トヨタ自動車

カローラは1966年に誕生。以来12世代にわたり愛されている“ワールドスタンダード”だ。大先輩は1stモデルでカーライフをスタートさせ、兄貴たちは“レビン”で走りの楽しさに目覚めた。そしていま、シリーズ初のSUV、カローラクロスが誕生。スタイリッシュで機能的なキャラクターは、どんな物語を生み出すのだろうか。

日本自動車工業会会長に、豊田章男会長が異例となる3期目の続投を決めた。国内自動車でトヨタ一強が鮮明なだけに妥当との見方もあるが、一方で、この人事がトヨタ社長の交代にも影響を及ぼす可能性もある。

日本を代表する時価総額上位の30銘柄について、最新決算をアナリストが分析。主要事業などへのコメントに加えて、業積推移や株価指標など重要データも掲載した。各セクターの注目企業の最新動向は、個人投資家はもちろん、ビジネスにも役立つはずだ。

最近、ますます耳にする機会の増えた電気自動車（EV）。ひょっとしてこれを、「全く新しい交通手段…」とお思いではありませんか？ ですが、それは大きな間違いです。実は、まだ馬車が走っていた時代から電気はガソリン（および蒸気）と競い合うようにしながら、自動車の動力となってきたのです…。

ビジネスを成功させる上で重要なカギを握るのが、「価格設定」です。実際の企業例を基に、価格設定の勝ちパターンを探っていきましょう。

日本株と円相場の連動性は以前より見られなくなっているが、個別に見れば円安の恩恵を受ける銘柄も少なくない。対ドルの円相場の変動と株価の相関係数が高い上場企業50社をランキングし、「円安が進むと株高となりやすい」銘柄をあぶり出した。

市場ではインフレへの懸念が足元で強まっている。そんな中で、中長期的な視点ではインフレを引き起こす新たな三つのリスクが同時に発生する可能性が浮上している。そのリスクと対応策について考えたい。

10月の新車販売で、登録車ではトヨタ・ヤリスが、軽自動車ではスズキ・ワゴンRが首位になった。ワゴンRは、ホンダN-BOXの牙城を崩し実に約7年ぶりの首位となった。

選挙は言うまでもなく戦である。終われば勝者と敗者が生まれる。自民党は議席を減らしたとはいえ絶対安定多数を確保して、早々に第2次岸田文雄政権が発足した。野党第1党の立憲民主党は敗戦処理に追われる。事前のメディア報道は「立民に勢い」。それだけに公示前の110議席から96議席に後退したショックは大きかった。

トヨタグループが、日本最大級の再生可能エネルギー専業企業、ユーラスエナジーホールディングスの買収を検討していることが、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。

トヨタグループが、日本最大級の再生可能エネルギー専業企業、ユーラスエナジーホールディングスの買収を検討していることが、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。世界一の自動車メーカーであるトヨタが、なぜ畑違いの再エネ企業に触手を伸ばしているのか。その理由を解き明かす。

企業によるデジタルメディアの事業貢献度を金額に換算して導き出す「ウェブサイト価値ランキング」。コロナ禍2年目に突入した今年、上位の顔触れは大きく変わった。大きく順位を上げた企業とは？

二酸化炭素（CO2）を排出しない太陽光や風力など、環境に優しい「グリーンエネルギー」は脱炭素社会を実現するための切り札だ。そして今、グリーンエネルギーは電力を作る側の電力業界だけでなく、電力を使う側である製造業やIT業界など、ありとあらゆる業種が入り乱れて争奪戦となっている。新しいグリーンエネルギーの争奪戦は、従来の電力ビジネスにこれまでとは異次元の地殻変動を起こそうとしている。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、愛知県に本社がある上場企業を対象に「愛知県で年収が高い会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が30人未満の企業は除外している。対象期間は、2020年4月期～21年3月期。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、愛知県に本社がある上場企業を対象に「愛知県で年収が高い会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が30人未満の企業は除外している。対象期間は、2020年4月期～21年3月期。

ランドクルーザーは“威風堂々”のワールドクラス4WD。灼熱の砂漠、極寒の雪原はもちろん都会でも強い存在感を放つ。14年ぶりに登場した最新300系はすべてを新設計。エンジンはガソリンが3.5L、ディーゼルは3.3LのV6ツインターボ。日本仕様はダカールラリーの経験を生かしたGRスポーツを含め5グレード構成。すでに長いウエイティングリストを持つ超注目モデルだ。

半導体受託製造（ファウンドリー）世界最大手の台湾TSMCの日本進出で、日の丸半導体にビッグチャンスが訪れる――。東京大学の黒田忠広教授は、自動車産業を中心とする日本企業の“次世代半導体”の開発が加速することに期待を寄せる。黒田教授に、TSMCの誘致がもたらす日本企業への波及効果について聞いた。

欧米の自動車メーカーはEVシフトを強力に推し進めていて、日本のホンダもEV化を鮮明にした。こうした動きを横目に、トヨタのEV出遅れ感は否めなかった。トヨタが今からEV戦争で勝ち抜くために必要なことは何か？経営コンサルタントの竹内一正氏が課題を整理し分析していく。

『週刊ダイヤモンド』11月6日号の第1特集は「脱炭素地獄 生き残りランキング」です。脱炭素に対応しない“非エコ企業”の株価急落・業績悪化は避けられなくなりました。特集では、トヨタを例に日本企業が直面している「脱炭素地獄」の実態を徹底解説すると共に、日本企業の「脱炭素」脱落危険度を初めてランキング化しました。

10日31日は衆院選の投開票日だ。岸田新内閣が国民の審判を受ける。岸田文雄首相が唱える「新しい資本主義」とは何なのか。具体像はいまだ見えないものの、国民所得を増やし、中間層を厚くするという主張は、2000年代後半に提唱された「公益資本主義」に通じるものがある。公益資本主義の提唱者である原丈人・アライアンス・フォーラム財団会長に、岸田首相との関わりや公益資本主義の視点、具体的施策について聞いた。