千本木啓文

有力農家1230人による投票で決まる「カリスマ農家」のランキングを今年もお届けする。農業が激変期を迎えていることを象徴するように、新星が続々と誕生している。カリスマ農家に、儲かる秘訣を明かしてもらった。

ダイヤモンド編集部の恒例企画、農家が選ぶ「使える＆期待外れ」ツールランキングを発表する。今年は人手不足を解消するためのアルバイト募集サービスや、経営と環境保護を両立するためのツールが順位を急上昇させた。有力農家が、儲かる農業を実現するために活用しているツールを大公開する。

農水省が、農業法人などから存在意義を問われる事態となっている。農協改革や農業の産業化に逆行しかねない農政の“憲法”改正に、批判の目が向けられているのだ。農水省の次期事務次官の本命候補を明らかにするとともに、同省が改革路線に戻れるかどうかに迫る。

農協職員が共済などの過大なノルマ推進を苦に離職するケースが増えている。ダイヤモンド編集部は、JA人材流出深刻度ランキングと、共済事業激減JAランキングを作成した。両ランキングから、消滅危機にある農協をあぶり出す。

大企業の農業参入といえば、ビジネスの常識を教えてやろうという“上から目線”で、農家から不評を買うことが多かった。しかし、近年は、有力農家とタッグを組んで本気の農業革命に挑む企業が出てきている。「農家が注目する『農業参入企業』ランキング」と、「農家が決める『農業プラットフォーマー』ランキング」を公開する。

旧態依然としたイメージがあるJAグループの中にも、時代の変化を捉えて成長戦略を描いている農協は存在する。生き残る農協はどこなのか。ダイヤモンド編集部は、農家1230人が決める「JA支持率ランキング」を作成した。農家の意見と財務データから、農家を結集させる力がある優良農協を選定した。

いよいよ農業の変革が始まりました。「豪農」と「テクノロジー」と「影の仕掛け人」が“令和の農業維新”というムーブメントを起こしているのです。他方、農業を牛耳ってきた旧来勢力である農協と農水省は、存在意義を問われる“緊急事態”となっています。『週刊ダイヤモンド』5月11日号の第1特集は「儲かる農業 JA、農水省 緊急事態」です。農業の主役交代の最新事情に、有力農家1230人、農協組合長165人のアンケートの回答と、総力取材で迫りました。

令和の“農業維新”が始まった。幕末の志士役は豪農となったコメ農家たち、黒船役は、欧米発のテクノロジーだ。農業を牛耳ってきたJA全農や農協は置き去りにされつつある。大政奉還は、すぐそこまで来ている。農業の主役交代の最前線に迫った。

JAグループに絶望感が漂い始めている。減収減益が続く縮小再生産から抜け出せなくなっているのだ。ダイヤモンド編集部の独自試算で、全国の農協が5年後に合計1700億円の減益ショックに見舞われ、207農協が赤字に転落することが分かった。減益の影響が大きい「ワースト30」をリストアップしたダイジェスト版をお届けする。

JAグループに絶望感が漂い始めている。減収減益が続く縮小再生産から抜け出せなくなっているのだ。ダイヤモンド編集部の独自試算で、全国の農協が5年後に合計1700億円の減益ショックに見舞われ、207農協が赤字に転落することが分かった。現状を打開する成長戦略を持っている農協はごくわずかだ。消滅危機の農協を、財務データを基に明らかにする。

農水省が通常国会に提出した食料・農業・農村基本法の改正案について、元農林水産事務次官の奥原正明氏に聞いた。“改革派”官僚で鳴らした奥原氏は、現在の農政をどう見ているのか。

農協職員が営業ノルマを達成するために、本来不要な共済（保険）を契約する“自爆営業”や、契約者の利益にならない不正契約が発覚したことを受け、JA共済連は、共済契約の実態調査などに乗り出した。だが、農協はそうした共済連の是正策を評価していない。農協役職員アンケート（有効回答数434人）の結果に基づき、農協ごとの共済の推進目標の決定方法や、2023年度の職員のノルマが軽減しなかった実態を明らかにする。

JAグループの出版社、家の光協会は、雑誌「家の光」で150万部超を誇った名門だ。農村の文化活動を後押ししたり、女性の地位を向上させたりする役割も担ってきた。だが、インターネットの普及で雑誌のニーズは減り、農協は、雑誌を拡販させられることに不満を募らせている。農協役職員アンケート（有効回答数434人）に基づき、家の光協会に対する農協からの支持率や“辛口”のコメントなどを大公開する。

「日本農業新聞」は、米価運動や、自由貿易反対の運動が華やかなりしころ、JAグループの機関紙として存在感を発揮した。だが、農政運動が下火になるにつれ、存在意義を失いつつある。農協役職員アンケート（有効回答数434人）の結果に基づき、日本農業新聞に対する農協からの支持率などを大公開する。新聞の拡販を担っている農協役職員は辛辣な意見を持っているようだ。

JAグループで商社機能を担うJA全農は、農家の所得向上の鍵を握る組織だが、農協関連事業を強化したい農協からの期待には応えられていないようだ。全農との取り引きを、農業資材を扱うコメリに切り替える農協が相次いでいるのだ。農協役職員アンケート（有効回答数434人）の結果に基づき、全農に対する農協からの支持率や“辛口”のコメントなどを大公開する。

農林中央金庫は全国の農協が集めた貯金を預かり、その運用益を還元してきた。だが、近年の運用環境の悪化により、農林中金から農協への“ミルク補給”は減少し、赤字に転落する農協が続出した。農協役職員アンケート（有効回答数434人）の結果に基づき、農林中金に対する農協からの支持率や“辛口”のコメントなどを大公開する。農協の“大幅減益”を引き起こした農林中金が、それでも農協職員からトップクラスの支持を集める理由とは。

農協職員が営業ノルマを達成するために、本来不要な共済（保険）を契約する“自爆営業”が問題になった2022年以降、激震に見舞われているのがJA共済連だ。農協役職員アンケート（有効回答数434人）の結果に基づき、農協からの共済連の支持率や、共済連に期待することのランキング、“辛口”のコメントなどを大公開する。共済連への評価において、「農協幹部」と「農協職員」との間に、埋めがたい“格差”があることが浮き彫りになった。

全国に約500ある地域農協を束ねるJA全中が迷走している。農協法改正で、農協への監査権限などの特権を失い、解体の憂き目に遭ってから、存在意義を見いだせていないのだ。農協役職員アンケート（有効回答数434人）の結果に基づき、全中に対する農協からの支持率や、組織として必要とされているかどうか、会長の定年を延長したことへの是非などを明らかにする。

JAグループが緊急事態に陥っている。金融事業の収益の悪化や職員の大量離職により、黒字経営が見通せない地域農協が増えているのだ。衰退の要因は昭和の時代に出来上がった時代遅れの事業構造が温存されていることだ。ニーズが減っている共済（保険）や新聞、雑誌などを扱う各上部団体が、販売目標を農協に割り振り、現場の職員に過大なノルマの達成を求める “職員搾取”のビジネスモデルは限界を迎えている。そこで、農協役職員アンケート（有効回答数434人）の結果に基づき、農協組合長らによるJAグループの上部団体への評価を大公開する。

世界で初めて植物工場でイチゴの量産に成功したOishii Farmが2月28日、NTTや安川電機などから200億円の出資を受けたと発表した。Oishii Farmは調達した資金で工場を増設し、全米の高級スーパーにイチゴを供給する体制をつくる。同社の古賀大貴CEO（最高経営責任者）に、イチゴの生産性を3年間で5倍にできた秘密や、植物工場で100兆円産業を創出する野望を聞いた。