トヨタ自動車

脱炭素とデジタル化の進展で半導体の重要性は増している。政府は、現在の世界シェアを維持するだけで5兆円の追加投資が必要との見方を示すが、凋落した日の丸半導体を復活させるためには、それを上回る巨額投資が必要となるのは明白だ。台湾TSMC誘致に続く復活の「切り札」を探る。

企業の競争力を測る物差しが「利益」から「炭素」に変わる――。炭素をたれ流す“非エコな企業”は世界の「脱炭素シフト」の波に乗れずグローバル競争から脱落する危機にある。そこでダイヤモンド編集部では、統合報告書を開示している大手企業を対象に「炭素排出量と財務データ」をミックスさせた独自ランキングを作成した。本稿では、自動車や電機、機械など製造業100社に絞って、脱炭素「脱落危険度」の高い「ワースト100社」を公開する。

日本政府・経済産業省の“悲願”である台湾TSMCの国内誘致が決まった。だが、半導体メーカー元技術者の湯之上隆・微細加工研究所所長は、今回のプロジェクトを痛烈に批判する。

8月下旬に終了した日本製鉄とトヨタ自動車の鋼材価格の値決め交渉は、大幅値上げで決着した。脱炭素という潮流が世界的に高まったことで、鉄鋼各社にとって投資資金の確保は待ったなしとなっている。そのために日本製鉄は値決め主導権の奪還など、営業面を強化して収益向上を急ぐが、それでも鉄鋼業界で「鉄鋼3社統合説」がささやかれるのはなぜか。

石油元売り最大手のENEOSホールディングスが、純資産約400億円の再生可能エネルギー新興企業を2000億円で買収した。実はトヨタ自動車グループや日本電信電話（NTT）グループなど脱炭素に焦りを見せるレガシー企業が、その大型買収劇に参戦していたのだ。買収劇の舞台裏、そしてほくそ笑む暗躍者の正体に迫った。

企業の競争力を測る物差しが「利益」から「炭素」に変わる――。非エコな企業はビジネスの参加資格すら得られず、“脱炭素地獄”に転落する危機にある。そこでダイヤモンド編集部では、統合報告書を開示している大手企業を対象に「炭素排出量と財務データ」をミックスさせた独自ランキングを作成した。脱炭素による「脱落危険度」が高い企業の総合ランキングを大公開する。

トヨタが建設を進めるウーブン・シティ。その狙いは、自動運転やAIなどの最新技術を駆使したモビリティに加え、それを中心とするスマートシティを築くことにある。

10月14日、日本製鉄がトヨタ自動車と中国鉄鋼大手・宝山鋼鉄を訴えた。電動車に欠かせない虎の子製品、無方向性電磁鋼板に関する特許権を侵害されたというのが、表向きの提訴理由だ。だが実は、日本製鉄とトヨタの公開喧嘩の背景には、単なる特許侵害にとどまらない根深い「対立構造」がある。2年に及ぶ全面戦争の内幕を暴く。

ついに、日本政府の悲願達成に一歩近づいた。台湾TSMCが日本で巨大半導体工場を建設する方針を表明したのだ。「先端拠点」誘致を陰で支えたのはソニー。その一方で、新工場の計画に参加するデンソーの役割は見えないままだ。経済産業省とトヨタの思惑先行で描かれる国内半導体産業の「一発逆転シナリオ」の行方を追う。

日本製鉄によるトヨタ自動車の提訴、ソニーグループと台湾TSMCの半導体タッグ――。この2つの大事件に共通しているのは、発端が世界的な脱炭素シフトにあるということ。主要国のグローバル企業が、グリーン覇権を握ろうと命懸けのアクションを起こし始めている。脱炭素が企業に迫る「ビジネスモデル転換」のプレッシャーは、それほどまでに凄まじい。来年からは、東証プライム市場に上場する企業に「気候変動リスクの開示」が義務付けられるなど、企業の競争力を測る物差しとして「炭素」が急浮上している。非エコな企業はビジネスの参加資格すら得られず、“脱炭素地獄”に転落してしまうのだ。そこでダイヤモンド編集部では、統合報告書を開示している大手企業を対象に「炭素排出量と財務データ」を掛け合わせた独自ランキングを作成。脱炭素時代に勝ち残る企業を炙り出した。

新型コロナウイルスの感染拡大が収束に向かう中、資源価格の上昇が続いている。これは、新型コロナからの回復を目指す企業の業績を圧迫しかねない。ただし、資源価格の上昇に対しては冷静に対応する必要がある。

いつ買うか、いつ売ればいいか。個人投資家にとって悩ましい問題だ。過去の価格変動パターンから、これからの値動きを予測しようというテクニカル分析に頼りたくなる。だが、テクニカル分析の売り買いサインには落とし穴がある。データで明らかにしていこう。

武田薬品工業のクリストフ・ウェバー社長兼CEO（最高経営責任者）は近年、日本企業でトップを争う報酬を得ていることで有名になった。実は社外取締役も高給取りで、業界エリートと化していた。

モデルベース開発（MBD）の標準化で連携する「MBD推進センター」が発足した。日本の自動車メーカーや部品サプライヤーが参画する中、注目すべきはこの日本連合の中核を担うのが中堅メーカーのマツダであるということだ。

日立製作所は、常に独シーメンスをベンチマークに置いて事業構造改革を行ってきた。では、シーメンスは日立のデジタルトランスフォーメーション（DX）事業の実力をどう見ているのか。堀田邦彦・シーメンス日本法人代表取締役社長兼CEOに、日立に対しての同社の強みや今後の課題などを聞いた。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はトヨタ自動車、ホンダなどの「自動車」業界5社について解説する。

強気相場の終焉か――。カリスマ的な存在感を放つCEO（最高経営責任者）の力が株式市場でもてはやされ始めたら要注意だ。その理由を、米著名投資家ケン・フィッシャー氏が豊富な経営者の事例からひもといた。

ハーバードビジネススクールのマイケル・L・タッシュマン名誉教授とスタンフォード大学経営大学院チャールズ・A・オライリー教授の共著『両利きの経営――「二兎を追う」戦略が未来を切り拓く』は日本でロングセラーとなっている。そうした中、今年9月、「両利きの経営」の増補改訂版が出版された。新たに加筆された箇所に込められた意図とは。また両利きの経営を成功させる上で重要なポイントは何か、詳しく聞いた。

日本で大きな注目を集めた「両利きの経営」の著者でもある、ハーバードビジネススクールのマイケル・L・タッシュマン名誉教授。同校でリーダーシップの授業を多数教えているタッシュマン教授は、コロナ禍で一流企業のリーダーたちにどんなメッセージを伝えているのか。コロナ禍のリーダーに求められる姿勢、考え方、行動について語ってもらった。

日本の産業界では、7大企業グループ（三菱、三井、住友、トヨタ自動車、NTT、ソフトバンク、日立製作所）などが、主要業種に中核企業を持つことで大きな経済圏を築いている。近年、トヨタとNTT、三菱商事とNTTがデジタル分野で提携するなど大企業同士でのタッグが相次いでおり、経済圏がさらに広がる動きが目立つ。約220兆円の経済圏を持つ日立グループはどう出るのか。連結子会社865社を有する「日立財閥」の反撃が始まった。