鈴木貴博
疫病を予言する妖怪「アマビエ」が、日本全国でブームになっている。コロナ禍の現状を見る限り、アマビエに注目が集まる人々の心理はよくわかる。一方で実際に、コロナ収束は近そうだという明るい予言ができる状況も整いつつある。その科学的根拠とは何だろうか。
新型コロナウイルスの緊急対策として、国民への現金一律10万円の給付が決まった。世間には「何に使うか迷ってしまう」という声が多い。実は、日本の経済回復のために最も有効な使い道は、「不要不急なもの」に他ならない。
パチンコ店に人が殺到して、コロナの感染拡大につながりかねないことが問題視されている。政府は休業要請に応じないパチンコ店への強い措置を検討しているが、そもそもパチンコ店をターゲットにすることに意味はあるのか。パチンコ店を巡る「3つの問題」を考える。
コロナ倒産する会社が続出すると予測されているが、暗い話ばかりしていても仕方がない。実は世間を見渡せば、コロナ不況の中でも伸びている業界・企業はあるものだ。「崖っぷちビジネス」が倒産を回避するために必要な発想転換について、事例を挙げて解説しよう。
日本で新型コロナウイルスの感染が拡大する中、安倍総理が発令した緊急事態宣言について、議論が分かれている。国民の関心事は、これからどうなるのか、そして効果はどれくらいあるのかだ。これから約1カ月後に、日本がどんな姿になっているかを考えよう。
新型コロナウイルスが世界経済に与える悪影響は、当初の予想を超えて広がっている。「世界恐慌級」「リーマン級」などという見立てもあるが、実際のところコロナショックはどれほどの危機なのか。過去に発生した危機と比較検証する。
世界に新型コロナウイルスが広がる中で、日本の感染者数は他国と比べて少ない。封じ込めが比較的うまくいっているという側面はあるが、海外からは「検査不足ではないか」という疑念も提起されている。それは本当なのだろうか。3つの論点から事実を検証する。
コロナショックでまさに「底なし」の下落を演じる株式市場。状況が刻一刻と動く中、一段安も懸念されている。このジェットコースターのような相場から振り落とされないために投資家が知っておくべき、市場に潜む「暴落の心理」とは。
新型コロナ騒動により、大相撲、プロ野球、春の選抜高校野球からR-1ぐらんぷりまで、あらゆるスポーツ・エンタメイベントが無観客開催・中止に追い込まれている。停滞ムードを何とかできないのか。問題は、自粛を促す人々が「痛み」を共有していないことだ。
「東京五輪が中止になるのでは」という、縁起の悪い話が出始めている。日本が新型コロナ禍に揺れる中、もはやこれは議論の遡上に載せられても仕方のない話題だろう。五輪にまつわるリスクシナリオと、開催中止の現実味を考える。
明治がアイスクリーム賞味期限表示で放った、想定外のブーメランとは
賞味期限がないアイスクリームに、賞味期限を表示する方針を発表した明治に対して、食品業界から異論が出ている。主には食品ロス解消に逆行するというものだが、そればかりではない。自社や業界にとってのブーメランになりかねない。
「桜を見る会」前日の夕食会問題をめぐって、ANAインターコンチネンタルホテル東京が首相答弁と食い違う説明をしたことが話題になっている。最高権力に屈しない姿勢は、企業として得なのか、損なのか。ANAホテルがとった行動の背景を探る。
元プロ野球選手・監督の野村克也さんが亡くなった。監督になってからの輝かしい戦歴の陰に隠れがちだが、プロ野球の常識を変えた「ID野球」の真髄は、現役時代に培われたものだ。当時を知る元野球少年が、現役時代の凄みを解説する。
西武グループが、東京都の遊園地「としまえん」を段階的に閉鎖する検討に入ったことが、明らかになった。多くのファンが残念がる一方、冷静にみればこれは悪くない経営判断ともいえる。苦境の遊園地が再生するために持つべき視点とは。
新型肺炎がパンデミックになりそうな勢いだ。しかし、過去のSARSや鳥インフルエンザの発生時と比べ、外出時にマスクを着用していない日本人の姿が多いように見える。行動経済学の観点から、有事の際の人々の心理ととるべき行動を考察しよう。
日本財団に送り主不明の宅配便が届き、その中にはなんと1億2411万円の紙幣が入っていたという。いったいどんな人物が送ったのかを類推すると、現在の日本に特徴的な世相が見えてくる。今後、超高額な寄付は増えていくかもしれない。
中国で新型肺炎が発生し、日本人にも感染例が報告されたことで、不安が高まっている。日本人はこれまでも度々新手の病気のパンデミックに恐怖してきたが、新型肺炎はどこまで警戒すればいいものなのか。我々の心理面から考える。
ゴーン氏の国外逃亡は大きな衝撃を与えたが、ゴーン氏自身にとってみれば、それほど突飛な行動ではないのかもしれない。グローバル経営者には、常人には理解できない行動力で壁を打ち破ってきた者が多い。彼らの思考法とは何か。
日本でも社会問題化しているフードロス。京都市の試算では、一般家庭の年間のフードロスは金額にして6万5000円にものぼるという。日本もその削減目標を掲げているが、海外と比べてなかなか進まない。背景には独特の消費習慣がある。
携帯大手の業界団体が携帯電話広告の新しい自主基準案をまとめた。携帯電話の広告には「利益を誤認させる」「消費者にわかりづらい」といった批判があったからだ。とはいえ、それを目にする側のユーザーの読解力にも課題があるのではないか。
