覇者が変わる。

新型コロナウイルスが直撃した不動産・住宅業界だが、今度は世界的な金利の上昇や資材価格の高騰という新たな難問に直面している。とはいえ逆風下でも、コロナ後を見据えて強気の中期経営計画を発表し、株価に割安感が強い企業も目立つ。動乱の時代だからこそ「財務やコスト競争力」が鍵となるが、財閥系の中で強いのはどこか。新興＆中堅で5年後に生き残る企業とは？