トヨタ自動車

コロナ禍から経済が回復するに当たり、企業の業績はK字形のように二極化していく可能性が高い。今まで以上に企業の財務、決算書は重要になってくるのだ。もはや、「決算書は読めません」はビジネスパーソンとして通用しない。しかし、安心してほしい。本特集『決算書100本ノック！ 2021夏』は、ライバル対決、歴史、ニュースを読めば、自然と決算書の勘所が身に付く設計になっている。ダイヤモンド編集部の会計特集はシリーズ累計117万部。中でもこの『決算書100本ノック！』は人気企画だ。簿記や仕訳など難しい知識や暗記は一切不要で、財務3表を超大きな図で簡単に理解可能なのだ。

GRヤリスは、1999年に生産を終了したセリカGT-FOUR以来、20年ぶりに復活したスポーツ4WDである。コンセプトは「ストロングスポーツカー」。トヨタのスポーツ戦略車として、「次期WRC（世界ラリー選手権）ホモロゲモデル」、「素のままでローカル競技で勝てるパフォーマンス」、「誰でも買えるスポーツカー」という3つのミッションが与えられた。

新型コロナウイルスの世界的流行が始まって、間もなく1年半。ビジネスパーソンの働き方も大きく変化する中、企業のオフィス縮小や解約が話題となっている。ただ一方で、実はコロナ禍においてもオフィスの拡大・増床といったリニューアルに踏み切る企業は少なくないのだという。背景にはどんな事情があるのだろうか。

近年、世界的に大手企業の優勝劣敗が鮮明化している。要因の一つとして、企業自身が自己変革する意識の差があるだろう。その中で、デジタル技術の活用は重要なファクターだ。経営トップがオープンな姿勢で新しい発想を取り込み、高付加価値なモノやサービスを創出する体制を整えるべきだ。

気鋭アナリストとして知られるナカニシ自動車産業リサーチの中西孝樹代表が、自動車大手6社の業績を定量的に示すとともに市場動向を分析。さらにこの先、「CASE（接続、自動運転、シェア＆サービス、電動化）革命」の大転換がいつ起きるのかなどを展望する。

DX（デジタルトランスフォーメーション）、脱炭素、米中対立……。コロナ禍を経て世界的トレンドが急加速する中、日本の各産業も大転換の途上にある。そこでビジネスパーソンや投資家が気になるのは今後どうなるかだ。特集『業績 再編 給与　5年後の業界地図』では、6月28日（月）から全16回の連載で、主要11業種の先行きを大展望。国内外の業界内序列や格差、再編シナリオを読み解くとともに、アナリストの定量的分析に基づく「数字で知る未来図」、成長性の高い注目企業の経営者インタビューを併せてお届けする。

世界中のトレンドが、二酸化炭素排出をゼロにする「脱炭素」になっています。しかし、脱炭素は、あらゆる資源価格や商品価格が上昇するリスクをはらんでいます。

商用車大手のいすゞ自動車が、ここ数年で他社との提携を加速させている。乗用車のみならず、商用車の世界でもCASE対応などが迫られる中、いすゞが生き残りを懸けた戦いに挑んでいるのだ。その提携戦略の中身とは。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、トヨタ自動車やホンダなど自動車業界の主要企業5社について解説する。

オールジャパンで量子技術イノベーション立国を目指す――。トヨタ自動車、東芝、NTTなど日本を代表する大企業が、量子コンピューターの活用に向けて集結した。産業界が“巨大護送船団”方式で動きだした背景には、先行する海外勢への強い危機感がある。

1980年代、世界を席巻したのは日本の半導体メーカーだった。続く90～2000年代は、米インテルが長きにわたり王座に君臨した。そして今、圧倒的な企業価値を誇るのは台湾のTSMCだ。半導体の巨人が存亡を懸けて挑む、「4年戦争」の全貌を伝える。

量子コンピューターの急速な発展により実用化の兆しが見えてきたことで、企業が続々と集結している。既存のコンピューターとは異なる仕組みで計算するため、飛躍的な性能向上が期待されている“夢の計算機”。もちろんそれを扱う難易度は最高峰で、今や最強の理系人材となった「量子エリート」を自陣に取り込むための勢力争いが激化している。

コロナ禍が商社業界に襲い掛かり、五大商社の明暗を分けている。最新決算から「コロナ耐久力」を独自に算出したところ、ランキング上位に食い込む専門商社の存在や、大手商社が落ちぶれる様子が浮かび上がった。

日本が世界に誇るFRスポーツクーペが新世代に移行した。2ndモデルもトヨタとSUBARUの共同開発車。86はGR86に改名され秋に、BRZは夏に発売予定だ。新型のテーマは「継承と進化」。スタリングはいちだんとエモーショナルになり、エンジンは2.4Lフラット4（235ps）。ビビッドな走りを披露する。

パナソニックとトヨタ自動車が住宅・電池事業の統合で夢見た「将来構想」が画餅になりつつある。とりわけ深刻なのが住宅だ。問題事業を押し付けられた豊田章男・トヨタ社長がパナソニックに激怒しているとされ、両社間の火種になりかねない事態に発展している。住宅事業を巡り繰り広げられる冷戦の実態に迫った。

カリスマ経営者であるスズキの鈴木修会長が、6月に退任する。約半世紀にわたる経営者人生を本人が振り返る。

2030年度までにわが国は、2013年度対比で炭素排出量を46％削減する目標にチャレンジする。脱炭素によってわが国の技術が生かされる面はあるものの、わが国企業が脱炭素のコストアップで競争力がそがれ、厳しい状況に追い込まれる懸念も軽視できない。

資源価格の上昇が、市場関係者の間でメインテーマになりつつあります。ここにきて注目が集まるアルミニウムの価格上昇には、今後の脱炭素の流れが鍵になりそうです。

ホンダが4月1日付で社長を交代した。新社長に就いた三部敏宏氏は、就任会見で「電動化100％」などの壮大な目標を発表。夢のあるビジョンをぶち上げる姿は、米テスラのイーロン・マスクCEOを彷彿（ほうふつ）とさせた。だが現在のホンダには、官僚的な縦割り体制などの課題が山積だ。三部新社長はこれらを解消し、“ホンダ神話”と称された頃のチャレンジ精神を社内に取り戻せるのか。

9年前に成長ドライバーに据えられたパナソニックの自動車事業の迷走が止まらない。10月発足の新組織では、車載機器を担当する事業会社が“格下げ”となったばかりか、モビリティ領域を担当する組織は五つに分散されてしまった。電池を主軸に再挑戦するのか、手仕舞いするのか。楠見次期社長はギリギリの判断を迫られている。自動車事業“再建”の秘策を探る。