サントリーホールディングス

旬の食材をグツグツとゆでた鍋料理、ダシのうま味がたっぷりなおでん、ジューシーに脂がのった焼き鳥……。口いっぱいに広がるアツアツな肴（さかな）の味わいを、シュワッと炭酸のきいたジョッキでゴクゴクと流し込む。麦芽とホップで造られているのに、ビールとも違う。下町酒場の定番ドリンクといえば、もうおわかりだろう。昔からその存在は知っているが、意外にもフォーカスされる機会の少ない“名品”を紹介するシリーズ。第5回はホッピービバレッジの「ホッピー」だ。

2023年4月、経済同友会の代表理事にサントリーホールディングス（HD）の新浪剛史社長が就任することが内定した。かねて新浪社長は過度な円安に警鐘を鳴らし、元凶は日本経済の「新陳代謝の低下」にあると断じてきた財界のご意見番だ。引き続き23年も原材料高・資源高というハードルに直面する企業経営者はそのような方策を採るべきなのか。サントリーHDの事例を交えつつ、資源・原材料高を封じる「2つの打開策」を明かした。

慶應生は有名企業にどれほど就職しているのか。主要13業種の超大手企業40社の新卒採用データを基に作成した出身大学別の比較リストを公開する。五大商社のうち4社で、外資系の総合コンサル3社で、慶應出身者の比率がトップとなるなど圧倒的な慶應パワーが浮かび上がった。

コロナ禍からの収束を待たずに、今度は資源・資材の高騰や円安急進が企業を揺さぶっている。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年7～9月度のビール編だ。

経済界で圧倒的なパワーを持つ慶應義塾出身の社長の実力とは。ダイヤモンド編集部は独自試算で慶應出身の上場企業の現役社長「全327人」を、業績や財務、在任期間など七つの軸で徹底評価し、実名ランキングを作成した。上位には、自動車メーカーや商社、保険・証券会社といった名門企業の社長がずらりと並んだ。

経済界で圧倒的なパワーを持つ慶應義塾。では、慶應出身の経営者の実力は。ダイヤモンド編集部は慶應出身の上場企業の現役社長「全327人」を、企業規模や投資家評価、在任期間などで評価し、序列化した。トップ10にはSBIホールディングスやキリンホールディングスの首脳が食い込んだ。

サントリー創業者の鳥井信治郎が設立したことで知られる雲雀丘学園。2022年に大阪大学の一般入試以外の合格者を8人出し、全国トップとなった。しかし、同校の中井啓之校長によれば難関大受験に特化したコースを廃止したばかりなのだという。なぜ合格実績を伸ばせるのだろうか。

最強学閥、慶應三田会の集金力は圧巻だ。愛塾心の強いOBらは巨額の寄付をも厭わないからだ。今回、ダイヤモンド編集部は、個人名義での過去5年分の寄付金データを基に著名OBの寄付金額トップ50を作成した。ランキングでは2億円を寄付した大物経営者らが首位となったほか、製薬大手や証券大手の首脳が上位に入った。また、東京五輪・パラリンピックを巡る贈収賄で立件された人物の名も登場する。

「偏差値偏重」の反省や、大学での学びに意欲的な学生を欲する大学側の事情で、近年国公立大に拡大している学校推薦型・総合型選抜入試（旧推薦・AO入試）。関西で、これらの入試方法に強い学校の秘密に迫った。併せて、京都大、大阪大、神戸大などへの難関国公立大合格者数ランキングも公開する。

入試の偏差値が高い学校が、大学の合格実績も良いのはある意味、当然かもしれない。しかし、それほど偏差値が高くないのに難関大や国公立大医学部に強い、お得な学校がある。そこで、関西6府県の「お得な中高一貫校ランキング」をお届けする。

慶應義塾大学の「最高幹部」である評議員はOBにとって最高のステータスである。今回は教職員などを除いた評議員76人の在任期間を集計したランキングを紹介する。最長はなんと44年。サントリーホールディングスや三井不動産、大正製薬ホールディングスの首脳ら23人が在任20年以上となった。

強い経済の源泉は優秀な人材だ。その人材の輩出には豊かな教育環境が不可欠である。関西は京都大学、大阪大学という二つの旧帝国大学を擁するほか、全国に名を知られる名門高校も多い。首都圏に次ぐ一大経済圏を支える中高一貫校、高校、大学の今昔、最新序列を、最新のデータとともに明らかにする。

慶應義塾大学の「最高幹部」である評議員が今秋、4年ぶりに改選される。そこで、評議員の最新事情や選挙戦の裏側を明らかにする。また、慶應出身の現役社長330人の経営力を独自評価した実名ランキングを公開。慶應閥の金融や商社、コンサルティングなど主要業界での最新序列も紹介する。

アサヒ飲料とダイドードリンコが自動販売機事業で提携し、自販機の運営を一部統合すると発表した。しかし両社の提携は、飲料業界の自販機事業再編・撤退戦の「号砲」ともいえる。一体どういうことか。

血は水よりも濃し。上場企業の6割が「オーナー企業」とされる日本は同族企業大国だ。ここでは創業家ジュニアが名を連ねる「将来の社長候補リスト」を公開。血統優先の有名企業の多さが判明した。

東京に次いで上場企業が多い大阪でも、社外取締役の需要が高まっている。大阪に本拠を置く企業の社外取の報酬や兼務の実態とは。推計報酬額が高い大阪企業と東京企業の社外取トップ50の実名を公開する。

関西財界の雄、大阪商工会議所会頭に今春、サントリーホールディングスの鳥井信吾副会長が就いた。新トップは大阪経済の地盤沈下をどう食い止めるのか。鳥井氏が訴えたのは、ものづくりの復権だった。

「70年万博」の夢よもう一度――。2025年大阪・関西万博への期待が高まるが、会場建設費は当初予定から 1.5倍に膨れ上がった。財界幹部企業を中心に1社10億円のノルマが課されたが、「見返りはない」と突き放す声も。苦しい寄付集めの内情を財界人の本音と共にお伝えする。

大阪経済の地盤沈下が止まらない。起爆剤として期待される2025年の大阪・関西万博や大阪IR（統合型リゾート）でも、建設費の膨張リスクといった火種がくすぶる。財界に目を移せば、盟主、関西電力は不祥事に揺れる。万博やIRに向けた地元財界の動きに加え、大阪の金融や建設、電機業界の今を徹底解剖する。

ビール大手のキリンとサントリーは、糖質ゼロビールに関する特許のクロスライセンス契約を結び、製品の改善を進めている。ライバルが手を組み、共闘する裏には、“甘くない”事情が透けて見える。