日本製鉄

二酸化炭素（CO2）の排出量削減は、鉄鋼業界にとって待ったなしの課題だ。大手鉄鋼各社はカーボンニュートラル達成に向け、さまざまな技術開発を進める。しかし、その技術が開発途上にある現状では、事業拡大のためにCO2排出は避けて通れないというジレンマを抱える。カーボンニュートラル戦略から垣間見える日鉄の“したたかさ”を明かす。

2021年、日本製鉄はEV（電気自動車）に使われる鋼材の特許を巡ってトヨタ自動車などへの訴訟に踏み切った。両雄の法廷での対決は長引くかと思われたが、日鉄は突如として訴訟を取り下げた。いったい何があったのか。業界関係者の声を取り上げながら日鉄の深謀遠慮に迫る。

昨年、日本製鉄は米鉄鋼メーカー大手USスチールの買収を発表した。買収額は、日本円で2兆円にも上るという。中国勢の台頭などでプレゼンスの低下が続いていた日米勢は、これを機に復権を遂げられるのか。日本や米国の鉄鋼メーカー“没落”の歴史をたどりながら、超大型買収の真意と勝算を明らかにする。

大躍進を遂げてきた日本製鉄の社長が交代する。希代のカリスマとして日鉄をけん引してきた橋本英二社長は「会長CEO」に、後任の今井正副社長は「社長COO」に就任する。久しく使われてこなかったCEOやCOOという役職が復活したのはなぜか。「橋本・今井新体制」の思惑に迫る。

国内鉄鋼最大手、日本製鉄の勢いが止まらない。米USスチール買収をはじめ積極的な海外展開を続けており、2023年度は実力ベースで過去最高益が射程圏内だ。しかし、鉄鋼業界はEV（電気自動車）化への対応やカーボンニュートラルなど課題山積だ。果たして、死角はないのだろうか。日の丸製造業の“巨人”日本製鉄を大解剖する。

40年前には鹿島建設や東京電力、日本電気などのトップも名経営者に名を連ねたが、現在の社長が選ぶ「名経営者」にはそうした企業は出てこない。40年前と現在の「名経営者」の顔ぶれを徹底比較すると、理想のリーダー像の変化が浮かび上がる。

工業の象徴としての存在感が薄れた米鉄鋼大手USスチールの運命は、米製造業の力をどのようにして回復するかを巡る選挙イヤーの議論に巻き込まれている。

総合商社は、投資家から、化石燃料ビジネスから脱炭素ビジネスへの転換を求められている。だが、利益率が高いのは前者であるため、商社には葛藤がある。その葛藤を象徴するのが、三菱商事が利益の3～4割を稼ぎ出す製鉄用石炭（原料炭）だ。同社が“優等生”的に、原料炭2鉱山を売却した一方で、スイスの資源商社グレンコアは脱炭素時代の「座礁資産」といわれる石炭を買いあさり、巨利を得ているのだ。グレンコアの猛追に対し、三菱商事はどんな手を打つのか？

自動車メーカーの“EV（電気自動車）シフト”加速で、クルマを構成する数万点の部品のほか、生産ラインも大きく様変わりしようとしている。車載半導体や車体材料ではEVに特化した高性能品のほか、割高なEV製造コストの低減を可能にする製造技術の需要が拡大している中、これらの技術分野で優位性を持つ日本の部品サプライヤーが世界的に注目されている。

日本製鉄は米鉄鋼大手のUSスチールを買収する。国内市場の縮小傾向が続く中、今後の鉄鋼メーカーの命運を握るのが「海外」戦略だ。この視点を一つの切り口として国内三大メーカーの日本製鉄、JFEホールディングス、神戸製鋼所の5年後を展望。さらに、独立系電炉メーカーの東京製鐵と大和工業に期待大の理由を解説する。

日本製鉄は12月18日、米鉄鋼大手のUSスチールを買収すると発表しました。買収額は2兆円超となる見通し。中国勢の台頭や、脱炭素化に向けた巨額投資に迫られる中、競合の買収で規模を拡大し事業の効率化を進める狙いです。ところで、日本製鉄は近くトップ交代も控えているようです。好評連載『人事コンフィデンシャル』から、3月18日に公開した記事をもう一度、紹介します。

日本製鉄は12月18日、米鉄鋼大手のUSスチールを買収すると発表しました。買収額は2兆円超となる見通し。世界の鉄鋼業界では中国勢が台頭し、脱炭素化に向けて巨額の投資を迫られる中、米大手の買収で規模を拡大し経営基盤の強化を図るといいます。各業界の主要企業が置かれた状況を分析した連載『ダイヤモンド 決算報』から、「製鉄／金属製品」業界の4社を取り上げた10月13日公開の記事をもう一度、紹介します。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければならない。一方、団塊の世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いが、実際にはどうだろうか。内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫った。

脱炭素の流れが強まるなか、金融機関には投融資先のCO2排出量まで把握することが強く求められている。一方で、中小企業を含めた排出量の推計には多くの困難が伴う。売上原価率の原油価格変化に対する感応度を用いることで個別業種や個別企業のCO2排出量を推計する手法を示すとともに、環境省や個別企業が公表している数値と比較し、その精度の程度を示したい。

新型コロナウイルス禍がかなりの落ち着きを見せ、社会は少しずつ元通りになりつつある。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった問題はいまだに解消されていない。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日本製鉄、住友金属鉱山などの「製鉄／金属製品」業界4社について解説する。

志願者数日本一を誇り、存在感を高める近畿大学が足元で力を入れ始めたのが起業家の育成だ。「日本のスタンフォードになる！」。近大躍進のキーマンでもある世耕石弘経営戦略本部長はそうぶち上げる。

関西財界の強い結束は、ビジネス上の結び付きだけでなく、大手企業の社外取締役の顔触れにも表れている。大阪に拠点を置く名門企業25社の社外取のうち地元企業出身の大物経営者ら44人の実名を公開する。

関西財界の「総本山」こと関西経済連合会の正副会長の座に就くことが許されるのは、関西に縁が深い大手企業の経営者だけだ。歴代の正副会長を最も多く輩出した「名門企業」の独自ランキングを作成した。6位だった名門電機のパナソニックホールディングスを上回るトップ5はどこか。

今回紹介するのは、「ダイヤモンド」1966年5月23日号に掲載された住友金属工業（現日本製鉄）社長の日向方齊（1906年2月24日～93年2月16日）と、ソニー（現ソニーグループ）社長の井深大（1908年4月11日～97年12月19日）の対談である。

東京証券取引所の「PBR1倍割れ」企業への改善要請もあり、割安株や高配当株が注目されている。とはいえ単純なスクリーニングでは、業績が伸びない「万年割安株」をつかんでしまう可能性もある。アナリストの業績予想に複数のスクリーニング条件も追加して、5年後の業績に対する「割安株」を選抜した。