2008.6.2
食肉及び加工品業界は値上げ効果で業績回復が鮮明
食肉及び加工品業界は値上げが浸透しており、今期の予想増益率はおおむね20％と好調だ。にもかかわらず、株価は長期的に見れば以前「割安」。まさにオススメの業界である。
2008.5.26
紙パ業界のジリ貧脱出には「業界再編」が必要
重油高や古紙高に喘ぐ紙パルプ業界の株価は、他業種と比べて明らかに割安。値上げ効果が浸透すれば株価上昇も期待できるが、当面は「様子見」が無難だろう。
2008.5.19
通信業界は景気変動の影響を受けにくい点で優位
景気変動や円高の影響を受けにくく、他業界と比べて優位な通信業界。特に共通端末プラットフォームの導入に注力しているKDDIは、コスト競争力が高い注目銘柄だ。
2008.5.12
ＩＴサービス業界は、投資下降局面入りで銘柄の選別が必要
ＩＴサービス業界は、今後ＩＴ投資の後退局面が訪れるため、株価上昇が難しそうだ。だが、需要が堅調な金融機関向けに強い企業、とりわけ住商情報システムなどは注目株だ。
2008.4.28
電子部品業界は受注失速による減益予想で見送りが賢明
電子部品業界に停滞感が広がってきた。一部企業を除き2008年3月期は増収増益決算で着地する見込みだが、足元の受注に翳りが見え始めた。3月の受注は業界平均で前年同期比マイナスに転じたようだ。
2008.4.21
不動産業界はオフィス賃貸は堅調で株価に割安感も出始めた
不動産業界の株価は昨年から今年にかけて未曾有の急落に襲われた。この下げで怪我を負った投資家も多いだろう。投資先は、マンション分譲中心か、オフィス賃貸中心かを吟味する必要がある。
2008.4.14
放送メディア業界はＤＶＤなど非広告事業の拡大に注目
民放テレビ局を代表とする放送メディア株は長期下落傾向に歯止めがかかっていない。（9401）ＴＢＳは昨年3月高値である5300円から先月には1956円まで60％程度下落した。
2008.4.7
改正建築基準法で弱含みの住宅業界は見送りが無難
今週の日経平均株価はもみ合いの展開を予想。25日移動平均からの乖離率が5％を越え、戻り売りも出やすい状況。投資家は今期業績を見極めたいという慎重姿勢のため、上値追いは難しいだろう。
2008.3.31
半導体製造装置業界は悪材料多いが織り込み済みで買い場
今週の日経平均株価はもみ合いの展開を予想する。米国ＦＦレートが2.25％まで引き下げられ、実質金利はほぼ0％となった。これまでの「金融緩和催促相場」もひとまずは終焉を迎えたようだ。
2008.3.24
工作機械業界は過去の高成長から踊り場形成へ
今週の日経平均株価は下値を切り上げていく展開を予想する。米国ＦＦレートが2.25％まで引き下げられた。ドル円も100円台を回復、5円逆行するなど、ドルに対する信任も回復しつつあるようだ。
2008.3.17
ビール業界は値上げ効果により原料高の影響が軽微
今週の日経平均株価は引き続き下値模索の展開を予想する。数度にわたる金融緩和・流動性供給の効果が薄れつつある。市場が期待しているのは、自己資本不足の金融機関に対する公的資金注入であろう。
2008.3.10
トヨタ系自動車部品会社は下値抵抗力があり注目
今週の日経平均株価は、揉み合いを予想。相変わらず経済統計に一喜一憂する展開が続いているが、米国の金融緩和の影響は未だ現れず、引き続き弱めの経済指標が出やすいため上値は重そうだ。
2008.3.3
サブプライム問題の影響を受けないジェネリック医薬品業界に注目
今週の日経平均株価は引き続き揉み合いの展開を予想する。週末に重要な経済指標である雇用統計を控えているため、売買代金も減少しそうだ。
2008.2.25
化学業界は2008年前半が勝負
今週の日経平均株価は、前週に引き続き揉合う展開を予想する。悪い経済指標に反応しなくなれば、14000円を抜けることも期待できるが、先週の地合をみるともう暫く時間がかかりそうだ。
2008.2.18
ゼネコン業界は業界再編まで様子見が賢明
今週の日経平均株価は引き続き堅調な展開を予想する。現在の株式市場は景気後退懸念を織り込んだ水準だが、「懸念」が杞憂に終わるような経済指標が出始めている。
2008.2.4
高炉業界は鋼材市況に翳り無く好調を持続
今週の日経平均株価は底固い展開を予想する。好業績企業を評価しようという気運が高まっており、市場のセンチメントは最悪期を脱している。
2008.1.28
海運業界は運賃指数回復を予想して強気
今週の日経平均株価は先週に引き続き上昇を予想する。米国が矢継ぎ早に景気対策を打ち出したことで、初めは冷淡であった株式市場もこれを評価し始めた。
2008.1.21
産業エレクトロニクス業界は社会インフラ部門に注目
今週の日経平均株価は反発を予想する。2003年以降で25日移動平均乖離率がマイナス10％を下回ったケースを調べてみると、過去に３回あり、その全てにおいてその日が底になり株価が反発している。
2008.1.7
昨年の軟調引きずり、今年の市場は不安定。年央以降に期待
今年の日経平均株価は、サブプライム問題の影響と金融緩和期待との綱引きにより揺れ動く展開を予想。年初は金融緩和を要求する「利下げ催促相場」となり、日経平均は再び14000円を試す展開となろう。
2007.12.17
稼ぎ頭の収益悪化で、石油元売りは株価低迷を予想
今週の日経平均はもみ合いを予想する。サブプライム緊急対策として米欧５中銀が資金供給を発表したが、市場にアク抜け感が出ない。経済指標の好転も期待できないため、当面は現水準でのもみ合いとなろう。
