トヨタ自動車

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はトヨタ自動車、ホンダなどの「自動車」業界5社について解説する。

強気相場の終焉か――。カリスマ的な存在感を放つCEO（最高経営責任者）の力が株式市場でもてはやされ始めたら要注意だ。その理由を、米著名投資家ケン・フィッシャー氏が豊富な経営者の事例からひもといた。

ハーバードビジネススクールのマイケル・L・タッシュマン名誉教授とスタンフォード大学経営大学院チャールズ・A・オライリー教授の共著『両利きの経営――「二兎を追う」戦略が未来を切り拓く』は日本でロングセラーとなっている。そうした中、今年9月、「両利きの経営」の増補改訂版が出版された。新たに加筆された箇所に込められた意図とは。また両利きの経営を成功させる上で重要なポイントは何か、詳しく聞いた。

日本で大きな注目を集めた「両利きの経営」の著者でもある、ハーバードビジネススクールのマイケル・L・タッシュマン名誉教授。同校でリーダーシップの授業を多数教えているタッシュマン教授は、コロナ禍で一流企業のリーダーたちにどんなメッセージを伝えているのか。コロナ禍のリーダーに求められる姿勢、考え方、行動について語ってもらった。

日本の産業界では、7大企業グループ（三菱、三井、住友、トヨタ自動車、NTT、ソフトバンク、日立製作所）などが、主要業種に中核企業を持つことで大きな経済圏を築いている。近年、トヨタとNTT、三菱商事とNTTがデジタル分野で提携するなど大企業同士でのタッグが相次いでおり、経済圏がさらに広がる動きが目立つ。約220兆円の経済圏を持つ日立グループはどう出るのか。連結子会社865社を有する「日立財閥」の反撃が始まった。

6月に社長が交代したばかりの日立製作所だが、社内では早速次期社長の候補たちがしのぎを削っている。急成長する3部門それぞれのトップを務める社長候補が巨額買収を仕掛けて実績作りに躍起になっているのだ。日立社内の権力構造に迫る。

ホンダは米ゼネラルモーターズ（GM）との提携を強化する。目的の一つは、EVの共通化など「規模の経済」の発揮だ。加えて、「企業風土変革の起爆剤」としての側面もある。組織が過去の成功体験に浸ると、新しい取り組みを志す思考は停止する。ホンダがGMとの提携を強化するのは、そうした「心の慣性の法則」を打破し、競争に生き残るためだ。

トヨタが車載電池に1.5兆円を投資すると発表すれば、ホンダは40年をめどにエンジン車を全廃すると宣言する。にわかに、日本車メーカーの「EV本気度」が示されつつある。

ハーバードビジネススクールのウィリー・シー教授は、トヨタ自動車（以下トヨタ）の地域貢献活動に注目しているという。シー教授はトヨタの地域の経済や社会に貢献すべきという方針は、パンデミック下で同社にとって有効に働いたと話す。その理由とは。

世界経済を牽引してきた中国の景気が減速し始めています。中国の経済動向は、あらゆる商品価格に影響を与えます。では、今後の鉱物資源の価格は、どんなシナリオを描くのでしょうか。

8月末、米国のグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン（GAFA）の株式時価総額が、日本株全体の時価総額を上回った。逆にいえば、わが国企業の株価の低迷が続いている証拠とも解釈できる。その背景には、わが国企業の「新しいモノを作る」能力が劣化し、個々の企業の期待成長率が低下したことがある。

金属シリコン、金属マグネシウム、アルミニウムといった非鉄金属が歴史的な高値を記録している。最大の生産国である中国からの供給が追い付いていないためだ。実のところ、中国である異変が起きていた。

世界各国に「EVシフト」の潮流が押し寄せる中、注目を集めているのが、中国の自動車メーカー・ウーリン製の「宏光（ホンガン）MINI EV」だ。このモデルの価格は日本円換算で約50万円と、300万～400万円台が主流のEVとしては破格である。まだ本格的な輸出は始まっていないが、メディアなどでは「日本に入ってきた場合は国産自動車メーカーにとって脅威となり、そのシェアを奪うのでは」と恐れる論調が散見されるようになった。だが、自動車業界からの評価は必ずしも高くなく、“弱点”を指摘する人も出てきている。一体どういうことか。

教育改革実践家として、日本の教育制度や教育の在り方について発信を続けながら、現在は「朝礼だけの学校」校長である藤原和博氏。元リクルート社フェローとして活躍した後、東京都杉並区立和田中学校や奈良県奈良市立一条高校の民間校長を務めたことでも有名だ。その藤原氏に、イノベーションが起こらず30年間変わらない日本の産業界の抱える問題と、そんな現状を打破する人材はどのように育成すればいいのかについて、話を聞いた。

コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回は半導体・電子部品業界を取り上げる。11社が“危険水域”に入った。

現在、国産／輸入を含めてさまざまなクロスオーバーSUVが販売されているが、SUVであることを“免罪符”であるかのようにして、ボディサイズは年々拡大傾向にある。運転しやすいコンパクトなサイズがいい――そんなユーザーの本音を形にしたモデルが、トヨタ・ライズ／ダイハツ・ロッキーだ。

コロナ禍で苦境にもかかわらず、倒産件数は歴史的な低水準で推移する“異常事態”だ。一方で企業の休廃業は急増するなど、倒産予備軍が積み重なっている。コロナ時代の倒産「5大新常識」に迫った。

欧州で進む電気自動車（EV）シフト。その先鞭をつけたのはテスラのCEOイーロン・マスクだった。『TECHNOKING　イーロン・マスク──奇跡を呼び込む光速経営』の著者、竹内一正氏が欧州のEVシフトの現状を分析する。

コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回は自動車関連業界を取り上げる。26社が“危険水域”に入った。

世界景気の指標ともいわれ、2020年から上昇が続いてきた銅価格が下落に転じています。世界最大の銅消費国、中国の経済動向が、価格に影響を及ぼしているようです。