吉田 恒

クロス円は久しぶりに一段高となって来ました。「株高でリスク投資が再開している」というのが理由として説明されていますが、今後もそのような傾向が続くのでしょうか。その「物差し」を考えましょう。

株が少し持ち直してきました。果たしてこれは一時的なものでしょうか？また、為替ではユーロが上がってきました。これは、株高と無関係なのでしょうか。「春の株高」や為替の変動の背景には、何があるのでしょうか？

日本の1月経常収支が13年ぶりの赤字に転落しました。これは、中長期的な円の価値を考える上で、とても重要なことです。そこで、今後の円高の可能性を占う意味で、「購買力平価」について考えてみましょう。

今週は欧州などで追加利下げが見込まれています。これを受けて、欧州通貨の一段安再燃となるのでしょうか。そしてクロス円全体はふたたび急落に向かうのでしょうか。それを考える上で重要なのは「対日金利差」です。

中川前財務大臣の「もうろう会見」が市場に与えた影響は、予想以上に大きかったようです。辞任表明の当日から、円は92円を越えて円安ドル高が加速を始めました。日本の「安全神話」は完全に崩れたのでしょうか？

これまでドル/円の1ヵ月の平均値幅は9円近くにも上る大相場が続きましたが、今月は半月が終わったところで4円程度。荒れ相場は一息ついたのでしょうか。勝負どころは「魔の2月下旬」を乗り切れるかどうかです。

米長期金利上昇が続く中で、ドル/円もクロス円も上昇傾向が広がって来ました。これは、米国債が買われ続けて来た「安全資産バブル修正の動き」に他なりません。この傾向は、まだしばらく続くと見られています。

米長期金利の急上昇は、ＦＲＢがリスク回避に伴う米国債シフトに「不満」を持っており、米国債購入の具体化を見送った可能性が高いと言われている。これが「安全資産バブル崩壊」につながれば、為替にも影響が出る。

円高・ドル安が続いています。ガイトナー発言によって米中対立の可能性が強まり、ドル安、米長期金利上昇となったと言われていますが、これは微妙です。円以外の通貨に対しては、むしろドル高となったからです。

1月第1週の円安、第2週の円高に続き、第3週は円安となりました。そのため、経験的には1月は円安となります。そうなれば、昨年9月の「リーマン・ショック」以降の円高・ドル安が、ついに一段落することになります。

為替相場が、年末年始の円安から一転、今週は再び円高に振れています。過去のデータを見ると、年末年始の動きが1月第2週でも変わらなかった場合は、1月を通じて同じ方向に動いています。今年はどうなるでしょうか。

1月に入り、「円安・ドル高」の動きが進んでいます。ドル高をリードしているのは、米国長期金利の急上昇ですが、。オバマ新政権に関わる債券需給の悪化懸念が、債券価格の下落と利回りの上昇をもたらしたようです。

金融危機の影響により、これまでの「円安バブル」の反動が一気に噴出し、「円高バブル」の様相を呈しています。それどころか、「市場2回目」となる1ドル＝80円の可能性も否定できません。その影響を分析しましょう。

16日に発表される今年最後のＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）の結果は、目先のドル／円の運命を左右するでしょう。金利政策いかんで、下がり過ぎの米長期金利がさらに下落し、為替に影響を与える可能性もあります。

5日発表された米11月雇用統計では、何と50万人超もの雇用激減となりました。ところがこの日、米株と米金利は上昇し、そしてドルも対円で反発に転じました。なぜでしょうか？

いまだ混乱が収束していない為替相場。長期移動平均線からのかい離率で見ると、主要通貨の中長期的な下落余地はまだ残っています。対円でドルが下がる一方、ユーロは対ドルで大きく下落する可能性もあります。

まさに「100年に一度」のインパクトが、為替市場に訪れています。豪ドル／円の5年移動平均線からのかい離率を見ると、豪ドルが5年線を大きく割り込んでいます。これは、じつに過去20年で初めての事態なのです。

為替はドル／円、クロス円とも、Ｇ20金融サミットへの失望売りが起きましたが、すぐに反転しました。実は「Ｇ20ショックは折込済み」と見る向きも多く、今後急激な円高ドル安に振れる可能性は低いかもしれません。

ドル／円もユーロ／円も、相変わらず上値こそ重いものの、一方でちょっと底堅い感じも出てきました。でも、これもいつまで持つかと思ってしまう人も少なくないかもしれません。私は少し期待しています。

巷では、米国新大統領が就任を待たずに新財務長官を選ぶ「サプライズ人事」に打って出るのではないかと言われています。ポールソン氏の後任人事の中身によっては、為替市場が影響を受ける可能性もあります。