寺坂淳

ダイヤモンド・フィナンシャル・リサーチ取締役ＣＯＯ兼チーフアナリスト

1963年鳥取市生まれ。1987年上智大学法学部国際関係法学科卒業、住友銀行（現三井住友銀行）入行。1990年住銀バンカース投資顧問（現大和住銀投信投資顧問）へ出向。ファンドマネージャー兼アナリストとして運用業務を開始。1999年トヨタアセットマネジメントへ転職、シニアファンドマネージャーとして年金運用に携わった後、現職。

2009.4.27

今後業績が本格的に悪化するため、ＩＴサービス業界は見送りが賢明

ＩＴサービス業界の底打ちは、来期後半にずれ込むだろう。好不調の爬行性があるが、官公需は安定している。業績に安心感があるのはＮＴＴデータだが、ＰＢＲも1倍を維持しているため、投資魅力は感じられない。

2009.4.20

ゲーム機器業界は、ハード機器のピークアウトがまだ先になりそうなため投資妙味が残る

ゲーム器業界は、景気の影響を受けにくく、ハード機器のピークアウトもしばらく先のため、今期増益を維持できそうだ。業績に遅行性のあるゲームソフトメーカー、特に低単価ソフトで差別化しているハドソンが注目だ。

2009.4.13

住宅設備機器業界は、新製品や海外展開に強い企業を選別して投資すべき

住宅設備機器業界は、減税や資材価格の低下により、前期減益から今期は増益に転じる見込みだ。しかし、国内需要は中期的な成長力に疑問が残る。新製品や海外展開力に勝り、増益基調を維持できそうなリンナイが注目だ。

2009.4.6

チタン業界は今年と来年は在庫調整が厳しいが、中期的な成長力は不変

チタン業界は、ボーイング社の納入遅延や、景気後退による納入減により、今年から来年にかけては在庫調整が必至だ。しかし年後半には、納入再開や太陽電池向けの多結晶シリコン需要が見込まれ、回復基調に乗るだろう。

2009.3.30

半導体製造装置業界は、「年後半の受注回復」を確認するまで見送りが賢明

半導体製造装置業界は、「受注の底打ち期待」から株価が大きく上昇した。だが、会社側は「年後半からの回復」を予想しているため、株価上昇は勇み足だった可能性が高い。受注回復が確認できるまでは、見送りが賢明だ。

2009.3.23

トヨタ系自動車部品会社は、コスト削減に積極的だが来期の業績は低迷しそう

トヨタ系自動車部品会社の株価が急落している。自動車部品メーカーは、完成車メーカーから恒常的に値引き要求を受ける。今回もトヨタが大幅な赤字に転落するため、業績に対する不安が大きいことが、株価下落の理由だろう。各社ともにコスト削減を急…

2009.3.16

受注は持ち直して来たものの、工作機械業界は今年一杯低水準が続く

工作機械業界の受注は、今年一杯は低水準になりそうだ。株価は将来の受注回復を織り込んで底値より20％以上上昇しているが、ここは打診買いに留めたい。受注と業績回復を伴った本格上昇は、来年以降だろう。

2009.3.9

番組制作費削減が進む放送メディア業界は、短期では業績回復も中長期では不透明感

広告の売り上げ減少が続く放送メディア業界は、番組制作費の削減によるコンテンツの質の低下など、中長期的には不安がある。第3四半期段階では、子会社の業績回復などの効果が出始めたフジＨＤに注目している。

2009.3.2

中東エチレンプラントの立ち上がりにより、化学業界の業界再編は待ったなし

化学業界では、自動車、電機向け製品などが大きく後退しており、コスト競争力の強い中東プラントも立ち上がって来た。業績浮上のメドが立たないなか、医薬や住宅など化学製品以外の収益源を持つ旭化成が注目だ。

2009.2.23

医薬品業界は今後のオバマ新政権の米国医療制度改革を注視したい

オバマ新政権下での値下げが注目される医薬品業界。業績は安定しているが、新薬承認の遅れや日本でのジェネリック医薬品の普及などにより、強気になれない。がん関連の売り上げが伸びているエーザイに注目している。

2009.2.16

鉄鋼業界は減益が続くものの高収益体質は評価できる

鉄鋼各社は、第3四半期決算発表時に通期業績下方修正を行なったが、赤字転落となった90年代とは収益体質が様変わりしている。ＰＢＲは割安圏にあり、特に新興国需要の取り組みも視野に入れている新日鉄が注目株だ。

2009.2.9

ＪＲ業界は中長期成長力が不変であり、株価に割安感が出始めた

運輸事業が弱含みで、高水準の設備投資が負担のＪＲ業界は、業績下方修正を行なっている。だが、流通などの非運輸事業が好調で、長期債務や人件費の圧縮が進む。非運輸事業の比率が高いＪＲ東日本に注目している。

2009.2.2

今来期業績は横ばい観測のゼネコン業界は、他業種対比では割安感がある

ゼネコン各社は、資材費の一服と受注減の綱引き状態だ。今来期とも営業利益を横ばいと予想しているため、他業種に比べて「割安感」がある。橋梁などの補修工事が堅調なショーボンドホールディングスに注目している。

2009.1.26

海運業界の株価は運賃市況の悪化に過剰反応しており強気

海運業界は、収益の中心である不定期船部門が悪化しているが、世界景気との連動が低く、船舶供給量も減少する可能性が高いため、市況は上昇に転じるだろう。不定期船部門の比率が高い商船三井に注目している。

2009.1.19

産業エレクトロニクス業界は、原子力発電プラントなどインフラ部門の孤軍奮闘では力不足

産業エレクトロニクス業界は、原子力事業などが収益を支えそうだが、半導体、国内携帯電話、デジタル家電、自動車部品などは総じて売買動向が悪化しており、今後は業績の下方修正もあり得る。様子見が無難だろう。

2009.1.6

金属事業や電子材料で停滞感が強いため、非鉄業界は様子見が無難

2009年の日経平均は、「前半高・後半安」を想定しているが、依然不安定な地合いが続くだろう。特に金属事業の落ち込みなどにより、非鉄業界の株価は日経平均以上に下落している。割安感はあるが、様子見が無難だ。

2008.12.29

市場不安は続くが、割安な道路業界は新年以降の「拾いどころ」に

08年は未曾有の暴落に見舞われた株式市場だが、新年以降に注目すべき業界は少なくない。追い風が多いのに「割安」な道路業界はその1つだ。特に、小さな工事を積み上げてシュア上昇中の前田道路に注目している。

2008.12.22

消費者金融業界は同じ業界内でも「株価格差」が拡大

改正貸金業規制法により、いよいよ2010年までに総量規制が導入される。年収等の3分の1を超える貸付が原則禁止されるのだ。これにより、急速に貸付残高が縮小するのではないかと予想されているため、「業界3位以内が生き残りの条件になる」と思われ…

2008.12.15

民生電機業界は主力の薄型テレビが苦戦もコスト削減の動きに注目

薄型テレビの不振で、パナソニックでさえ業績下方修正を発表した。民生電機各社は高額商品に注力して来たが、今後主戦場となる新興国は、中級以下の量産品が主力製品となる。コスト削減への動きも注意すべきだ。

2008.12.8

自動車業界は販売の落ち込みや円高など悪材料が多く様子見が無難

世界を代表する日本の自動車業界の株価が変調だ。業界首位のトヨタ自動車も、2007年2月高値8350円から2008年11月には2840円まで66％も売り込まれた。株価は何を織り込み始めたのだろうか。