日本製鉄

日本製鉄は昨年、米鉄鋼大手のUSスチールを2兆円で買収すると発表しました。買収資金の調達による負債の増加で、投資家から投資や出資の見直しへの圧力が強まりそうです。これまで日鉄は、業界内外に幅広く出資し、巨大グループを形成してきました。どの関連企業の株式保有を見直す可能性があるのでしょうか。

日本製鉄は昨年、米鉄鋼大手のUSスチールを2兆円で買収すると発表した。買収資金の調達による負債の増加で、投資家から投資や出資の見直しへの圧力が強まりそうだ。これまで日鉄は、業界内外に幅広く出資し、巨大グループを形成してきた。どの関連企業の株式保有を見直す可能性があるのか。日鉄独自のグループ支配戦略を解説するとともに、同社が出資する10社について、株価の変動要因になりかねない出資見直しはあるのかどうか、大胆予想する。

日経平均株価が34年ぶりに史上最高値を更新し、“バブル再来”の様相を呈している。株式に投資する際に注目すべきなのは、企業の業績や投資指標、外部環境だけではない。実は、トップ人事や買収、物言う株主の介入などといった企業固有のイベントも、株価を大きく動かす要因となり得るのだ。ダイヤモンド編集部の徹底取材を基に、業界や大手企業の株価を大きく左右しかねない重大ニュースを明らかにする。

2月6日、国内鉄鋼ナンバー2のJFEがトップ交代を発表した。営業出身の広瀬政之副社長がJFEスチールの新社長に昇格する。新社長の評価は高いが、事業環境は厳しく、早くも課題が山積している。広瀬新社長抜てきの裏事情に迫るとともに、同氏の前に立ちはだかる“三つの難題”の正体を明らかにする。

統合を繰り返してきた日本製鉄では、現在も旧新日本製鐵や旧住友金属工業、旧日新製鋼などの出身者たちが机を並べています。統合で給与や仕事内容に大きな変化が生じた社員は少なくありません。では、統合で“勝ち組”になったのは。データや証言を基に出身会社別の待遇格差を明らかにします。

2022年、日本製鉄東日本製鉄所君津地区で赤く染まった水が流出する事故があった。実はこれ以外にも、無色の有毒物質シアンが流出するなど、半年ほどの間に計6件の事案が発生していた。安全が最優先されるべき職場で何が起きていたのか。事件の全貌をひもときながら、生産現場が抱える課題に迫る。

統合を繰り返してきた日本製鉄では、現在も旧新日本製鐵や旧住友金属工業、旧日新製鋼などの出身者たちが机を並べる。統合により、給与や仕事内容に大きな変化が生じた社員は少なくない。では、統合で“勝ち組”になったのはどの出自か。データや証言を基に出身会社別の待遇格差を明らかにする。

今回は鉄鋼、ゴム製品、繊維製品でそれぞれのトップ企業を取り上げる。日本製鉄、ブリヂストン、東レの中で、それぞれ年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクを初試算した。日鉄とブリヂストンは現役世代の中で氷河期が劣位に。一方、勝ち組は35歳か55歳か？このほか専門家による5年後の平均年収予想も掲載する。

男性中心、残業が多いなど、「きつい」というイメージを持たれがちな鉄鋼業界は、人材を確保するのに苦労している。伝統ある企業の代表格である日本製鉄の現在の企業体質はどうなっているのか。社員の“生の声”を紹介しながら、日鉄の組織風土を解明する。

二酸化炭素（CO2）の排出量削減は、鉄鋼業界にとって待ったなしの課題だ。大手鉄鋼各社はカーボンニュートラル達成に向け、さまざまな技術開発を進める。しかし、その技術が開発途上にある現状では、事業拡大のためにCO2排出は避けて通れないというジレンマを抱える。カーボンニュートラル戦略から垣間見える日鉄の“したたかさ”を明かす。

2021年、日本製鉄はEV（電気自動車）に使われる鋼材の特許を巡ってトヨタ自動車などへの訴訟に踏み切った。両雄の法廷での対決は長引くかと思われたが、日鉄は突如として訴訟を取り下げた。いったい何があったのか。業界関係者の声を取り上げながら日鉄の深謀遠慮に迫る。

昨年、日本製鉄は米鉄鋼メーカー大手USスチールの買収を発表した。買収額は、日本円で2兆円にも上るという。中国勢の台頭などでプレゼンスの低下が続いていた日米勢は、これを機に復権を遂げられるのか。日本や米国の鉄鋼メーカー“没落”の歴史をたどりながら、超大型買収の真意と勝算を明らかにする。

大躍進を遂げてきた日本製鉄の社長が交代する。希代のカリスマとして日鉄をけん引してきた橋本英二社長は「会長CEO」に、後任の今井正副社長は「社長COO」に就任する。久しく使われてこなかったCEOやCOOという役職が復活したのはなぜか。「橋本・今井新体制」の思惑に迫る。

国内鉄鋼最大手、日本製鉄の勢いが止まらない。米USスチール買収をはじめ積極的な海外展開を続けており、2023年度は実力ベースで過去最高益が射程圏内だ。しかし、鉄鋼業界はEV（電気自動車）化への対応やカーボンニュートラルなど課題山積だ。果たして、死角はないのだろうか。日の丸製造業の“巨人”日本製鉄を大解剖する。

40年前には鹿島建設や東京電力、日本電気などのトップも名経営者に名を連ねたが、現在の社長が選ぶ「名経営者」にはそうした企業は出てこない。40年前と現在の「名経営者」の顔ぶれを徹底比較すると、理想のリーダー像の変化が浮かび上がる。

工業の象徴としての存在感が薄れた米鉄鋼大手USスチールの運命は、米製造業の力をどのようにして回復するかを巡る選挙イヤーの議論に巻き込まれている。

総合商社は、投資家から、化石燃料ビジネスから脱炭素ビジネスへの転換を求められている。だが、利益率が高いのは前者であるため、商社には葛藤がある。その葛藤を象徴するのが、三菱商事が利益の3～4割を稼ぎ出す製鉄用石炭（原料炭）だ。同社が“優等生”的に、原料炭2鉱山を売却した一方で、スイスの資源商社グレンコアは脱炭素時代の「座礁資産」といわれる石炭を買いあさり、巨利を得ているのだ。グレンコアの猛追に対し、三菱商事はどんな手を打つのか？

自動車メーカーの“EV（電気自動車）シフト”加速で、クルマを構成する数万点の部品のほか、生産ラインも大きく様変わりしようとしている。車載半導体や車体材料ではEVに特化した高性能品のほか、割高なEV製造コストの低減を可能にする製造技術の需要が拡大している中、これらの技術分野で優位性を持つ日本の部品サプライヤーが世界的に注目されている。

日本製鉄は米鉄鋼大手のUSスチールを買収する。国内市場の縮小傾向が続く中、今後の鉄鋼メーカーの命運を握るのが「海外」戦略だ。この視点を一つの切り口として国内三大メーカーの日本製鉄、JFEホールディングス、神戸製鋼所の5年後を展望。さらに、独立系電炉メーカーの東京製鐵と大和工業に期待大の理由を解説する。

日本製鉄は12月18日、米鉄鋼大手のUSスチールを買収すると発表しました。買収額は2兆円超となる見通し。中国勢の台頭や、脱炭素化に向けた巨額投資に迫られる中、競合の買収で規模を拡大し事業の効率化を進める狙いです。ところで、日本製鉄は近くトップ交代も控えているようです。好評連載『人事コンフィデンシャル』から、3月18日に公開した記事をもう一度、紹介します。