鈴木貴博

鈴木貴博

経済評論家・百年コンサルティング株式会社チーフエコノミスト

経済の未来予測を得意とする論客。ボストンコンサルティンググループ、ネットイヤーグループを経て独立。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』の著者としても有名。元地下クイズ王としての幅広い経済知識をもとに深い洞察力で企業や経済を分析する独自のスタイルが特徴。テレビ出演などメディア経験も多数

政府主導の携帯値下げで「国民負担4300億円軽減」の先にある4つの懸念
鈴木貴博
スマホ料金の値下げは消費者の立場では確かに良い話なのですが、日本経済全体で見て本当に手放しで良い話だと言えるのでしょうか?そこで今回は、「携帯電話料金大幅値下げに死角はあるのか、ないのか?」について4つの視点で検討してみたいと思います。
政府主導の携帯値下げで「国民負担4300億円軽減」の先にある4つの懸念
生活が不安定な若手芸人が「老後資金2000万円を確保」できるシンプルな方法
鈴木貴博
今の制度だと60歳まで40年間きっちり保険料を納めた人の満額支給額は月6万5000円弱です。「え、それじゃあ生活できないじゃない」と、老後のリスクに気づく方も多いでしょう。今回はこの記事の中で、生活が不安定な方が「高齢者になるまでに老後資金を2000万円用意」するための方法を紹介します。
生活が不安定な若手芸人が「老後資金2000万円を確保」できるシンプルな方法
日本政府が酒の提供制限にこだわり、「1兆の損より10兆の損」を選ぶ謎
鈴木貴博
いまの日本は明らかにおかしいと、みなさんお感じでしょう。飲食店の経営が困窮しているのに、お酒の提供が制限されている。しかし選手村への酒の持ち込みは自由で、選手村で選手がバカ騒ぎすることは黙認する。これには、裏の事情があります。「オリンピックがあるからだろう」という指摘は間違っていないのですが、実は問題はもうちょっと闇が深い。今回はその話をしたいと思います。
日本政府が酒の提供制限にこだわり、「1兆の損より10兆の損」を選ぶ謎
蒙古タンメン中本の退店騒動に見る、社長対応の「ありえない」問題点
鈴木貴博
本来、企業の不祥事というものは、すぐに過ちを認めて頭を下げれば収束に向かうものです。もちろんある程度時間はかかりますが、企業トップがきちんと対応していれば長く続く傷は残らない。しかし、経営者はついつい逆をやってしまう。蒙古タンメン中本の白根誠社長の対応は「最悪」ではないでしょうか。
蒙古タンメン中本の退店騒動に見る、社長対応の「ありえない」問題点
日本の最低賃金を1500円に引き上げたら起こる「三つの悪いこと」
鈴木貴博
私は、日本の最低賃金は低いと思っています。最低賃金政策は経済学にとっては基本的な題材です。引き上げを行った場合何が起きるのか、いいことだけでなく悪いこともすべてわかっています。そこで、最低賃金の引き上げを本当に実施すると、どんな悪いことが起きるのかを解説しましょう。
日本の最低賃金を1500円に引き上げたら起こる「三つの悪いこと」
居酒屋系クリームソーダまで登場!「21世紀の禁酒法」に喘ぐ飲食店の未来は?
鈴木貴博
デリバリー、ワンコインランチ、クーポン、酒類の提供が禁止されてからは「クリームソーダ」の提供まで…。コロナ禍の飲食店は奮闘しています。評論家として飲食業界を擁護する立場で、生き残るための対策を提言するとしたら、今、飲食業界がすべきことは「赤信号をみんなで渡ること」ではないでしょうか。
居酒屋系クリームソーダまで登場!「21世紀の禁酒法」に喘ぐ飲食店の未来は?
田村正和さんの代表作、『古畑任三郎』が国民的大ヒットドラマになったワケ
鈴木貴博
俳優の田村正和さんが4月に亡くなられていたことが分かりました。 田村さんと同じ時代を生きてきた世代として、心に思うことがたくさんあります。今回は追悼記事として、田村正和さんの代表作である『古畑任三郎』について評論家の立場からお話しさせていただきます。ご冥福をお祈りします。
田村正和さんの代表作、『古畑任三郎』が国民的大ヒットドラマになったワケ
ワクチン騒動に株価の急落…えん戦気分の緊急事態宣言で本当に大切な二つのこと
鈴木貴博
ワクチン接種の電話はつながらない、株価は下がる、東京では「我慢の17日」が「我慢の37日」に延長される、通勤電車は混雑が増している。この状況を好転させる鍵は、どこにあるのでしょうか?
ワクチン騒動に株価の急落…えん戦気分の緊急事態宣言で本当に大切な二つのこと
ストロング系の次は「微アル」?お酒とマーケティングの切っても切れない関係
鈴木貴博
かなり寂しい「宅飲み生活」を送らざるを得ない今だからこそ、私が「マーケティング戦略的に結構面白いな」と思っているアサヒビールの商品について記事にしてみたいと思います。首都圏では今年3月30日に発売された0.5%の微アルコール飲料の『アサヒビアリー』です。
ストロング系の次は「微アル」?お酒とマーケティングの切っても切れない関係
オリンピック・パラリンピックは「何がなんでも開催する」と断言できる理由
鈴木貴博
東京オリンピック・パラリンピックはどうなるのか?結論を先に言えば、開催されるでしょう。今回はオリパラが開催されるという予測の根拠は何なのか、未来予測のプロの観点からきちんと解説したいと思います。
オリンピック・パラリンピックは「何がなんでも開催する」と断言できる理由
緊急事態宣言「3度目の正直」なるか、自粛生活が消滅する未来を予測
鈴木貴博
本日、東京、大阪、京都、兵庫の4都府県に対して3度目の緊急事態宣言が出されることが決まるようです。「いったい、いつまでこれが続くのか?」と、みなさんお感じだと思います。わたしは未来予測が専門なので、これから日本がどうなるのかについての予測を提示したいと思います。
緊急事態宣言「3度目の正直」なるか、自粛生活が消滅する未来を予測
東芝従業員が、社外の人々に握られた会社の「オール」を取り戻すには
鈴木貴博
ファンドによる東芝の買収提案は、車谷社長の辞任劇にまで発展し、混迷を深めている。気づけば、東芝の運命を握る経営陣に、純粋な東芝出身者はほぼいない状況だ。こうなると、会社はいったい誰のものなのかという疑問がわいてくる。東芝従業員はどうすればいいのか。
東芝従業員が、社外の人々に握られた会社の「オール」を取り戻すには
「コロナ第4波」対策に期待できないことを、国民が一番知っているワケ
鈴木貴博
大阪や宮城の「コロナ第4波」が、全国に拡大するかどうかの瀬戸際にある日本。自治体もまん延防止措置などの対応をしているが、国民には不安が募る。それは、このままでは感染者が減らないことに、国民自身が気付いているからだ。なぜ、そうなってしまったのか。
「コロナ第4波」対策に期待できないことを、国民が一番知っているワケ
総額表示スタートで消費者心理に影を落とす「増税陰謀論」の現実味
鈴木貴博
4月1日から消費者向けのすべての商品やサービスの価格について、税込の総額表示が義務づけられた。「値上がり感」が強まり、増税への布石ではないかという陰謀論もある中で、消費者心理にはどんな影響が出るのだろうか。海外の事例も踏まえて、考えてみよう。
総額表示スタートで消費者心理に影を落とす「増税陰謀論」の現実味
LINE個人情報問題でユーザーにとっての「本当の不利益」とは何か
鈴木貴博
LINEの個人情報管理が問題視され、波紋を広げている。実際のところ、今回発覚した問題は、日本の企業やLINEユーザーに、どのような不利益をもたらしかねないのか。3つのポイントで整理すると、これから議論を尽くさなくてはいけない深い課題が見えてくる。
LINE個人情報問題でユーザーにとっての「本当の不利益」とは何か
総務省接待が、かつての大蔵省接待汚職ほど大問題にならない理由
鈴木貴博
総務省接待問題は総務大臣にまで波及し、事態の収拾は見えない。しかし、1990年代に起きた大蔵省接待汚職と比べると、かつてほど大きな問題になっていないように見えるのはなぜだろうか。国民感情の裏側を探ると共に、目を向けるべき真の問題点を炙り出す。
総務省接待が、かつての大蔵省接待汚職ほど大問題にならない理由
震災10年、これからの防災は「5G」と「IoT」でこんなに変わっていく
鈴木貴博
震災10年目から一日がたちました。昨日までは「あの日を忘れない」ようにする記事が多かったと思いますが、日付が変わったこともあり、この記事では震災以後の未来の話をしたいと思います。
震災10年、これからの防災は「5G」と「IoT」でこんなに変わっていく
緊急事態宣言の「2週間程度延長」で首都圏住民が失うお金、驚きの試算結果
鈴木貴博
菅首相は1都3県の知事の要望を受け、首都圏に発出中の緊急事態宣言を、さらに2週間程度延長する方向で調整に入った。2週間程度の延長で、首都圏住民はどれくらいの経済的損失を被るのか。住民1人あたりを基準に試算すると、無視できない影響が見えてくる。
緊急事態宣言の「2週間程度延長」で首都圏住民が失うお金、驚きの試算結果
ビットコインはやはりバブルか?怪しい高騰の背景に「従来とは異なる事情」
鈴木貴博
ビットコインの価格がいつのまにか高騰しており、すでにバブルではないかと囁かれている。バブルの色合いが強いのであれば、不安視されるのは今後の暴落リスクだ。実際のところはどうなのか。実は今回の価格高騰の背景には、過去とは異なる事情がありそうだ。
ビットコインはやはりバブルか?怪しい高騰の背景に「従来とは異なる事情」
日経平均3万円超え、「攻め時」と「引き時」を真剣に考える
鈴木貴博
主に50代以降の多くの経営者やビジネスパーソンは、日経平均株価が3万円を超えたことについて、不安を感じているのではないか。それは理屈ではない「嫌な予感」に近い。バブル崩壊時を振り返り、現在の投資家にとっての教訓を導き出す。攻めるべきか、引くべきか――。
日経平均3万円超え、「攻め時」と「引き時」を真剣に考える
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