The Wall Street Journal

リスクをものともしない個人投資家の間で新たなブームが生まれている。2013年に冗談で始まった暗号資産（仮想通貨）「ドージコイン」だ。

この10年でコストが急低下したリチウムイオン電池は転機を迎えた。もはや消費者向け製品だけではない。世界の電力の使い方に大変革を起こそうとしている。

アマゾンの新CEOに就任予定のジャシー氏の役割を踏まえ、クラウド事業が同社の最重要ビジネスになったとの解釈が広がった。だが近い将来それが現実になることはなさそうだ。

セリーナ・ウィリアムズ氏からオプラ・ウィンフリー氏に至るまで、アスリートやエンターテイナーなどの著名人を取締役に起用する企業が増えている。

コロナがもたらした不況は前例のないものだが、年内にコロナ危機が和らいでくれば、景気回復は目覚ましいものになる可能性がある。

投資家はゲームストップ騒動のさなかに市場が底堅さを維持したことに少し安心していいはずだ。

手元資金以外に何も資産を持たない特別買収目的会社（SPAC）の株価が急騰した。背景にはEV新興メーカーへの投資が過熱していることがある。

画像共有サイトを手掛ける米スナップとピンタレストはいずれもユーザーを大幅に増やした。コロナ感染拡大の間にソーシャルメディアの利用が力強く伸びたのが背景。

アマゾンの次期CEOにアンディ・ジャシー氏が昇格したことは、ハイテク業界の主戦場がクラウドに移行していることを鮮明に印象づけた。

ドイツの自動車大手ダイムラーは3日、同社を独立した2つの企業に分割する計画とともに、年末までに商用車部門の上場を目指す方針を発表した。

かつてはバーチャルなネット世界にとどまっていたものが、今では現実の世界へと踊り出ている。掲示板の雑談から始まったものが、政治・金融の中枢を揺るがす力となっている。

中国のウイグル族は何十年も前から、政治的・宗教的弾圧を逃れてトルコへ移動してきたが、トルコはもはや逃避先となり得ないと彼らの多くが恐れている。

米国の反ワクチン活動家は、反マスク派や「ヘルス・フリーダム（健康の自由）」に取り組む人々と手を取り合って活動範囲を広げている。

任天堂は「ステイホーム」需要に乗り、市場予想をはるかに上回る好調さでハイスコアの記録更新に迫っている。だが、同社が10年以上前に最高記録を出した年の教訓に留意しなければ、投資家が再び興奮を味わえる日はまだまだ来ないかもしれない。

「次のテスラ」を探している投資家に役立つ経験則がある。企業の説明資料に載っている未来的な車が実際に路上を走りだすまで、待つことだ。

米ゲームストップ株の急騰は「ウォールストリート（米金融街）」にとって悪材料になっているとの見方が広く浸透している。だが、それは米金融街をどう定義するかによって変わってくる。

先週の株式市場は「ストンクス」市場に変貌した。ご存じない読者もいるかもしれないが、ストンクスとはインターネット上のミーム（はやりネタ）で、「ストック（株式）」という言葉を皮肉った遊び文字だ。ソーシャルメディア上では現在、ほぼ避けて通れないものになっている。つい先ごろ世界一の富豪になったイーロン・マスク氏は1月26日、「Gamestonk!!（ゲームストンク!!）」とツイート。20万件以上の「いいね」が集まった。ツイートにはオンライン掲示板レディット上のフォーラム「ウォールストリートベッツ」へのリンクがついていた。

ゲームソフト小売り大手ゲームストップの年明け時点の株価は18.84ドルだった。それが1月29日には340ドルを超えた。株価が急騰した意外な銘柄は同社だけではない。ゲームストップ株騒動の最新情報をまとめた。

ウォール街の強気筋は青天井の株価上昇を歓迎し、ワシントンの政治家たちは巨額の財政赤字を苦にしていない。両者の思想は相反するものかもしれないが、重要な共通点がある。ほぼ0％の金利に支えられていることだ。ゼロ金利は株の価値をさらに高め、債務を一層維持可能にする。両者とも、この基本的に妥当な論理を極端な域に進めかねない。

【ワシントン】強気なデイトレーダーが結束してゲームソフト小売り大手ゲームストップを買い上げ、ここ２週間に株価を10倍以上に急騰させた。この異様な売買を巡り、株価操作に当たるとの声が出ている。