トヨタ自動車

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はデンソーやブリヂストンなどの「自動車部品／産業車両」業界5社について解説する。

トヨタが2030年にバッテリーEVを350万台販売するという新戦略を発表した。これまで同社はEV否定派というレッテルを貼られていたが、強気の目標を立てることでそのイメージを払拭したい考えだ。

米電気自動車企業テスラのCEOであるイーロン・マスクが、今年の11月からテスラ株を次々と手放すニュースが世界中で話題になった。11月24日まででその売却総額は約100億ドル。日本円にして約1兆1300億円に上る。そんなとんでもないことができる背景には、テスラのCEO報酬制度があった。イーロン・マスクについての著書を数多く執筆する経営コンサルタントの竹内一正氏がくわしく解説する。

C-HRは、コンパクトSUVの人気が高まりはじめた2010年代前半、他メーカーにはない個性的なデザインと、欧州でも通用する走行性能を兼ね備えた、独自の世界戦略クロスオーバーを生み出そうという企画から始まった。最初に披露されたコンセプトモデルから雰囲気を変えることなく市販車に仕上げた容姿は、登場から間もなく5年を迎える現在でも目を引く。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はトヨタ自動車、ホンダなどの「自動車」業界5社について解説する。

これまで自動車のEV化について「後ろ向き」だと批判されてきたトヨタが、「EVへの巨額投資にかじを切った」と報道されました。豊田章男社長は「これでもEVに前向きでないと言われるなら、どうすればご評価いただけるのか」と胸を張られていましたが、このトヨタのEVシフト、本当に評価できるのかどうかを検証してみたいと思います。

ゼネコンは長い歴史の中で、オーナー系企業の創業家などと人間関係や血縁関係を築いて、その縁を受注につなげてきた。その関係性が今なおビジネスに強く生かされているところもあれば、脆くも崩れたところもある。

財務3表の理解でつまずく人は多いだろう。しかし、コツさえ掴めば簡単だ。ここでは、財務3表の読解に進む前に、絶対に身につけておくべき大事な一つのポイントを紹介する。それを事前に抑えてしまえば、決算書の理解のスピードが変わるはずだ。ダイヤモンド編集部の大人気企画「決算書100本ノック！」からエッセンスを凝縮して紹介する。

新型NXは次世代レクサスの幕開けを告げるプレミアムクロスオーバー。電動化ビジョン“レクサス・エレクトリファイド”のもと、PHEVモデルをラインアップに加え、スタイリングからプラットフォーム、安全デバイスまですべてを一新した。パワーユニットは2.5L＋モーターの電動仕様（PHEV＆ハイブリッド）と、新開発2.4Lターボ、2.5LNAのガソリンを設定する。

ダイヤモンド編集部では、 2016年から6年連続で、農家の皆さまにご協力いただいたアンケートの結果をまとめた恒例企画「儲かる農業」特集を刊行し、ご好評をいただいてきました。来春の『週刊ダイヤモンド』の特集「儲かる農業2022」に向けて、農家の皆さまを対象にしたアンケートを実施します。

2021年3月期まで2期連続の赤字に転落した日産自動車が自信を取り戻しているかのように見える。22年3月期の通期見通しでは、売上高予想が約1兆円も下振れするのに、営業利益は上方修正したのだ。半導体不足に伴う減産の長期化や原材料高騰などに警戒感を強める自動車メーカーが相次ぐ中、日産が上方修正できたのはなぜなのか。そのカラクリの背景にある値引きの裏事情に迫る。

トヨタ自動車からの受注が多いため「トヨタ3社」と呼ばれる大手ゼネコンのうちの1社、大林組が「人脈・カネ・技術」を駆使して攻勢を強めている。昔からの縁だけで次の仕事につながるような時代はとうに過ぎ去った。

ゼネコンが従来のビジネスに限界を感じる中、お得意客との取引関係にも限界が訪れている。かつては地縁や血縁、銀行・財閥系列との関係などで縄張りがつくられた。しかし今、それを破るかたちで案件ひいては顧客の熾烈な奪い合いが繰り広げられているのだ。

カローラは1966年に誕生。以来12世代にわたり愛されている“ワールドスタンダード”だ。大先輩は1stモデルでカーライフをスタートさせ、兄貴たちは“レビン”で走りの楽しさに目覚めた。そしていま、シリーズ初のSUV、カローラクロスが誕生。スタイリッシュで機能的なキャラクターは、どんな物語を生み出すのだろうか。

日本自動車工業会会長に、豊田章男会長が異例となる3期目の続投を決めた。国内自動車でトヨタ一強が鮮明なだけに妥当との見方もあるが、一方で、この人事がトヨタ社長の交代にも影響を及ぼす可能性もある。

日本を代表する時価総額上位の30銘柄について、最新決算をアナリストが分析。主要事業などへのコメントに加えて、業積推移や株価指標など重要データも掲載した。各セクターの注目企業の最新動向は、個人投資家はもちろん、ビジネスにも役立つはずだ。

最近、ますます耳にする機会の増えた電気自動車（EV）。ひょっとしてこれを、「全く新しい交通手段…」とお思いではありませんか？ ですが、それは大きな間違いです。実は、まだ馬車が走っていた時代から電気はガソリン（および蒸気）と競い合うようにしながら、自動車の動力となってきたのです…。

ビジネスを成功させる上で重要なカギを握るのが、「価格設定」です。実際の企業例を基に、価格設定の勝ちパターンを探っていきましょう。

日本株と円相場の連動性は以前より見られなくなっているが、個別に見れば円安の恩恵を受ける銘柄も少なくない。対ドルの円相場の変動と株価の相関係数が高い上場企業50社をランキングし、「円安が進むと株高となりやすい」銘柄をあぶり出した。

市場ではインフレへの懸念が足元で強まっている。そんな中で、中長期的な視点ではインフレを引き起こす新たな三つのリスクが同時に発生する可能性が浮上している。そのリスクと対応策について考えたい。