The Wall Street Journal

デジタル通貨に対して、メインストリームからの関心が高まっている。米国最古の銀行でさえ、無視することができなくなった。

コロナ禍で、買ったばかりのお気に入りのブランド品を見せびらかす外出先などないのに、富裕層はエルメスにお金を落とし続けているようだ。

ミャンマーの軍事クーデターに反対するデモ参加者の間で、その象徴的な存在となったあるシンボルがある。3本指を掲げるサインだ。ストを決行する公務員から学生デモ、海外に逃れた難民でさえ、抵抗の印としてこの3本指のサインが広がった。

中国検索エンジン大手の百度（バイドゥ）の浮き沈みは、成長株への熱狂とバリュー株の退屈感という、2021年の市場の時代精神を完璧に表している。

新型コロナウイルスの発生源を探っている世界保健機関（WHO）調査団は、ウイルスを人間に媒介した疑いのある動物としてイタチアナグマとウサギに焦点を定めている。いずれもコロナウイルスを媒介する可能性があり、初期に多くの感染者が出た中国の卸売市場で売られていた。

製薬大手の株価を見れば、新型コロナのパンデミックが予期せぬ収益を生んでいるとは思えないだろう。

温室効果ガスの排出量を2050年までに正味ゼロにすることが求められている中、航空会社は「持続可能な航空燃料」の試験的な利用に乗り出している。

世界中で軍に入隊する若者が増えている。若い層の成人が、新型コロナ禍からの逃げ道を探しているためだ。

株価は長期的には往々にして値上がりするが、反論材料の1つとして日本が引き合いに出されることがある。

フェイスブックは、アップルについて、フェイスブックの事業に多大な影響力をふるっていると不満をもらしてきた。2018年、その怒りは沸点に達した。

欧州連合（EU）が新型コロナウイルスワクチンの調達につまずき、欧米のワクチンメーカーが生産障害に直面する中、一部の欧州諸国は中国のワクチンに頼ろうとしている。そうした動きは、コロナ禍と闘う上で信頼できる同士として売り込もうとしている中国にとって、欧州での影響力を強める追い風となる可能性がある。

温暖化が進む世界では、ダウンヒルスキーは一段と珍しいものになるかもしれない。米気象学会誌ジャーナル・オブ・クライメートに掲載された2016年の研究と連邦政府が資金提供している北米地域気候変動評価プログラム（NARCCAP）のデータによると、米国では今世紀半ばまでに、氷点下の日数が毎年90日少なくなる可能性がある。

最近の経験や金融業界の言い伝えから、市場のバブル崩壊は経済的破壊をもたらすという印象を与えるが、必ずしもそうではない。このところ電気自動車（EV）やクリーン電力、大麻といった「ストーリー銘柄」が過熱しており、そうした銘柄を保有する投資家の富に脅威を与えるのは間違いない。だがそれ以上にバブルが広がっているとしても、米経済全体を揺るがす大惨事にはならないかもしれない。

グリーン水素社会を予見する人たちはジレンマに陥っている。生産コストは高く、大きな市場がなければ経済的に割が合わないからだ。

ゲームストップの急騰劇に代表される個人投資家の株取引ブームで、米株式市場が「ダーク」な様相を強めている。

株式市場のインサイダーが知ったかぶりをしていたにすぎないことを、アウトサイダーは本当に知っているという通念が生まれつつある。

米ウォルト・ディズニーの動画配信サービス「ディズニープラス」の契約件数が2100万件余り増え、10-12月期決算は黒字となった。

「クラブハウス」など新興の音声ソーシャルメディアが多額の投資を引きつける一方、大手も独自の音声チャット機能の開発を模索する。

ベライゾンが米国の成人1000人以上を対象に実施した調査によると、スマホを壊したり、なくしたりしたことが一度もないと答えた人は49％に上る。

自動車向け半導体市場を圧迫している生産不足には新旧の問題が絡み合っている。いずれも簡単に解決できるものではない。