サントリーホールディングス

関西財界の雄、大阪商工会議所会頭に今春、サントリーホールディングスの鳥井信吾副会長が就いた。新トップは大阪経済の地盤沈下をどう食い止めるのか。鳥井氏が訴えたのは、ものづくりの復権だった。

「70年万博」の夢よもう一度――。2025年大阪・関西万博への期待が高まるが、会場建設費は当初予定から 1.5倍に膨れ上がった。財界幹部企業を中心に1社10億円のノルマが課されたが、「見返りはない」と突き放す声も。苦しい寄付集めの内情を財界人の本音と共にお伝えする。

大阪経済の地盤沈下が止まらない。起爆剤として期待される2025年の大阪・関西万博や大阪IR（統合型リゾート）でも、建設費の膨張リスクといった火種がくすぶる。財界に目を移せば、盟主、関西電力は不祥事に揺れる。万博やIRに向けた地元財界の動きに加え、大阪の金融や建設、電機業界の今を徹底解剖する。

ビール大手のキリンとサントリーは、糖質ゼロビールに関する特許のクロスライセンス契約を結び、製品の改善を進めている。ライバルが手を組み、共闘する裏には、“甘くない”事情が透けて見える。

ビール最大手のアサヒビールとキリンビール。実は役職定年制度の内容は両社でほぼ共通している。一方、ハウス食品などの中・小規模の食品会社ではまた別の風景が広がっている。

2020年3月にサントリーから発売されたジャパニーズジン「翠」。2021年の販売数量は対前年比236％を記録し、さらに今年3月には「翠ジンソーダ缶」が全国発売となった。もともとジン文化が薄い日本において、翠がこれほどの快進撃を続けているのはなぜか。その理由に迫った。

A.T.カーニー日本代表の関灘茂氏が、サントリー創業者のひ孫であり、サントリーの国内酒類事業を統括するサントリーホールディングスの鳥井副社長と対談。組織と人材、サスティナビリティ、職人とテクノロジー、ネクストリーダーへのメッセージなどについて、3回に渡ってお届けします。第2回は、挑戦し続ける組織と人材の育み方や、ビール事業の意味と展望についてです。

A.T.カーニー日本代表の関灘茂氏が、サントリー創業者のひ孫であり、サントリーの国内酒類事業を統括するサントリーホールディングスの鳥井副社長と対談。組織と人材、サスティナビリティ、職人とテクノロジー、ネクストリーダーへのメッセージなどについて、3回にわたってお届けします。第1回めはサントリーの失敗と成功の物語です。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年1～3月度のビール編だ。

17年連続で縮小するビール類市場の中で、“成長領域”としてビール大手が注目するのが「糖質ゼロビール」だ。先行するキリンに挑戦状をたたきつけたサントリーの新商品の売れ行きは思わしくなく、キリンの“独り勝ち”状態が続いている。明暗はなぜ分かれたのか。

2021年誕生した岸田政権。アベノミクスを進化させた「新しい資本主義」を掲げ、賃上げを22年の重点事項に位置付けている。サントリーホールディングスの新浪剛史社長は、賃上げ施策に現役経営者として政府に“注文”をつける。その具体策を明かした。

「いつ交代しても違和感はない」――。ビール業界関係者の間で話題になる二つのトップ人事がある。長期政権となっているキリンホールディングス・磯崎功典社長とサントリーホールディングス・新浪剛史社長だ。2022年、彼らは続投するのか、それとも退任するのか。注目人事の行方を追った。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年7～9月度のビール編だ。

ゼネコンは長い歴史の中で、オーナー系企業の創業家などと人間関係や血縁関係を築いて、その縁を受注につなげてきた。その関係性が今なおビジネスに強く生かされているところもあれば、脆くも崩れたところもある。

アサヒビールの塩澤賢一社長がダイヤモンド編集部のインタビューに応じた。トップブランドのスーパードライの需要「蒸発」が続く非常事態に、「スーパードライに次ぐ、第2の柱を生み出す」と強調した。劣勢をはね返す挽回の一手をトップが激白した。

主力ブランドを大量に生産・投下していくビールメーカーの事業モデルは転換点を迎えた。旧来のビジネスモデル脱却への圧力は消費者からだけでなく、流通サイドからも強まっている。ビールメーカーは「脱ビール」という二律背反を迫られている。

11 年ぶりにシェアトップを奪還したキリンビール。主力ビールのてこ入れ成功などが原動力とされるが、実は陰に最大の“立役者”がいる。問題はその立役者が、功罪相半ばの存在であることだ。悲願だった王座奪還の見返りにキリンが失いつつあるものとは。

サントリーホールディングスの新浪剛史社長が、「45歳定年制」の導入について提言したことが波紋を呼んでいる。この発言のどこが「ダメだった」のか、考えてみよう。そして、定年制を巡る問題の本質的な解決には、別の提案の仕方があると考えているので、そのアイディアもお目にかけたい。

大手ビールメーカー4社の2021年上半期のビール類販売動向がまさかの前年割れだ。業務用市場の苦境を脱せられず、投資戦略の見直しを急いでいる。

A.T.カーニーとIDEO。グローバルに展開するコンサルティング会社の日本代表を務め、同世代という共通点のある2人が「イノベーション」について徹底対談。前編ではIDEOが参画する三井物産やフォードのプロジェクトを例に、イノベーション成功の本質を探ります。