堀内 亮

株式市場で再生可能エネルギー銘柄として注目を集め、時価総額が急上昇しているレノバ、イーレックス。両社の平均年収は、東京電力ホールディングス、関西電力、中部電力の大手電力3社を上回る。どんなキャリアを持つ「再エネ人材」が勝ち組になれるのか。

米アップルやアマゾンといったITジャイアントは、電力を大量に使う大口顧客である。そのITジャイアントが、発電事業にまで首を突っ込んでいる。電力を使うプレーヤーが、発電サイドに介入する動きが広がりつつあり、電力業界のヒエラルキーを突き崩そうとしている。

トヨタグループが、日本最大級の再生可能エネルギー専業企業、ユーラスエナジーホールディングスの買収を検討していることが、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。

トヨタグループが、日本最大級の再生可能エネルギー専業企業、ユーラスエナジーホールディングスの買収を検討していることが、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。世界一の自動車メーカーであるトヨタが、なぜ畑違いの再エネ企業に触手を伸ばしているのか。その理由を解き明かす。

二酸化炭素（CO2）を排出しない太陽光や風力など、環境に優しい「グリーンエネルギー」は脱炭素社会を実現するための切り札だ。そして今、グリーンエネルギーは電力を作る側の電力業界だけでなく、電力を使う側である製造業やIT業界など、ありとあらゆる業種が入り乱れて争奪戦となっている。新しいグリーンエネルギーの争奪戦は、従来の電力ビジネスにこれまでとは異次元の地殻変動を起こそうとしている。

日本製鉄や日本製紙など製造業が自家発電施設として所有する石炭火力発電所は、二酸化炭素を多く排出する「悪者」として、投資家や環境団体などからやり玉に挙げられている。石炭火力発電をできるだけ“クリーン”にする必要があるが、そのフィールドをビジネスチャンスとして三菱商事や東京ガスなどが攻め込んできている。

石油元売り最大手のENEOSホールディングスが、純資産約400億円の再生可能エネルギー新興企業を2000億円で買収した。実はトヨタ自動車グループや日本電信電話（NTT）グループなど脱炭素に焦りを見せるレガシー企業が、その大型買収劇に参戦していたのだ。買収劇の舞台裏、そしてほくそ笑む暗躍者の正体に迫った。

金属シリコンやアルミニウムなど商品価格が高騰し、石炭や天然ガスといった資源価格も上昇している。いずれも脱炭素に向けた急速な動きが、価格高騰を招いたといえる。商品価格の高騰と資源高の“二重苦”が、日本の製造業を直撃しそうだ。

菅義偉首相が不出馬を表明した自民党総裁選を巡り、東京電力ホールディングスをはじめとする大手電力会社は、誰が「ポスト菅」になるのかと気をもんでいる。政治とエネルギー政策は切っても切れない関係にあり、次期首相の意向は大手電力の行方を大きく左右するからだ。そして大手電力にとって、なんとしても避けたい自民党総裁選の「最恐シナリオ」が存在する。

金属シリコン、金属マグネシウム、アルミニウムといった非鉄金属が歴史的な高値を記録している。最大の生産国である中国からの供給が追い付いていないためだ。実のところ、中国である異変が起きていた。

企業と投資家必見！「安いニッポン」と心中せず、世界で圧倒的にたくましく生き抜く企業がこんなにあった。トヨタ自動車や欧州エアバス、韓国サムスンなど世界のガリバーをとりこにする化学、輸送用機器などのグローバル・ニッチ・トップ企業15社を一挙紹介する。

東日本大震災による福島第一原子力発電所の事故後、東京電力の優秀な社員は見切りをつけて同社を去った。東電のエリートOBは現在の東電グループについて、何を思うのか。徹底取材を基に、覆面座談会形式にまとめた。

「安いニッポン」と心中せず、世界で圧倒的にたくましく生き抜く企業がこんなにあった！企業と投資家にとって必見の、電機・機械のグローバルニッチトップ企業15社を一挙紹介する。米アップルや米インテル、台湾TSMCなど世界のガリバーをとりこにする隠れた巨人の全て。

東京電力グループは東日本大震災による福島第一原子力発電所の事故で、経営危機に陥った。事故後に社員は給与2割カットとなり、福利厚生も次々と削られた。ところが、社員の平均給与は2020年度には震災前を上回る水準になっている。

東京電力史上最年少の53歳でトップに抜てきされた小早川智明社長は、就任から5年目に突入した。来期にも社長交代との観測が流れている。そこで、東電の次期社長レースを徹底取材。ポスト小早川は4人に絞られつつある。

巨大企業解体へのカウントダウンが始まった。電力業界の王者、東京電力グループの最終形態が見えてきた。その過程で、小売り事業を担う東京電力エナジーパートナー（EP）は、一部売却に向けた地ならしを始めたことが分かった。

東京電力ホールディングス（HD）の子会社で、再生可能エネルギー事業を担う東京電力リニューアブルパワー（RP）を一部売却する構想が、ダイヤモンド編集部の取材で判明した。脱炭素ブームで注目が集まる再エネを担う東電RPは、東電グループの虎の子事業である。その虎の子事業に食指を動かすのはどのプレーヤーか。

東京電力ホールディングス会長に、経済同友会代表幹事や三菱ケミカルホールディングス会長などを歴任した大物経営者の小林喜光氏が就任した。小林氏は三菱ケミカルで実践した経営スタイルを東電にも持ち込み、構造改革を断行する運びだ。その先にあるのは、東電の「解体」である。

日本はエネルギーの大量消費国でありながら、エネルギー資源のほとんどを海外からの輸入に依存している。この国がエネルギー資源で買い負けるとなったら、国家の根幹が揺らぎかねない。LNG（液化天然ガス）の世界争奪戦で「買い負ける日本」の現実をレポートする。

脱炭素ブームで二酸化炭素（CO2）の排出量が少ないLNG（液化天然ガス）の争奪戦が世界で繰り広げられ、価格が高騰している。LNG価格高騰の震源地は、日本からはるか遠く離れた欧州だ。