堀内 亮

東京電力ホールディングス（HD）は、持分法適用関連会社で国内最大級の再生可能エネルギー専業会社、ユーラスエナジーホールディングスの株式を豊田通商へ1850億円で譲渡すると発表した。東電HDは豊通側からの猛アプローチを拒み続けていたのに、なぜ今売却に踏み切ったのか。その裏事情に迫った。

三菱商事が政府の洋上風力発電プロジェクト第一弾コンペで見せた「価格破壊」は、エネルギー業界を震撼（しんかん）させた。その価格破壊の“秘策”が、ダイヤモンド編集部の取材で判明した。政府による第二弾コンペが年内にも実施予定だが、「商事つぶし」の動きが水面化で活発化している。

『週刊ダイヤモンド5月14日号』の第1特集は「ゴルフ大全」です。コロナ禍で人気復活を遂げたゴルフは、ビジネスとは切っても切れない関係にあります。本誌定番のゴルフ場ランキングや名門ゴルフ倶楽部で築かれるエリート人脈、金が動くゴルフビジネスに至るまで、ビジネスと人脈に効く「ゴルフ大全」をお届けします。

5大商社である丸紅傘下の「丸紅新電力」が電力小売り事業からの“撤退戦”を始めたことが分かった。一部の既存顧客には電力需給契約を更新しない旨を通知し、別の電力会社に契約を切り替えるよう伝えている。円安・資源高が招いた国内新電力の苦境ぶりを詳報する。

939人が選んだ「ベスト」ゴルフ場をエリア別でランキング。ぜひとも「行きたい」憧れのゴルフ場のランキングもお届けする。

ゴルフ場支配人266人が選んだ「ベスト」ゴルフ場。プロの目で見てほれぼれしたのは、あのゴルフ場だった。

楽しみにしていたラウンドが、最悪の思い出に変わるゴルフ場がある。939人が選んだ「二度と行きたくない」ゴルフ場は、いったいどこか。

「鉄の人」がこぞって通う千葉県の超名門ゴルフ場が「鷹之台カンツリー倶楽部」だ。鷹之台カンツリーでは、鉄鋼業界と総合商社の重鎮が集う「鉄鋼マスターズゴルフ大会」が行われ、結束力を高めている。

関東七倶楽部の一つで開場100周年を迎えた程ヶ谷カントリー倶楽部の取材に、ダイヤモンド編集部が国内メディアで初めて成功した。ベールに包まれた名門ゴルフ倶楽部の知られざる内実をレポートし、同倶楽部の浜口勝郎理事長のインタビューもお届けする。

好評だった昨年に続いて、今年も全国のゴルフ場支配人とアマチュアゴルファーを対象に「プレーして最もよかったゴルフ場」に関するアンケートを実施した。939人が選んだ「ベスト」ゴルフ場ランキングをお届けする。

放映権問題の渦中にある日本女子プロゴルフ協会の小林浩美会長が、ダイヤモンド編集部の直撃インタビューに答えた。小林会長が「ツアーの成長と発展に放映権料が欠かせない」と主張する理由とは。

ロシアによるウクライナ侵攻を受け、エネルギーと地政学は新たな転換点を迎えようとしている。激変する「資源地図」について、エネルギー問題の世界的権威であるS&Pグローバル副会長のダニエル・ヤーギン氏に聞いた。

日本女子プロゴルフツアーは、男子ツアーの賞金総額を上回るほど人気絶頂の真っただ中にある。その人気に水を差しかねないのが、日本女子プロゴルフ協会が改革に踏み切った放映権問題だ。放映権問題に反発するテレビ局やスポンサーの思惑を探った。

年収が高いからゴルフがうまいのか。ゴルフがうまいから年収が高いのか。ゴルフと年収を巡る果てしない論争について「サラリーマンゴルファーの甲子園」と呼ばれる全国大会から、ゴルフの実力と年収の相関関係に迫る。

ゴルフ場運営最大手のアコーディア・ゴルフを4000億円で買収したソフトバンクグループ傘下の米投資ファンド、フォートレス・インベストメント・グループの日本代表がダイヤモンド編集部のインタビューに応じ、「ゴルフ場をまだまだ買う」と豪語する。どんな勝ち筋があるのか。

「マーケターの神様」と呼ばれる元ネスレ日本社長の高岡浩三氏は、シングルハンディの腕前を持つ上級者だ。それでもゴルフへの向上心が尽きないのはなぜなのか。高岡氏が明かす「ゴルフとビジネスの相乗効果」とは。

エリート必須の“教養”ともいえるゴルフは、最強の人脈を築く武器である。ビジネス界きってのゴルフ好きであるファーストリテイリングの柳井正代表取締役会長兼社長とソフトバンクグループの孫正義代表取締役会長兼社長執行役員を中心に織り成す、華麗なるゴルフ人脈の全貌に迫った。

新型コロナウイルスの感染拡大を奇貨として、低迷していたゴルフ業界が復活を遂げた。しかし貴族の社交ゲームとして始まったゴルフには、限られたエリートしか踏み入ることのできない“別世界”が今でも存在する。ベールに包まれた「最強サロン」である名門ゴルフ倶楽部で培われるエグゼクティブの最強人脈を解き明かす。巨額マネーが動くゴルフビジネスの全貌にも迫り、定番のゴルフ場ランキングもお届けする。

電力業界の頂点に君臨する東京電力ホールディングスの小早川智明社長は続投することが決定し、就任から6年目に突入した。業界関係者の間では、昨年招聘した小林喜光会長と共に「小林―小早川」のツートップによる長期政権が続くとの観測が出ている。長期政権後のポスト小早川は誰になるのか。その行方を追う。

エネルギーは国家の存亡に関わり、地政学と切っても切り離せない関係にある。ウクライナ危機をきっかけに、世界の「エネルギー地政学」は新たな転換点を迎えようとしている。