横山光昭
30代会社員Ｇさんは、住宅購入に焦りを感じていました。今買ってもローン完済時に65歳。定年後のことを考えると、早く買わなければ…と思っていたようです。しかし、貯金が十分にできている状況とはいえず、今購入すれば家計はピンチに。それでもGさんは夢のマイホームをあきらめきれず…。
会社員で主婦のＡさん（45）は、夫と小学生の息子との3人暮らし。コロナで生活が大きく変わり、ストレスがたまってしまったＡさんはストレス解消のために食や服に散財するようになっていったといいます。しかし、Ａさんの変化に夫はまったく気付いていないようで……。
Ｃさん（42歳）一家では生活費が毎月赤字に陥っています。そうした赤字をＣさんの妻は、クレジットカードのキャッシングで補填していました。コロナの影響もあり、借入額は200万円に膨らんでしまいました。どうすればこの状況を抜け出せるのでしょうか。
iDeCoやつみたてNISAなど、積立投資に取り組む人が増えてきました。そのこと自体はいいことですが、制度を利用しているからといって「老後資金はこれで大丈夫」と思っている人が少なくないようです。果たして本当にそうでしょうか。
新型コロナウイルス感染拡大による影響が日本経済や社会に及び始めてからすでに半年ほどが経過しました。ウィズコロナ時代とよばれるように、コロナのリスクと向き合いながら生活を続けていかなければなりません。しかしながら、感染リスクを恐れるあまり、家計の状況がどんどん悪化してしまっている人もいるようです。
40歳の会社員Ｍさんは、手取り月収60万円という高収入にもかかわらず、コロナの影響で家計が大打撃を受けているといいます。その理由は、ボーナスの大幅減少。ローンの支払いが難しくなってしまったのです。
家計やお金に関する感度が高いアラフォーのＯさん夫婦。少しでも支出を減らそうと、契約している生命保険を見直しました。保険料がぐっと安くなり、貯金額も増えましたが、重要な問題を見落としてしまっていました。
年金受給が間近に迫り、老後の生活が急に不安になってしまう人が少なくありません。62歳の独身男性Ｄさんもその一人。仕事は75歳まで続けるといいますが、貯金していた退職金も徐々に減ってきています。年金生活に入ると、家計はどう変わるのでしょうか。
定年になれば、収入は減る――。そのことを理解していても、その分支出を減らすことができていない人は少なくありません。支出が減らないまま、年金生活へと突入し、老後資金を急速に減らしてしまう人もいます。
コロナの影響で収入が減った人が少なくありません。飲食店を経営するＤさんもその一人。会社員の妻も残業代の減少などで収入が減り、一カ月あたり生活費に回せる金額は半減しました。収入が減る中、Ｄさんが支出削減のために考え付いたのは、「保険の解約」という手段でした。
会社員のKさん（39歳）は、マイホームを持つのが夢。昨年、転職をして年収がアップしたこと、そして両親から1000万円贈与すると言われたことをきっかけに、マイホームを欲する気持ちがさらに高まりました。その結果なんと、妻への相談なしに土地を購入。Ｋさんが描いていたローン返済計画は実に無謀なものでした。
再雇用で働く60代のＡさんは、87歳の母を在宅介護することになりました。要介護2と認定されたため、介護サービスの自己負担額は1割ですが、消耗品や食材費などこまごました出費がかさみ、家計は赤字になってしまいました。
50代の会社員Ｆさんの家庭は、妻のパート代と合わせて月45万円ほどの収入がありますが、貯金はほとんどありません。原因は、余分な出費と、「ローンの返済」にありました。コロナの影響で収入が4万円ほど減ったというＦさんの家計はあっという間に破綻寸前にまで追い込まれてしまったようです。
新型コロナウイルスの影響で、多くの人が生活に不安を抱えています。しかし、過剰に不安になりすぎるあまり、家計に大きな打撃を与えてしまう人も……。会社員のＳさん一家は、巣ごもり消費に収拾がつかなくなってしまったようです。
新型コロナウイルスの影響で収入が減少した家庭は少なくありません。ネイルサロンを経営するＩさん（43）は、小さな飲食店に勤務する夫と二人暮らし。夫婦ともに老後のためにこれまでコツコツと貯金に励んできました。しかし、コロナの影響で世帯収入は4分の1に。貯蓄を切り崩さなければいけない状況に追い込まれています。
新型コロナウイルスの影響による経済状況の悪化で、収入が減ったり、失業してしまったりという方がとても増えています。そんななか心配なのが、クレジットカードの乱用や貸金業者からの借り入れが多くなるのではないかということです。
新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて、今、家計が苦しくなっているご家庭が増えています。なぜ苦しくなってしまうのか。それは、テレワークの導入や休業、解雇や雇止めなどで、収入が減っているからです。こういう時は、特に貯金の大切さを実感します。
Ｋさん（54）は会社員。パートの妻（51）と息子（小1）の3人暮らしです。月の世帯収入は手取りで38万円ほど。資産は貯金のみで約800万円です。小学1年生の子の教育費を払いながら老後に備えていけるのか心配になり、ご相談に来られました。
専業主婦のＴさん（51）のご家庭は、収入が多いのにお金が貯められない典型的なケースでした。夫（55）は勤務医で、アルバイト収入なども含めると手取り月収は150万円ほどになります。それなのに現在の貯蓄は約250万円しかありません。
定年退職する数年前から老後の暮らしを心配し、家計相談に来られる人は少なくありません。中には、会社の退職金制度がしっかり整っているのに、定年までに貯金できず、また膨らんだ生活費を圧縮できずに老後不安を抱えている方もいます。
