三井化学

住友化学が8月にサウジアラビアの国有石油会社、サウジアラムコとの合弁企業であるペトロ・ラービグの再建案を発表した。保有株式の一部をサウジアラムコに売却する。ラービグは約2兆円もの総事業費を投じながらも、石油化学市況の低迷で業績が悪化。住友化学が2024年3月期に過去最大の最終赤字に陥る一因ともなった問題案件である。ラービグは後に経団連会長も務めた故米倉弘昌氏が社長在任中に推し進めたプロジェクトで、合弁設立から約20年で大きな方針転換となった。17年前の「週刊ダイヤモンド」2007年8月11・18日号では、「総投資額1兆円超！社運を賭けた中東ラービグ計画の凄みと死角」と題し、ラービグ事業に乗り出した当時の住友化学の経営についてレポートしていた。当時の記事を再掲載する。

化学最大手の三菱ケミカルグループが11月に新たな中期経営計画を発表した。前トップ時代に経営が混乱した同社は、4月から本流の化学事業に明るい筑本学氏が新社長として構造改革に着手した。筑本氏を直撃し、新中計の狙いに加え、行く末が注目される田辺三菱製薬の今後について聞いた。また筑本氏は、足元で再編が加速する石油化学事業について、「もう一段の再編がある」と明言。業界の盟主のトップが見据える石化再編の最終形とは。

化学最大手の三菱ケミカルグループが構造改革に乗り出した。同社は今年4月、経営の迷走を招いたとして同社初の外国人社長を事実上解任し、祖業の化学事業に明るい新トップを起用した。新社長は「化学回帰」の路線を打ち出し、同社の社内序列も激変している。三菱ケミカルが目指す経営の新たな方向性を解説。グループ傘下の田辺三菱製薬や産業ガス事業はどうなるのか。

化学業界が大激変の真っただ中にある。脱炭素への対応に加え、中国による過剰な化学品の増産で、国内メーカーによる石油化学事業の再編が加速。さらに、経営環境の激変は化学メーカーに従来のビジネスモデルの再構築を迫っている。10年に1度ともいわれる大変革期を迎える中、生き残りをかけた大勝負に挑む化学メーカーの動向を追う。

財閥系の化学大手3社の中で三井化学の業績が堅調だ。同社は近年、財務改善や構造改革を推進。足元の業績は、構造改革に着手したばかりの三菱ケミカルグループや、昨年は創業以来最大の最終赤字に沈んだ住友化学とは対照的だ。ただし、PBR（株価純資産倍率）に着目すると、3社とも「1倍割れ」と低迷している。3社の業績や財務を比較するとともに、三井化学のPBR上昇を妨げている要因について考察する。

日本国内はインフレや深刻な労働力不足、通貨安に見舞われ、海外では米大統領選挙におけるトランプ前大統領の返り咲きで、日本企業を巡る経営環境はかつてないほどに複雑化している。足元では、企業の優勝劣敗は加速し、「勝ち組」と「負け組」も鮮明になっている。製造業や金融、不動産、エネルギー、流通といった主要業界の注目企業の最新決算について、財務などを基に徹底分析。株価や業界内序列、人事などの動向も読み解いていく。

外資系企業の就職人気が高まるなど、年々変化する就活事情の中にあっても、安定性と知名度を求めて財閥系企業の門戸をたたく大学生は後を絶たない。財閥の代表格である三菱、三井、住友の三大財閥系の主要21企業における最新の採用者データから、財閥系に強い出身大学の傾向をつまびらかにする。

三井グループ主要8社のグループ内政策保有株式と社外取締役・社外監査役について、2013年度から11年間の変遷を徹底調査した。もともと付かず離れずの緩い団結心が特徴の三井グループ。果たして「御三家」の三井住友フィナンシャルグループ、三井物産、三井不動産の結び付きは――。

ドル円レートがピーク時には1ドル＝161円を超えるなど円安局面が続いたことで、直近で想定為替レートを円安方向に修正した企業も多い。だが、7月以降急速に為替は円高にシフトし、海外比率の高い企業にとって業績予想の下振れ要因となる可能性がある。そこで、各社の想定為替レートを基に「円高シフトにより下方修正リスクが高い」企業を抽出。その一覧を大公開する。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い化学メーカーランキング2023最新版」を作成した。対象は上場企業で、単体の従業員数が50人未満の会社は除外している。対象期間は2022年5月期～23年4月期。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い化学メーカーランキング2023最新版」を作成した。対象は上場企業で、単体の従業員数が50人未満の会社は除外している。対象期間は2022年5月期～23年4月期。

三菱ケミカルグループ、住友化学、三井化学の財閥系大手化学3社の2024年3月期決算が出そろった。三菱ケミカル、住友化学は、ともに25年3月期の業績改善の見通しを発表したものの株価は下落、3社のなかで売り上げ規模が最も小さい三井化学だけが5月15日の決算会見当日に年初来高値を更新し、明暗が分かれた。株式市場は三井化学の何を評価し、住友化学と三菱ケミカルの何を評価しなかったのか。

住友化学が創業以来最大となる赤字に陥り、苦境に立たされている。株式市場が石油化学業界全体が抱える構造問題を解決する再編や、成長著しい半導体や蓄電池の部材供給といった成長事業への大胆なシフトを求める中、ヘッジファンドは赤字出血を止める事業の売却を巡りしたたかな計算をしている。

世界の化学メーカーの時価総額ランキングで第4位（2023年12月末時点）に位置する優良企業、信越化学工業が56年ぶりに国内工場を新設する。また、三井化学や富士フイルム、京セラなど国内で設備投資を積み増す大手企業が増えている。はたまた、米マイクロソフトは約4400億円の対日直接投資を行うと報じられた。これらに共通する狙いとは？

最近、「GX」という言葉をよく耳にする。GXとはグリーントランスフォーメーションの略称であり、経済産業省によれば、「化石燃料をできるだけ使わず、クリーンなエネルギーを活用していくための変革やその実現に向けた活動」のことである。実は国内のGX拠点整備を巡り、地域間競争が激化しているのだ。

台湾TSMCの内製化率を高めるという方針の下、ここ数年、日本のサプライヤーが台湾での工場建設に奔走し、日本の半導体産業は一時空洞化の危機に陥った。しかし、TSMC熊本工場の稼働によって、TSMCは日本で新たな半導体エコシステムを構築しつつある。

住友化学が創業以来最大となる赤字に陥り、苦境に立たされている。株式市場が石油化学業界全体が抱える構造問題を解決する再編や、成長著しい半導体や蓄電池の部材供給といった成長事業への大胆なシフトを求める中、ヘッジファンドは赤字出血を止める事業の売却を巡りしたたかな計算をしている。

半導体の性能を高めてきた回路の“微細化”は一時、限界もささやかれていたが、近年、現行の技術の壁を打ち破る道が開けてきた。微細化に欠かせない製造技術「EUV（極端紫外線）露光」が一段と進化しようとしているのだ。にわかに脚光を浴びる「次世代EUV」に必須の装置や素材を供給する日本企業3社を紹介する。

中国経済の減速や半導体関連の市況調整を背景に、足元で大手が軒並み業績を落とす化学業界。2023年度上半期決算では、レゾナック・ホールディングス（旧昭和電工）やJSR、住友化学といった大手が最終赤字を計上するなど、市況は荒れている。化学業界の倒産危険度ランキングで“危険水域”にランクインした24社の顔触れを見ていこう。

化学メーカーで、最も難しい問題は「既存製品の新規用途の発見」と「その実現に必要な材料の開発」である。新規用途を実現するためにどんな化学物質を用意すべきか、複数の化学物質をどう結合させるべきか、結合させるのに必要な触媒として何があるのか。それらを探るためのChatGPT例文（プロンプト）を、三井化学に特別に伝授してもらった。