The Wall Street Journal

株価は長期的には往々にして値上がりするが、反論材料の1つとして日本が引き合いに出されることがある。

フェイスブックは、アップルについて、フェイスブックの事業に多大な影響力をふるっていると不満をもらしてきた。2018年、その怒りは沸点に達した。

欧州連合（EU）が新型コロナウイルスワクチンの調達につまずき、欧米のワクチンメーカーが生産障害に直面する中、一部の欧州諸国は中国のワクチンに頼ろうとしている。そうした動きは、コロナ禍と闘う上で信頼できる同士として売り込もうとしている中国にとって、欧州での影響力を強める追い風となる可能性がある。

温暖化が進む世界では、ダウンヒルスキーは一段と珍しいものになるかもしれない。米気象学会誌ジャーナル・オブ・クライメートに掲載された2016年の研究と連邦政府が資金提供している北米地域気候変動評価プログラム（NARCCAP）のデータによると、米国では今世紀半ばまでに、氷点下の日数が毎年90日少なくなる可能性がある。

最近の経験や金融業界の言い伝えから、市場のバブル崩壊は経済的破壊をもたらすという印象を与えるが、必ずしもそうではない。このところ電気自動車（EV）やクリーン電力、大麻といった「ストーリー銘柄」が過熱しており、そうした銘柄を保有する投資家の富に脅威を与えるのは間違いない。だがそれ以上にバブルが広がっているとしても、米経済全体を揺るがす大惨事にはならないかもしれない。

グリーン水素社会を予見する人たちはジレンマに陥っている。生産コストは高く、大きな市場がなければ経済的に割が合わないからだ。

ゲームストップの急騰劇に代表される個人投資家の株取引ブームで、米株式市場が「ダーク」な様相を強めている。

株式市場のインサイダーが知ったかぶりをしていたにすぎないことを、アウトサイダーは本当に知っているという通念が生まれつつある。

米ウォルト・ディズニーの動画配信サービス「ディズニープラス」の契約件数が2100万件余り増え、10-12月期決算は黒字となった。

「クラブハウス」など新興の音声ソーシャルメディアが多額の投資を引きつける一方、大手も独自の音声チャット機能の開発を模索する。

ベライゾンが米国の成人1000人以上を対象に実施した調査によると、スマホを壊したり、なくしたりしたことが一度もないと答えた人は49％に上る。

自動車向け半導体市場を圧迫している生産不足には新旧の問題が絡み合っている。いずれも簡単に解決できるものではない。

国投資家は、アントに極めて有利な条件に同意し、同社が上場しなかった場合に換金できる機会が著しく限られることになった。

新型コロナ対策を最優先公約として就任したバイデン米大統領はワクチンの早急な全国配布とともにマイノリティーや低所得者層への接種に重点を置いている。

リスクをものともしない個人投資家の間で新たなブームが生まれている。2013年に冗談で始まった暗号資産（仮想通貨）「ドージコイン」だ。

この10年でコストが急低下したリチウムイオン電池は転機を迎えた。もはや消費者向け製品だけではない。世界の電力の使い方に大変革を起こそうとしている。

アマゾンの新CEOに就任予定のジャシー氏の役割を踏まえ、クラウド事業が同社の最重要ビジネスになったとの解釈が広がった。だが近い将来それが現実になることはなさそうだ。

セリーナ・ウィリアムズ氏からオプラ・ウィンフリー氏に至るまで、アスリートやエンターテイナーなどの著名人を取締役に起用する企業が増えている。

コロナがもたらした不況は前例のないものだが、年内にコロナ危機が和らいでくれば、景気回復は目覚ましいものになる可能性がある。

投資家はゲームストップ騒動のさなかに市場が底堅さを維持したことに少し安心していいはずだ。