近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、最新のデータを反映した3年後の年収を大胆予想。特集『【最新版】3年後の予測年収1355社ランキング!全30業種で「勝ち組」はどこだ?』の#19では、化粧・日用品業界の予測年収を独自に推計し、全14社のランキングを作成した。(ダイヤモンド編集部 山本 輝)
トップでも「年収800万円台」だが
3年後は大手2社が2桁増の試算
化粧・日用品業界は、広く名の知れた企業が多い。著名なブランドを有していたり、身の回りの商品を扱ったり、消費者が触れ合う機会も多いのが特徴だ。
しかし、その“年収事情”は意外と知られていないのではないか。
実は、化粧・日用品業界において、2023年4月~24年3月期の平均年収で1000万円を超える企業はゼロだ。年収1000万円超えが高年収の一つの目安とされている中、業界全体の印象としては「超高給」「高給」と表現はできないだろう。
とはいえ、極端に低いということもない。具体的に見ていくと、ユニ・チャームは843.1万円、花王は802.4万円、ポーラ・オルビスホールディングスは746.4万円、ミルボンは744.0万円、資生堂は740.6万円、マンダムは713.6万円、ノエビアホールディングスは701.9万円、ライオン665.7万円と並ぶ。大多数の企業が600万円台後半~800万円台半ばに集中している。
そんな化粧・日用品業界の3年後の年収はどうなるのだろうか。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、24年3月期までの実績値から3年後となる26年4月期~27年3月期の年収を大胆予想した。
試算対象としたのは、化粧・日用品業界の14社だ。年収が業績などに連動することを前提に、各社の公表資料を用いて重回帰分析による予測モデルを作成、アナリストによる業績予想のコンセンサスデータを当てはめて試算を行った。
その結果、14社のうち9社が3年後の年収は減少する試算結果に。一方で、800万円台から900万円台に、あるいは、600万円台から700万円台へと、2桁以上の大幅増となる企業もあった。
ここまで挙げた企業の他に、ファンケル、プレミアアンチエイジングなどの3年後の年収はどれくらい増えるのか?あるいは減るのか。一挙に見ていこう。