鈴木貴博
今年のバレンタインデーは緊急事態宣言中の日曜日であるため、盛り下がり方がハンパではない。チョコレート市場はいつになく厳しい状況ではなかろうか。しかし、競争戦略の理論で考えると、コロナ禍であえて義理チョコを配ることには計り知れないメリットがある。
新手のSNS「クラブハウス」（Clubhouse）の人気が、突如過熱し始めた。このSNS、どれだけ使えるのだろうか。実際に使ってみた体験を基に、クラブハウスのポテンシャルを考えてみた。実は、ビジネスパーソンが知っておくべきポイントが多くありそうだ。
医療用医薬品「ヒルドイド」を製造・販売するマルホが、市販薬品「ヒルマイルド」を手がける健栄製薬に対して、販売差し止めの仮処分申請を行った。論点は商品の類似性によって消費者の混同が起きるかどうかだ。泥沼闘争の背景にある複雑な業界事情とは。
コロナ禍の時短営業要請により、多くの飲食店が生き残りをかけた努力を始めた。焼肉店の「朝焼肉」や居酒屋の「昼飲み」など、夜の儲けが減る分を日中に取り戻そうとする試みだ。それらによって、飲食店の経営効率は上がるのか。コンサルが現実目線で分析する。
緊急事態宣言により飲食店の営業時間は20時までに制限されたが、街の風景に大きな変化は見られない。新型コロナの感染者も増え続けている。感染爆発をどう食い止めればいいのか。医学ではなく人間行動学的な見地から、我々がとるべき「現実的な行動」を考える。
今回の緊急事態宣言で、本当に新型コロナの感染拡大は食い止められるのか。グーグルのAIが1月下旬に感染のピークを迎えると予測する一方、メディアでは実効性に関して悲観的な指摘が目立つ。緊急事態宣言が思いのほか長引く「最悪シナリオ」を考えてみよう。
菅政権が打ち出した、2030年代半ばまでを目標とする「脱ガソリン車」構想。その対象に軽自動車も加わることになった。これを受け、自動車業界は風雲急を告げている。大きな地殻変動に見舞われかねないためだ。「脱炭素」に向けて、真に議論すべき問題は何だろうか。
世はまさに、デジタルトランスフォーメーション（DX）ブームだ。コロナ禍によるリモートワークの日常化が、言葉の普及に一役買った。しかし、期待が先行するDXとは具体的にどんなものなのか、よくわからないことも多い。結局、DXとは何に役立つのだろうか。
最近、ストロング系チューハイの功罪両面についての話題が目に付く。アルコール度数が高くて安く酔える酒がバブルともいうべき売れ行きを示している背景には、何があるのか。統計を見ると、日本の家庭の消費動向は、コロナ禍を経て大きく変化していることがわかる。
菅首相と小池都知事の会談により、東京都のGo Toトラベルが一部自粛となった。国が決めるべきか都道府県が決めるべきかで意見が分かれたGo Toの扱いだが、今回の合意の背景には両者のどんな思惑があったのか。これから「東京のGo To」がどうなるかを考える。
野口聡一さんが搭乗する民間宇宙開発会社スペースX社の宇宙船が、無事国際宇宙ステーションに到着した。民間企業の有人宇宙船打ち上げは新たな宇宙開発の時代を感じさせるが、実は我々が宇宙旅行へ行ける時代もそう遠くはないかもしれない。
ゲーム大手のカプコンが、盗まれた顧客情報を盾に取られて身代金を要求されるという、サイバー犯罪被害に遭っている。実は海外には、古くから「身代金ビジネス」という専門領域が存在する。日本企業が知らないその内幕と、被害に遭った場合の対応策を考えよう。
米国の次期大統領はジョー・バイデン氏に決まりで、もう結果が覆ることはない、というのが世界の共通認識だ。しかし今回の選挙、本当に不正はなかったのか。選挙で不正が行われると統計数字に一定の乱れが生じるという法則を基に、もう一度結果を振り返ってみよう。
映画が大ヒットし、社会現象化する『鬼滅の刃』。巷では作品のすごさばかりが語られるが、少し目線を変えると、報道される内容とは異なる興味深い側面が見えて来る。「鬼滅通」でも気づいていないかもしれない、社会現象についての「3つの疑問」を提示しよう。
日立金属が2022年までの中期計画の中で、来年度末までに3200人の人員削減を行うと発表した。これをコロナ不況の影響と捉えるのは、一面的な物の見方に過ぎない。今回のリストラ計画は、日本社会の雇用を変革するための最先端の試みと見ることもできるのだ。
バーガーキングが本日から14日間限定で、正体不明の「ザ・フェイク・バーガー」を発売するという。ネット上では「謎肉」の正体について色々な噂が飛び交っている。そこから連想されるのは、ハンバーガーの醍醐味である牛肉が使われなくなるかもしれない未来だ。
数学の世界には奇妙な法則が存在する。「ベンフォードの法則」は、選挙での得票数のように、人間の意志が関与した統計数字について、不正が行われたかどうかを調べる目安になるという。「不正の温床」と根強い都市伝説が囁かれる米大統領選を、この法則で検証しよう。
コロナ感染で窮地に陥ったトランプ大統領は、SNSで健在ぶりをアピールし、大統領選での形勢逆転を狙う。実は、前回大統領選の結果はSNSによる印象操作に左右されていたのではないかという疑惑がある。SNSを使った選挙戦は、足もとでさらに進化しているのだ。
2020年度上半期ベスト5
24年前に買ったマックのハンバーガーやポテトが腐っていなかったという動画がSNSに投稿され、話題になっている。興味深いのは、アメリカのマクドナルドがこの都市伝説に対して公式回答を出したことだ。そこからは、企業の絶妙な危機管理手法が浮かび上がる。
10月1日からの酒税改正によって、ビール、発泡酒、第三のビールの価格が変わり、それぞれの需要に変化が起きると見られる。しかしこの改正は、ゆくゆくビール類全体を地盤沈下させるリスクもある。ビール類問題の背景には、「貧困問題」が横たわっているからだ。
