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横山光昭
消費増税がいよいよ目前に迫ってきました。今回の増税では、持ち帰る飲食料品は軽減税率の対象のため、直前に慌てて買いだめする人も以前の増税時ほど目立っていません。ただ、中には買いだめをし、反対に家計の負担を重くしているご家庭もあるようです。
先取り貯金は、さまざまな貯蓄法のなかでも王道といえる方法です。しかし、会社員のＤさん（40）は、毎月先取り貯金に励んでいるのに貯蓄が増えない状態に陥っていました。一体、どこに問題があったのでしょうか？
10年ほど前に離婚し、子ども2人を引き取って育ててきた男性会社員のＷさん（51）は、子どもの学費が払えないなどの資金難に陥っていました。しかし話を聞いていると、収入は十分にあるようです。それなのに危機に陥っている原因は、金銭感覚にありました。
最近、より人気が高まってきている家計簿アプリ。家計管理に非常に便利で、有益なツールです。しかし、「自動で記録」できるという機能を過信しすぎて、きちんと家計管理ができていないケースが少なくありません。
収入は比較的多いのに、お金が貯まらない。そういう家庭は、珍しくありません。大きな原因の1つが、お金の使い方に軸がなく金銭管理もゆるい、いわゆる「メタボ家計」です。そんなメタボ家計になりやすいのが、夫婦別財布の家庭です。
「老後資金2000万円」報告書が発表されて1ヵ月余り。実際、老後資金作りに関心を持って、私のもとへ家計相談に訪れる人が増えています。その中には、「自分で老後資金を準備するのなら、年金保険料は払わなくてもよいのでは？」とおっしゃる人もいます。
「老後資金2000万円」問題が注目を集めてから、老後を心配して家計相談に訪れる方が増えました。投資に関心を持つ方もおられますが、最近の「老後のために投資を」という風潮に乗って、定年後、急に投資を始めると、失敗するケースも少なくありません。
子どもを留学させたいと考えている親は、意外と多いようです。海外留学の費用は、平均で年間300万円ほどで、それ以上かかるケースもよくあります。年間300万円ともなると、その費用の捻出は決して簡単ではありません。
家計を黒字にするために、自分の貯蓄から補填している人が少なくありません。つまり、支出を家計収支に表れないように隠しているのです。しかし、そのような行動をすれば、いつまでたっても家計の見直しはできず、貯蓄も貯まりません。
ある程度の蓄えを持って老後生活に入った人ほど、ぜいたくに生活費や楽しみに使ってしまう場合があります。こうした方は、想定よりも早いスピードで老後資金がなくなって、80～90代を迎えた頃に老後破綻してしまうことも、全く珍しくありません。
お金の使い方で「失敗したな」と思ったことはないだろうか。「令和」という新しい時代のスタートに合わせ、平成時代のお金の使い方を見直し、家計改善のヒントを探ってみることにする。
収入は十分あるはずなのに、お金が残らない。そういうご家庭は意外と珍しくないものです。年収1000万円以上のご家庭をはじめとして、高収入な仕事に就く人たちにもたくさんいらっしゃいます。
「老後資金は自分で準備する」こうした風潮の高まりから、多くの人が若い頃から貯蓄や運用に励んでいます。その一方で、貯蓄が全くない人、なかには貯蓄どころか、年金保険料を払わず、「加入期間10年」の受給条件に達していない人もいまだにいます。
自分は借金とは無縁だ──。そう思っている人は多い。しかし、34歳の男性は、スマホ決済アプリのキャンペーンに踊らされた揚げ句、クレジットカードの“リボ払い地獄”に陥ってしまった。
支出を管理する際、整体もエステも「疲れを癒やすため」「ストレスを発散するため」などといって「自己投資」と考える人がいる。しかし、それでは一向にお金は貯まらない。
共働きで働いていたものの、子どもが生まれたことで妻が産休や育休に入り、収入が減ってしまう家庭は多い。しかし、それまでの生活水準を下げることができず、赤字に陥っては意味がない。
最近は、離婚も当たり前の時代になってきた。当たり前の話だが、生活はもちろん、お金の流れも大きく変わる。しかし、しっかりと現実をみつめ、お金も考えて使わなければ、本人はもちろんのこと、子どもたちの生活も台無しにしてしまいかねない。
将来に向けて貯蓄を増やしたい――。そう思う気持ちは、みんな同じだ。しかし、最近は家計が赤字の状態でも無理をして投資をしようとする人が目立つから注意が必要だ。
老後資金を蓄えるといった目的で資産を増やそうと考えたとき、預貯金だけでは心もとない面もあり、リスクが少ないものに積み立てながら長期投資していくことはいい。ただ、家計の現状を把握することから始めなければ、後々大変なことになる。
2018年は、スマートフォンアプリによる決済が本格化した「キャッシュレス決済元年」。ポイント還元やキャッシュバックといったキャンペーンは魅力的に映るが、使い方を間違えると、お金がなくなってしまうという本末転倒な事態に陥ってしまう。
