パナソニック

「マネジメントの父」と称されるピーター・ドラッカー。仕事で困難に直面し、組織で悩みを抱える多くの人がドラッカーに救われる。経営者や会社員、主婦や学生などもそれぞれの悩みに応じて、ドラッカーの言葉に心を動かされ、はたと気付かされる。その指摘は本質を突き、説得力を持つ。閉塞状態にある今の日本だからこそ、ドラッカーの言葉が必要とされているのだ。

“環境対応”というクリーンな政策の下、欧州は域内の産業振興という裏ミッションを着々と進めている。日本の総合商社や電力会社は、そのしたたかな戦略に巻き込まれている。

国内のコメの消費額は過去30年で半減した。だが、新たな品種や販売方法などで市場を拡大しようとする企業の動きが活発化している。衰退市場を成長市場に変える、パナソニックや豊田通商、三井化学アグロなどの試みをレポートする。

松下正治は、松下電器産業（現パナソニック）の創業者、松下幸之助の娘婿で、1940年に三井銀行（現三井住友銀行）から松下電器に入社した。その後の20年間は、監査役、取締役、副社長と将来の社長として規定のコースを歩み、61年に幸之助の後を継ぎ49歳で2代目社長に就任した。その正治が会長を務めていた93年に、終戦直後や高度成長期に松下電器が直面した“危機”について語っているインタビューがある。今回はそれを紹介する。

新型コロナウイルスが猛威を振るったことでトイレットペーパー不足が問題になったが、むしろ深刻なのは紙よりもトイレ本体の方だ。在庫払底の懸念が現実的となり、工務店や住宅メーカーがトイレの入手に奔走している。

新型肺炎によるサプライチェーンの断絶は、電機業界の幅広い業態に影響を及ぼしつつある。無数の企業で構成された、複雑な電機の生態系。どこかで異変があれば、ドミノ倒しのように影響が広がる。特集『断絶！ 電機サプライチェーン』（全8回）の＃4は、主要企業への影響度をまとめた。

「日本に来て感銘を受けたものは一体何か？」訪日外国人旅行者に尋ねたところ、「クオリティーの高い日本食」「桜や紅葉など四季と文化を感じる神社仏閣」に並び、口をそろえて大絶賛するもの。それが、温水洗浄便座である。

改革者――。パナソニックの元社長である中村邦夫氏と現社長である津賀一宏氏は、共に社内外からこう評される。両者は共に、巨額赤字を計上する有事に登板。構造改革と成長戦略の立案をセットで実行し、パナソニックを“復権”させるという重責を担った経営者だからだ。しかし、今も語り継がれる中村改革とは対照的に、8年目に入った津賀改革の評価は芳しくない。中村改革と津賀改革。現役社員・OB13人による辛口証言を基に、2人の経営改革を徹底比較することで、津賀改革の課題を追った。

パナソニックの津賀一宏社長は時に批判されながらも人事で“ショック療法”を施し、経営のかじ取りを行ってきた。昨秋には増えすぎた執行役員を大幅に減らす人事を強行。就任8年目の津賀社長の留任観測が高まるなか、この2月にも発表される役員人事の行方が最大の関心ごととなっている。特集「パナソニック　続・老衰危機」（全4回）の#03では、パナソニックの上層部人事とカンパニーの序列を徹底分析した。

新型肺炎の感染が拡大を続けており、世界経済の減速リスクが懸念されている。日本経済に対する影響も小さくないはずだ。しかし、ビジネス的反射神経としては、新型肺炎の悪影響についてだけ考えるのではなく、「この影響で投資の条件が良くなる可能性はないか」と考えることも大切だ。

家電に替わるパナソニックの“本業候補”となるはずだった自動車事業が、一転、身売りの危機に瀕している。テスラ向け電池事業の止血はできたものの、今度は車載機器事業が赤字を膨らませており、踏んだり蹴ったりの状況なのだ。特集「パナソニック 続・老衰危機」（全4回）の#02では、八方塞がりの車載機器事業の「有望身売り先」に迫った。

パナソニックの“本流中の本流”だったテレビ事業で抜本改革が断行されることになりそうだ。すでに、津賀一宏・パナソニック社長は「許さない」と断言しており、協業先の選定が粛々と進められている。候補となる企業はどこなのか、また、テレビを含む家電の国内工場のうち、統廃合の対象となるのはどこなのか。パナソニックの“顔”でありながら、業績が振るわない家電部門に不可欠な改革策を探った。

1月に好評を博した特集「パナソニック 老衰危機」の続編を早くもお届けする。創業101年の名門電機、パナソニックの凋落が止まらない。将来のパナソニックの「飯の種」が見出せず、事業部の縦割りと人材の硬直化が成長の芽を摘む“老衰危機”に陥っているのだ。今回の続編では、家電・自動車事業と幹部人事にフォーカスし、“病根”を暴く。日本のどのレガシー企業も無視できない大企業病の実態を浮き彫りにする。特集「パナソニック 続・老衰危機」は初回の2月3日（月）から6日（木）まで、全4回の連載を予定している。

2019年に全国で倒産した企業のデータを使い、「大型倒産ランキング」を作成した。ワースト1位はパナソニックの完全子会社。人気アニメ「ラブライブ！」関連の企業が上位に浮上。ワースト10にホテル経営の企業4社が入った。

2019年に全国で倒産した企業のデータを使い、「大型倒産ランキング」を作成した。ワースト1位はパナソニックの完全子会社。人気アニメ「ラブライブ！」関連の企業が上位に浮上。ワースト10にホテル経営の企業4社が入った。

1963年9月10日号に掲載された、松下電器産業（現パナソニック）の創業者、松下幸之助（1894年11月27日～1989年4月27日）の手記である。今回の手記は、「名ある経営者が語る“私の経営哲学”」なる企画に寄せられたもの。幸之助の経営哲学はさまざまなかたちで世に出ているが、端的にその要諦と、そう考えるに至った経緯がまとめられている。

大手家電メーカーが品目数を減らし始めた2009年に家電事業へ本格参入。白物家電でラインアップを広げた後、19年には黒物家電（テレビ）へも本格進出を果たし、総合家電メーカーへまい進するのがアイリスオーヤマだ。特集「パナソニック老衰危機」（全10回）の番外編では、元パナソニックかつ元アイリスオーヤマの家電開発担当者、アイリスオーヤマ家電開発部長の2人へのインタビューをお届けする。

創業101年のパナソニックに再び経営危機が迫っている。事業軸を担当する五つのカンパニー全ての業績が振るわず、2020年3月期見通しでは営業利益が前年同期比で1000億円もダウンする異常事態。日立製作所やソニーが過去最高の営業利益を更新する中、パナソニックだけが長期低落傾向から抜け出せずにいるのはなぜか。就任8年目の津賀一宏・パナソニック社長に突撃インタビューを敢行した。

2019年11月に発表された新中期戦略の「詳細」は、成長戦略も判然としなければ、構造改革の具体性にも乏しいものだった。成長ドライバーとして期待した自動車事業が不発に終わり、20年3月期は営業利益が前年同期比1000億円も減るというのに、だ。そこで、ダイヤモンド編集部は独自にパナソニックの再生計画を策定し、近い将来に、パナソニックが「買収する事業」と「売却する事業」を予想した。

パナソニックの凋落はデータが裏付けている。経営者の在任期間における株価騰落率や経営力など「四つのランキング」と「特許件数」を用いて、パナソニックを含む国内電機メーカー22社の経営力を比較した。パナソニックの課題をデータで明らかにする。