丸山貴宏

人事異動の多い4月から1カ月が経過した。中には「新しい部署になじめない」「前の部署の方が良かった」「会社を辞めたい」と嘆いている人もいるだろう。だが、安易な転職は禁物である。その理由とは――。

「働き方改革」が広がるにつれ、「こんなゆるい環境にいたら、自分は成長できないのではないか」という危機感から転職を考える若手社員が増えています。この場合、本当に転職が解決策になるのか考えてみましょう。

「転職するならどのタイミングがよいか」というのは、ビジネスパーソンの多くが抱く疑問である。おそらく、ほとんどの人は「景気が良くて、売り手市場のとき」「現職で大きな成果を出したとき」などと答えるだろう。中には「現職でうまくいかないとき」という人もいるかもしれない。だが実は、これらはいずれもベストだとはいえない。は、真に動くべきタイミングはいつなのか。

今の仕事でキャリアを積んできたものの、どうしてもやってみたい仕事がある。それは現在とは異なる業界で、そもそも転職できるかどうか。首尾よく転職できたとしてもキャリアは振り出しに戻ることになる。どうすればよいだろうか……。今回はそのようなケースについてアドバイスする。

転職活動で現場マネジャーとの面接では「うちに来てほしい」と言ってもらえたのに、最後の社長面接で落とされてしまい、「何が悪かったのかな…」と悩んでしまう候補者がいます。しかし最終的に社長に「ノー」と言われてしまう理由は、いくつか考えられます。今回はその理由を解説していきます。

「家庭の事情」で現在の勤務形態で働くのは難しくなり、転職を考えるケースは珍しくありません。ただ、実際にそうした事態に直面した人は、「『家族のため』を理由にしたら、選考で不利になるのではないか……」と不安に駆られるかもしれません。　昨今の転職市場において、家庭の事情を理由にしている人は企業の選考では不利になるのでしょうか。

最近の傾向として企業から耳にするのは新入社員が「気軽に辞めていく」との声です。「自分が望んでいた仕事とは違っていた」、「この会社にいても十分なキャリア形成ができない」と思えば、あっさり辞めていくという話を聞きます。会社側はパワハラやブラック企業と批判されるのを恐れていることもあり、かなり気を使った扱いをしたところ、「ホワイト職場過ぎて物足りない」といって辞められてしまうケースも。今回は「気軽に辞める20代」の問題で悩んでいる企業の担当者へのアドバイスをお話しましょう。

日本は高等教育進学率は高いものの、大学院へ進学し修士号、博士号を取得する人が先進諸国と比べ少なく、その意味では、実は世界の中で「低学歴」であるといえます。今回はこの「低学歴の日本」が招く、グローバルエリートとの差についてお話ししていきましょう。

副業するビジネスパーソンが増えています。ただ、単に収入アップのために副業を始めると思わぬ落とし穴が待ち受けています。副業を始める際に、どのように仕事を選んでいけばよいでしょうか。

コロナ禍以降、リモートでの業務が増えたこともあり、これまで以上にITツールの習熟度がビジネスに影響しているが40代、50代の中には新しいITツール導入に拒否反応を示す人もいる。これが仕事の成果にも大きく影響し、社内で「化石化」する事態を招いているのだ。

最近よく言われるリスキリングにとどまらず、あらゆる分野における学び直し、そして継続的に学習する習慣の定着は今後、ビジネスパーソンにとって重要な課題です。ただ、実際「学び直す」といってもそう簡単ではありません。多くのビジネスパーソンは「学習する習慣」が失われてしまっているからです。では、どう取り戻していけばよいのでしょうか。

今の若手社員の特徴としてよく指摘されるのは「失敗したくない」傾向だ。未知のリスクを回避して「正解」にたどりつこうたどり着こうとする傾向がある。だが、就職や転職、キャリアに関する課題をその感覚で行うと、あまりよい結果にはならない恐れがある。

若手社員の出世欲の低下が話題になって久しいですが中堅、ミドル世代ではまだまだ出世に対する関心の高い人がたくさんいます。終身雇用慣行が根強い日本の大企業では一般に、新卒採用した社員を長い時間をかけて競争させ、その結果は40歳くらいで明らかになってきます。

最近、転職先の条件として要望が増えているのが「副業OKの会社」です。「既に妻の名義で副業を始めているが、今の会社は解禁しそうもないので副業OKの会社に移りたい」「今後、副業にチャレンジするつもりなので、できれば副業OKのところがいい」そんなふうに既に始めている人、これから始める人、いずれやるかもしれないという人までさまざまですが、多くの人に共通しているのが「メインの仕事以外の仕事をして、収入を複線化したい」との意図です。

職場で期待して転職者を迎えたものの、事前の触れ込みと実際の能力にギャップがあり「思ったより使えない」と困惑したことがある人は多いだろう。経歴を過剰に盛って伝えてはいけない、という当たり前の話の一方で、盛っていないのに勝手に新しい職場で期待値が上がり過ぎ、転職者が困惑してしまうケースもある。リモートワークの普及で直接、上司や同僚と対面する機会が減っているなか、転職者が自分に対する職場の期待値を適切に調整し、「思ったより使えない」という不本意を評価を下されないためにはどうすればよいだろうか。

以前と比較すると、今は社外から転職の声が掛かりやすいビジネス社会になっている。「最近、面白い人いませんか？」「若手で目立っている人材はいますか？」など、人材ニーズのある企業は常にアンテナを張って探している。そのアンテナにキャッチされる存在になれば、転職などいつでもできる。逆に顧客や取引先から「うちに来ませんか」と打診されたことがない人は、危機感を持ったほうがよいのだ。

新型コロナ感染拡大でリモートワークの普及が進んだが、フルリモートにする企業がある一方で、オフィス回帰の姿勢を強めるケースも見られ、メリット、デメリットを巡って様々な混乱が起きている。フルリモートの企業への転職を考える際、既に勤務している会社がリモートワークに移行する場合とは、難易度が大きく異なることから、転職先企業がどのような働き方を推奨しているか、リモートワークを支える仕組みや制度の整備状況など、その取り組み方を特に注意して確認する必要がある。

昇進のためには何をすべきかを考えた時、まず頭に浮かぶのはそれぞれの持ち場で成果を出すこと。だが、残念なことに世の中は成果を出してもすぐに評価がなされ、昇進できる会社ばかりではない。では、成果が評価されやすい職場はどんなところか。また成果を出しても評価されない人は今後、どうすればよいのだろうか。

40代から50代のミドル転職が増えていると言われているものの、求人を見ると実は幹部ポジションの人材募集はあまりない。ネットで検索してもなかなか見つからない。実はそこにはさまざまな事情が隠れている。ミドルのホワイトカラーの転職の実態を見ていこう。

キャリアコンサルタントが30代のビジネスパーソンを対象にキャリア相談を行っているとき、困ってしまう質問がある。「自分ならどの会社が、いくらで買ってくれるのか教えてほしい」だ。なぜこんなことを聞くのだろうか。