トヨタ自動車

コロナ禍からの景気や企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで連載『ダイヤモンド 決算報』では、四つのランキングで上場企業の業績を分析。営業利益と純利益の上方修正率ランキング、業績上方修正期待度ランキングで勝ち組企業を、そして純利益の下方修正率ランキングで負け組企業をあぶり出した。今回はその中から、「営業利益上方修正率ランキング」をお届けする。

コロナ禍からの景気や企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで連載『ダイヤモンド 決算報』では、四つのランキングで上場企業の業績を分析。営業利益と純利益の上方修正率ランキング、業績上方修正期待度ランキングで勝ち組企業を、そして純利益の下方修正率ランキングで負け組企業をあぶり出した。今回はその中から、「営業利益上方修正率ランキング」をお届けする。

EVシフトで最も打撃を受けるのは、エンジン部品やトランスミッションなど、ガソリン車にしか搭載されていない部品を製造している自動車部品メーカーである。ダイヤモンド編集部では、上場する自動車・自動車部品メーカーを対象に「EVシフト耐久度」ワーストランキングを独自に作成した。EVシフトで脱落する企業と浮上する企業を浮き彫りにした。

経済産業省がトヨタ自動車とパナソニックの電池合弁会社などの車載電池向けに1兆円を超える規模を超える金融支援を検討している。電気自動車（EV）の基幹デバイスとなる車載電池では、中国CATL（寧徳時代新能源科技）を筆頭に中韓勢による激しい投資競争が繰り広げられており、日の丸電池の再起を図ろうとしているのだ。だが、当の電池部材メーカーからはその「血税補助金」の使い道に批判の声が上がっている。日本のEV・電池産業の活路を開く方策について考察する。

半導体メーカーのルネサスエレクトロニクスが、自動車事業よりも利益率の高い非自動車事業を強化するべく、巨額買収を進めている。「自動車離反」ともささやかれる動きに、ルネサスの自動車事業担当のキーマンはどう答えたのか。自動車メーカー向けのビジネスはどのように収益性を上げていくつもりなのか。自動車メーカーとの関係性や将来戦略についてトコトン本音を語ってもらった。

「軽自動車の父」として知られる鈴木修・スズキ会長が会長職を退く。同時に公開した新たな中期経営計画では「軽自動車EV」の開発を掲げているが、その内実はかなり厳しい。これまで小さくてリーズナブルな車で勝負してきたスズキだが、「軽自動車EV」はEV市場の中でも最も攻略が難しいカテゴリーだからだ。EVシフト後の世界で、スズキは競争力を発揮できるのか。

どの自動車メーカーよりも速くコロナショックから“復活”し、ケイレツのサプライヤーをホッとさせたトヨタ自動車。しかし、足元でトヨタはグループ内再編という大改革を行おうとしているようだ。「何を、どこまでやるのか」。選択と集中を断行しなければ、日本の自動車業界は「内燃機関ガラパゴス」と化してしまいそうな状況にある。

にわかに、米アップルが手掛ける電気自動車（EV）プロジェクトの報道合戦が過熱している。世間の興味はアップルカーの製造委託先に集中しており、その候補として日系自動車メーカーの名も取り沙汰されている。アップルの「下請け」依頼を引き受ける自動車メーカーはどの企業になりそうなのか。これまでサプライヤー（自動車部品メーカー）ピラミッドの頂点に君臨してきた完成車メーカーの地位を脅かす「三つの危機」に迫る。

コロナ禍の前に行われた20年卒の採用。果たして主要企業はどの大学から学生を採用したのだろうか。総合商社、コンサル、金融、メーカー、流通、運輸、情報通信など主要12業種の58の企業別2020年採用大学ランキングを作成した。第5弾は3大自動車メーカーであるトヨタ自動車、日産自動車、ホンダの採用大学ランキングをお届けする。

米欧中で「電気自動車（EV）シフト」が急加速している。日本政府も2030年半ばに新車販売の「ガソリン車ゼロ」方針を掲げたものの、日本の自動車メーカーやサプライヤーの動きは鈍い。とりわけ、日本陣営のボトルネックになるのがEVの基幹デバイスとなる車載電池だ。「ルールメーキング」が得意な欧州を筆頭に、主要な国・地域は巨額の補助金支援で電池サプライチェーンの囲い込みに走っているからだ。半導体不足以上に深刻な「バッテリー欠乏危機」の内情に迫った。

従来、半導体大手のルネサスエレクトロニクスは、トヨタ自動車をはじめとする自動車メーカーの“従順なしもべ”だった。だが、その主従関係に変化の兆しが見え始めている。スマートフォンやデータセンター向けなどの旺盛な半導体需要を背景に、自動車メーカーが半導体の調達に苦しむ“買い負け”が生じているのだ。ちょうど同じタイミングで、ルネサスは非自動車事業を拡充する巨額買収を敢行している。半導体メーカーと自動車メーカーの間で繰り広げられる神経戦を追う。

世界的な脱炭素シフトにより、将来の成長ドライバーとなる産業の“切り札”が三つに絞られた。電気自動車（EV）、電池、半導体がそうだ。いみじくも、保護主義の高まりで、主要国・地域が自陣にキーテクノロジーを囲い込む技術覇権争いが勃発していたところに、コロナ禍が襲来。物理的に世界が分断されたことで、三大産業のサプライチェーン（供給網）を確保するための国家間競争が熾烈さを増している。脱炭素対策と経済成長をセットにして「ルールメーキング」を狙う欧米中に対して、出遅れた日本陣営に活路はあるか。

米価暴落とコロナ禍によって、農家も農協も、強者だけが生き残る大淘汰時代が幕を開けた。そうした中、農協間の格差問題は深刻だ。ダイヤモンド編集部の独自試算で、調査対象の2割に相当する96JAが赤字に転落する窮状が明らかになった。片や、農業に参入した企業は、絶対王者だったＪＡ全農に対して下克上を狙っている。“乱世”に突入した農業をレポートする。

世界で初めて植物工場でイチゴの生産・販売に成功し、トヨタ自動車やソニーが出資するファンドから55億円を調達した日本人がいる。米国在住の古賀大貴氏だ。ソフトバンク・ビジョン・ファンドなどから500億円超の出資を集めた競合も追い付けない古賀氏の生産技術とは。

スタートアップ企業を利用して事業イノベーションを成功させる鍵は、経営トップの本気度だが、それと同じくらい重要なのが「仕掛け人」の存在だ。

日本最大の農業商社、JA全農に対抗する企業の包囲網が完成しつつある。農業の生産から販売までを支援するプラットフォーマーを目指す九つの企業グループへの農家の期待度、各陣営の強み・弱みを全解剖する。

コロナ禍において、農業界では、「農協の凋落」と企業による「農業投資バブル」が同時に進行している。大淘汰時代を生き延びた組織・農家だけが巨額のリターンを得る“乱世”へ突入したのだ。また、ダイヤモンド編集部の独自試算による「JA（農協）赤字危険度ランキング」では、調査対象の2割に相当する96JAが赤字に転落する窮状が明らかになった。激変する農業の最前線をレポートする。

一度は撤退したかに見えた「アップルカー」が再び俎上にあがってきた。アップルが複数の自動車メーカーと交渉しているというニュースだ。内外のメディアがその相手はだれか、どんなクルマになるのかを報じている。とくに自動車業界や一般メディアにおいては、GAFAの一画がロボットカーではなく、乗用車市場に参入するのではないかと推測し浮足立った感がある。状況を整理してみよう。

世界で争奪戦が繰り広げられている半導体は、米中の覇権争い、巨大M＆A（合併・買収）など話題に欠かない。もはや世界経済を読むために、半導体の知識は不可欠だ。ニュースが分かる半導体の基礎知識を徹底解説する。

企業業績2021年3月期の第3四半期を中心とした決算発表では、業績の上方修正が目立った。背景には海外経済の回復と、1月の緊急事態宣言発出後の緩やかな経済活動の抑制がある。上方修正した企業、今後上方修正が期待できる企業の顔触れを抽出した。