トヨタ自動車

デンソーは、台湾TSMCとソニーグループが合弁で国内に建設する半導体工場への出資を表明した。ただ、デンソー自身はTSMCとはほとんど取引がない。それにもかかわらず400億円もの出資をした背景には、トヨタ自動車の置かれた厳しい環境がある。

トヨタ自動車とパナソニックは約70年に及ぶ蜜月関係を築いてきたはずだった。だが実は、2017年に車載電池で両社が提携した頃にはその関係は崩壊寸前にあった。華々しい提携会見の裏では何が起きていたのか。その内幕を明らかにする。

GR86が正式デビュー！「進化と継承」をテーマに掲げた2nd・FRスポーツは、GR流のチューニングを徹底。BROS車のBRZとは“似て非なる”存在となった。一般公道でのチェックレポートである。

日本製鉄がトヨタ自動車と中国鉄鋼メーカーを提訴してから4カ月。水面下でトヨタが日本製鉄から韓ポスコへ鋼材取引の切り替えを画策していたことが分かった。本稿では、それに対するポスコの対応と、日本製鉄がトヨタに強気姿勢を貫く三つの理由を解き明かす。

トヨタ自動車の豊田章男社長は、強力なリーダーシップで、他の自動車メーカーやIT企業などとの提携を次々と打ち出してきた。だが、トヨタの創業家出身という理由から学校でいじめられたり、社内で腫れ物に触るような扱いを受けたりした章男氏は元来、猜疑心が強い性格とみられる。他社との協業は、章男氏と提携先の経営者との信頼関係がなければ成果が出にくい。八方美人とやゆされることもあるトヨタによる “仲間づくり”の実態に迫る。

トヨタ自動車と取引のある「下請け企業数」において、トヨタの城下町・愛知県が東京都に負けるという異常事態が発生した。将来的に、愛知経済が地盤沈下し、サプライヤーに再編成の機運が高まっている。愛知県で加速する「ケイレツ大再編」の最終形を大胆に予想する。

トヨタ自動車は「2030年にEV（電気自動車）350万台販売」に向けて車載電池の生産を拡大する。パナソニックから引き継いだ国内工場で一部増産に入っており、米国での現地生産に手を打った。世界的では激しい電池争奪戦が繰り広げられており、これらの方策だけではトヨタの必要量に全く足りていないのが実情だ。では、トヨタの電池調達戦略の急所に迫る。

満を持して、ソニーグループがEV（電気自動車）への参入を明らかにした。かつてスマートフォンで米アップルに負けて辛酸をなめてきたソニーが、今度はアップルの水平分業モデルを自動車業界で再現することで、存在感を示そうとしている。EVで快走する米テスラに続き、アップルもモビリティの覇権争いに名乗りを上げることは確実。トヨタと異業種参入者が火花を散らす「新たなモビリティ産業」の構図を解き明かす。

自動車メーカーの業績回復が鮮明となる一方で、部品メーカーの経営悪化は深刻な状況にある。こうしたなか、自動車部品大手のマレリ（旧カルソニックカンセイ）が私的整理の一つである事業再生ADR（裁判以外の紛争解決）を前提に金融機関との調整に入るなど、コロナ禍を発端に事業環境の悪化が際立ってきた。部品メーカー各社は生き残りをかけた正念場を迎えている。

日本の産業の屋台骨であるトヨタ自動車のエリート社員たちは、同社を従来の製造業から脱皮させようとしている豊田章男社長をどう思っているのか――。調べてみると、社員たちは驚くほど冷静に章男氏を“査定”していた。デンソー、アイシンなどを含むトヨタグループ内からの肉声をお届けする。

トヨタ自動車がEV（電気自動車）シフトを進めれば、真っ向からの対立が避けられないのが日本電産だ。すでに、EVの「心臓部」の覇権を巡って日本電産の揺さぶりが始まった。トヨタと日本電産の暗闘に迫る。

トヨタ自動車の豊田章男社長が目指す「自動車会社からモビリティカンパニーへの転換」の象徴といえるのが、静岡県に造る実験都市「ウーブン・シティ」だ。ところが、その内実を取材すると、将来の社長と目される豊田社長の長男が開発をリードしていることから、「（実験なのに）失敗できない」というプレッシャーがかかり、都市開発の実績があるコンサルティング会社頼みの開発が行われていることが分かった。未来都市開発の裏側に迫る。

満を持して、トヨタ自動車が「2030年にEV（電気自動車）350万台を販売する」大方針を掲げた。トヨタはこの大本営発表をもって「EVに及び腰」という世間の認識を払拭したい構えだ。それでもトヨタにとって、EVシフトはガソリン車やハイブリッド車（HEV）で極めた「勝ちパターン」を自ら取り下げるようなものである。EV350万台を達成した時点のトヨタの業績を大胆に試算し、EV大攻勢へ舵を切るトヨタの苦悩に迫った。

トヨタ自動車の豊田章男社長は役員の若返りや、組織の階層を減らすフラット化などの改革を行い、自身に権限を集中させてきた。「自動車業界の100年に1度の変革期」を生き抜くため、迅速な経営を可能にすることが大義名分だった。だが近年、長男の大輔氏が経営の表舞台に立つようになって以降、社内では「改革は豊田家の世襲のため」と見る向きが多く、中堅人材の流出が相次いでいる。章男氏による中央集権化は時代の要請か、単なる組織の私物化か──。“豊田流人事”の実態に迫る。

血は水よりも濃し──。トヨタ自動車が創業家である豊田家本家による支配力を急速に高めている。あえて“トヨタムラ”のフィロソフィーや流儀を貫くことで社員の求心力を維持し、表層的なグローバル経営とは一線を画しているようにも映る。だが近年、豊田章男社長による独裁の弊害が「現場のひずみ」となって噴き出すようになってきた。電動化・脱炭素化により、折しも自動車業界はモビリティの価値が一変する大動乱期に突入したところだ。もはやトヨタの敵は、自動車メーカーだけではない。ITジャイアントであり、テスラであり、あらゆる水平分業プレーヤーである。常勝集団トヨタをさいなむ苦悩を明らかにする。

「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「自動車・輸送用機器」だ。

トヨタ自動車が絶頂期を迎えている。半導体不足による減産にもかかわらず2022年3月期決算は過去最高益水準で着地する見込み。業績堅調とEV（電気自動車）大攻勢プランのぶち上げで時価総額40兆円を射程圏内に入れ、名実共に世界一の自動車メーカーに躍り出た。だが一方で、王者らしからぬウィークポイントが現場で一気に噴き出し始めている。車検不正、度重なる減産修正、販売店個人情報の不適切使用、ミドル人材の流出――。不始末を誘発する「組織の病巣」の正体とは。絶対王者の急所に迫る。

昨年12月、トヨタ自動車が2030年のバッテリーEV（電気自動車）の生産台数目標を明確に打ち出した。これにより愛知県では、それまでトヨタ向け投資にしか興味を示さなかったサプライヤーまで、真剣にM＆Aを考えるようになった。トヨタケイレツの“大編成”は地域の存続に関わる一大事。銀行も傍観は許されず、本気で試行錯誤を重ね始めている。

ゴーン元会長の失脚以来、業績不振にあえいでいたルノー・日産・三菱自連合が、新たにEV開発などに約3兆円を投資することを表明した。かつて「リーフ」や「ゾエ」など世界で先駆けてEVを送り出した同連合が、再び世界覇権を狙う。

コンパクトSUVの代表車、ライズ／ロッキーに“本命モデル”が登場した。新登場のeスマートHVは“良いものを安く”をコンセプトに開発。1.2Lエンジンで発電／モーターで走るシリーズ方式である。注目ポイントはリーズナブル価格と28.0km／Lのクラストップ級高燃費（WLTCモード）。コストパフォーマンスを磨いた新設定1.2L車とともに実力を探った。