トヨタ自動車

1980年代、世界を席巻したのは日本の半導体メーカーだった。続く90～2000年代は、米インテルが長きにわたり王座に君臨した。そして今、圧倒的な企業価値を誇るのは台湾のTSMCだ。半導体の巨人が存亡を懸けて挑む、「4年戦争」の全貌を伝える。

量子コンピューターの急速な発展により実用化の兆しが見えてきたことで、企業が続々と集結している。既存のコンピューターとは異なる仕組みで計算するため、飛躍的な性能向上が期待されている“夢の計算機”。もちろんそれを扱う難易度は最高峰で、今や最強の理系人材となった「量子エリート」を自陣に取り込むための勢力争いが激化している。

コロナ禍が商社業界に襲い掛かり、五大商社の明暗を分けている。最新決算から「コロナ耐久力」を独自に算出したところ、ランキング上位に食い込む専門商社の存在や、大手商社が落ちぶれる様子が浮かび上がった。

日本が世界に誇るFRスポーツクーペが新世代に移行した。2ndモデルもトヨタとSUBARUの共同開発車。86はGR86に改名され秋に、BRZは夏に発売予定だ。新型のテーマは「継承と進化」。スタリングはいちだんとエモーショナルになり、エンジンは2.4Lフラット4（235ps）。ビビッドな走りを披露する。

パナソニックとトヨタ自動車が住宅・電池事業の統合で夢見た「将来構想」が画餅になりつつある。とりわけ深刻なのが住宅だ。問題事業を押し付けられた豊田章男・トヨタ社長がパナソニックに激怒しているとされ、両社間の火種になりかねない事態に発展している。住宅事業を巡り繰り広げられる冷戦の実態に迫った。

カリスマ経営者であるスズキの鈴木修会長が、6月に退任する。約半世紀にわたる経営者人生を本人が振り返る。

2030年度までにわが国は、2013年度対比で炭素排出量を46％削減する目標にチャレンジする。脱炭素によってわが国の技術が生かされる面はあるものの、わが国企業が脱炭素のコストアップで競争力がそがれ、厳しい状況に追い込まれる懸念も軽視できない。

資源価格の上昇が、市場関係者の間でメインテーマになりつつあります。ここにきて注目が集まるアルミニウムの価格上昇には、今後の脱炭素の流れが鍵になりそうです。

ホンダが4月1日付で社長を交代した。新社長に就いた三部敏宏氏は、就任会見で「電動化100％」などの壮大な目標を発表。夢のあるビジョンをぶち上げる姿は、米テスラのイーロン・マスクCEOを彷彿（ほうふつ）とさせた。だが現在のホンダには、官僚的な縦割り体制などの課題が山積だ。三部新社長はこれらを解消し、“ホンダ神話”と称された頃のチャレンジ精神を社内に取り戻せるのか。

9年前に成長ドライバーに据えられたパナソニックの自動車事業の迷走が止まらない。10月発足の新組織では、車載機器を担当する事業会社が“格下げ”となったばかりか、モビリティ領域を担当する組織は五つに分散されてしまった。電池を主軸に再挑戦するのか、手仕舞いするのか。楠見次期社長はギリギリの判断を迫られている。自動車事業“再建”の秘策を探る。

パナソニックとトヨタ自動車が住宅・電池事業の統合で夢見た「将来構想」が画餅になりつつある。とりわけ深刻なのが住宅だ。問題事業を押し付けられた豊田章男・トヨタ社長がパナソニックに激怒しているとされ、両社間の火種になりかねない事態に発展している。住宅事業を巡り繰り広げられる冷戦の実態に迫った。

津賀一宏社長の寵愛を受けたR&D出身者、リストラ専門の整理屋、頭脳明晰だが人望がない――。パナソニックの新社長に就任する楠見雄規氏の社内評は、必ずしも芳しいものばかりではない。しかし、楠見氏と仕事を共にした社内外の関係者からは、そうした前評判とは乖離した「人物像」についても語られている。楠見氏とは何者なのか。新生パナソニックを率いる経営者の素顔に迫った。

物流大手の佐川急便が中国製電気自動車（EV）の導入を発表した。世界は脱炭素に向けて急速にEV化を進めているが、日本の自動車産業にとって無視できないマイナス面もありそうだ。自動車が家電の「二の舞い」になる展開は軽視できない。

名門電機パナソニックの縮小均衡に歯止めがかからない。2021年3月期決算では四半世紀ぶりに売上高7兆円を割り込み、日立製作所やソニーといった競合電機メーカーの背中は遠くなるばかりだ。6月末に9代目社長に就く楠見雄規氏は、テレビ・自動車事業のリストラで実績を上げた頭脳明晰な合理主義者。早くも米ソフトウエア会社の巨額買収を決断し、10月にはグループ大改編のショック療法で巻き返しを図ろうとしている。しかし、歴史ある巨大組織の変革は一筋縄では行かないものだ。津賀一宏・現社長をはじめ歴代経営者は、パナソニックの変化対応力を削ぐ「鎖」――内向き志向の組織、事業部の縦割り、人事の硬直性――に苦悶し続けてきた。楠見新社長もまた、これらの「最凶」の呪縛から逃れられない。名門復権に挑む新社長の課題とは。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年3月度の自動車編だ。

トヨタ車は信頼性が高いが刺激的ではないという定評がある。そのメーカーであるトヨタ自動車も同じように見られがちだが、おそらく同社は認識されている以上に進歩的な考えを持っている。

1974年以来の中止となった東京モーターショー。地方イベントや東京五輪など、多方面に影響が及んでいる。

新型コロナウイルスの感染拡大に翻弄された2020年。多くの企業は大打撃を受け、戦慄の決算発表が迫っている。今回の決算を象徴する言葉は「K字」。コロナ禍からの回復は一律ではなく、回復できる企業と落ち込む企業へと二極化するＫ字を描くというのだ。明暗を分けるポイントは何か。戦慄のK字決算をダイヤモンド編集部の総力取材で先取りする。

いよいよキャッシュ改善術を具体的に解説！キャッシュ重視の経営を掲げる企業が増えている昨今、管理職にとってキャッシュの重要性の理解と改善術は必須のスキルだ。今回もダイヤモンド・オンラインでの連載や会計の著書を多数執筆する矢部謙介・中京大学教授が二つのポイントに絞ってキャッシュ改善術を易しく解説する。

世界的な脱炭素シフトを受けて、経済産業省がトヨタ自動車とパナソニックの電池合弁会社などの車載電池向けに1兆円規模の金融支援を検討していることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。電気自動車（EV）の基幹デバイスとなる車載電池では、中国CATL（寧徳時代新能源科技）を筆頭に中韓勢による激しい投資競争が繰り広げられている。経産省内部には、かつて投資競争と戦略で敗北した半導体の「二の舞」を回避すべきとの意見が根強い。今回の政府の金融支援により、グローバル競争で遅れをとる日の丸電池の再起を図る構えだ。果たして、日本勢に勝算はあるのか。乾坤一擲の賭けともいえる巨額投資の成否を問う。