サントリーホールディングス

サントリーホールディングスの次期社長に、創業家出身でサントリー社長の鳥井信宏氏が就任する「大政奉還」がいずれ行われるとみられている。2023年にビール大手4社のトップ人事に変化はあるのか。アサヒ、キリン、サントリー、サッポロのビール大手4社のビール事業会社とホールディングスの計8人の社長人事を大予想した。

2022年のビール類シェアで3年ぶりに首位奪還を果たしたアサヒビール。その裏には、スーパードライとアサヒ生ビール（マルエフ）の「ビール2本柱戦略」があった。成功の要因を塩澤賢一社長が明かした。

アサヒビールとサッポロビールが、コロナ禍で拍車が掛かったビール需要減を受けて工場を閉鎖した。次の閉鎖候補となるビール工場はどこか。大手4社の生産体制と工場の稼働率を解剖し、生産体制のリストラに着手していないキリンビールとサントリーの「再編候補シナリオ」を予測した。

サントリー社長で創業家出身の鳥井信宏氏がダイヤモンド編集部のインタビューに応じた。鳥井氏はサントリーホールディングス（HD）の新浪剛史社長が「次の社長だ」と公言する、次期HDトップの大本命である。「HD社長を見据え、経験と実績を残していく」と決意を示す鳥井氏が重ねて口にしたのが、国内酒類事業の「社内地位低下」への焦燥だ。自他共に認めるサントリーHDの次期社長候補が語った言葉とは。

キリンビールが取引先の特約店に対して、「取引保証金」の返還を通知した。キリンによる支援金の一部廃止を意味し、取引先は「受け入れられない」と猛反発。既存流通網の軽視であり、“卸飛ばし”につながると捉えられ非難が殺到している。長年の商習慣を変えるキリンの一手が業界に広げる波紋を追った。

ビール業界の地盤沈下が止まらない。折からの「ビール離れ」にコロナ禍が追い打ちをかけ、メーカーは工場閉鎖に着手するなどリストラに追い込まれた。長年業界を支えてきた既存の流通制度も限界を迎え、一部のビールメーカーは見直しを模索し始めた。「乾杯」の掛け声が飛び交っていた飲食店は、ビールメーカーの「完敗」を象徴する現場に変わった。ビジネスモデルの根底が崩れ去り、泥沼から抜け出せないビール業界の実情を追った。

コロナ禍からの収束を待たずに、今度は資源・資材の高騰や円安が企業を揺さぶっている。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年10～12月度のビール編だ。

ウイスキー「山崎」を元値の30倍以上、3000万円超で販売した――。買い取り業者の元に持ち込まれる不用品の中には、そんな高級品もある。最近では、コロナ禍で職を失い手元資金をつくりたい、遺品整理や終活をしたいという理由による持ち込みが多い。そんな人のために、ウイスキー高額ランキングの他、硬貨・切手からポケモンカードまで家に眠るお宝の探し方を伝授する。

2023年10月、酒類業界にとってのビッグイベント「酒税改正」が3年ぶりに行われる。ビールは減税で追い風が吹く一方、新ジャンル（第三のビール）は増税となり向かい風で、新ジャンル撤退戦号砲とも言えるのだ。新ジャンルの「淘汰候補ブランド」の実名を明かす。

旬の食材をグツグツとゆでた鍋料理、ダシのうま味がたっぷりなおでん、ジューシーに脂がのった焼き鳥……。口いっぱいに広がるアツアツな肴（さかな）の味わいを、シュワッと炭酸のきいたジョッキでゴクゴクと流し込む。麦芽とホップで造られているのに、ビールとも違う。下町酒場の定番ドリンクといえば、もうおわかりだろう。昔からその存在は知っているが、意外にもフォーカスされる機会の少ない“名品”を紹介するシリーズ。第5回はホッピービバレッジの「ホッピー」だ。

2023年4月、経済同友会の代表理事にサントリーホールディングス（HD）の新浪剛史社長が就任することが内定した。かねて新浪社長は過度な円安に警鐘を鳴らし、元凶は日本経済の「新陳代謝の低下」にあると断じてきた財界のご意見番だ。引き続き23年も原材料高・資源高というハードルに直面する企業経営者はそのような方策を採るべきなのか。サントリーHDの事例を交えつつ、資源・原材料高を封じる「2つの打開策」を明かした。

慶應生は有名企業にどれほど就職しているのか。主要13業種の超大手企業40社の新卒採用データを基に作成した出身大学別の比較リストを公開する。五大商社のうち4社で、外資系の総合コンサル3社で、慶應出身者の比率がトップとなるなど圧倒的な慶應パワーが浮かび上がった。

コロナ禍からの収束を待たずに、今度は資源・資材の高騰や円安急進が企業を揺さぶっている。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年7～9月度のビール編だ。

経済界で圧倒的なパワーを持つ慶應義塾出身の社長の実力とは。ダイヤモンド編集部は独自試算で慶應出身の上場企業の現役社長「全327人」を、業績や財務、在任期間など七つの軸で徹底評価し、実名ランキングを作成した。上位には、自動車メーカーや商社、保険・証券会社といった名門企業の社長がずらりと並んだ。

経済界で圧倒的なパワーを持つ慶應義塾。では、慶應出身の経営者の実力は。ダイヤモンド編集部は慶應出身の上場企業の現役社長「全327人」を、企業規模や投資家評価、在任期間などで評価し、序列化した。トップ10にはSBIホールディングスやキリンホールディングスの首脳が食い込んだ。

サントリー創業者の鳥井信治郎が設立したことで知られる雲雀丘学園。2022年に大阪大学の一般入試以外の合格者を8人出し、全国トップとなった。しかし、同校の中井啓之校長によれば難関大受験に特化したコースを廃止したばかりなのだという。なぜ合格実績を伸ばせるのだろうか。

最強学閥、慶應三田会の集金力は圧巻だ。愛塾心の強いOBらは巨額の寄付をも厭わないからだ。今回、ダイヤモンド編集部は、個人名義での過去5年分の寄付金データを基に著名OBの寄付金額トップ50を作成した。ランキングでは2億円を寄付した大物経営者らが首位となったほか、製薬大手や証券大手の首脳が上位に入った。また、東京五輪・パラリンピックを巡る贈収賄で立件された人物の名も登場する。

「偏差値偏重」の反省や、大学での学びに意欲的な学生を欲する大学側の事情で、近年国公立大に拡大している学校推薦型・総合型選抜入試（旧推薦・AO入試）。関西で、これらの入試方法に強い学校の秘密に迫った。併せて、京都大、大阪大、神戸大などへの難関国公立大合格者数ランキングも公開する。

入試の偏差値が高い学校が、大学の合格実績も良いのはある意味、当然かもしれない。しかし、それほど偏差値が高くないのに難関大や国公立大医学部に強い、お得な学校がある。そこで、関西6府県の「お得な中高一貫校ランキング」をお届けする。

慶應義塾大学の「最高幹部」である評議員はOBにとって最高のステータスである。今回は教職員などを除いた評議員76人の在任期間を集計したランキングを紹介する。最長はなんと44年。サントリーホールディングスや三井不動産、大正製薬ホールディングスの首脳ら23人が在任20年以上となった。