鈴木貴博

鈴木貴博

経済評論家・百年コンサルティング株式会社チーフエコノミスト

経済の未来予測を得意とする論客。ボストンコンサルティンググループ、ネットイヤーグループを経て独立。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』の著者としても有名。元地下クイズ王としての幅広い経済知識をもとに深い洞察力で企業や経済を分析する独自のスタイルが特徴。テレビ出演などメディア経験も多数

ストローやスプーン、ハンガーを有料化するニッポン、その先に起きること
鈴木貴博
環境省と経済産業省は23日、プラスチックの使用量削減やリサイクルを促進する新制度の具体案を示しました。対象は、スーパー・コンビニ等で提供される、プラスチック製のフォーク、スプーン、ナイフ、マドラー、ストローの5品目。ホテルや旅館が提供する歯ブラシ、ヘアブラシ、くし、使い捨てかみそり、シャワーキャップの5品目、そしてクリーニング店で提供されるハンガーと衣類カバーの2品目です。これらを削減する試みを事業者に義務付けようという内容です。
ストローやスプーン、ハンガーを有料化するニッポン、その先に起きること
学校再開で、コロナ第5波の感染拡大が危惧されるメカニズム
鈴木貴博
デルタ株の出現で、いつどこでコロナにかかったのかがわからない人が増えています。この状況で授業を再開させると、「学校」がデルタ株をさらに拡散させるリスクになる「メカニズム」があります。それなのに、なぜ政府は新しいコロナ対策を表明しないのでしょうか?私見ですが、政府が学校再開の判断を各自治体に委ねるのには、理由があると考えます。
学校再開で、コロナ第5波の感染拡大が危惧されるメカニズム
デジタル庁で、日本の「デジタルの未来」は本当に良い方向へ変わるのか?
鈴木貴博
9月1日にデジタル庁が発足します。日本のコロナ禍からの経済回復は、アメリカや欧州と比べて大きく出遅れています。背景としてワクチン接種の遅れ以上に、デジタルトランスフォーメーション(DX)が進まないデジタル後進国であることが問題として指摘されています。そこからの巻き返しが期待される、デジタル戦略を推進する中枢部隊の誕生です。デジタル庁で日本はどのように変わるのか、状況をまとめてみましょう。
デジタル庁で、日本の「デジタルの未来」は本当に良い方向へ変わるのか?
「自宅療養」への政府方針変更に潜む、本当の「問題点」
鈴木貴博
2021年8月3日、政府はコロナで入院する対象者を重症者や重症化リスクがある人に狭め、それ以外は自宅療養を基本とする新しい方針を決めました。分科会の尾身会長もご存じなかった今回の決定について、何が問題なのかをまとめてみたいと思います。
「自宅療養」への政府方針変更に潜む、本当の「問題点」
メダルとコロナの「Wラッシュ」で、日本に起こる3つのこと
鈴木貴博
連日、オリンピックでの日本勢のメダルラッシュで東京は沸いています。金メダルが増える一方で、新型コロナの感染者数も急増しています。過去最大の感染者数を記録する状況となり、これから東京はどうなってしまうのでしょうか?
メダルとコロナの「Wラッシュ」で、日本に起こる3つのこと
「猫だらけ」の未来がくる?コロナ禍で日本の犬・猫に異変
鈴木貴博
今回の記事では、気になる「日本のペット市場の未来」に関する予測をしてみたいと思います。コロナ禍でペット市場が急拡大していますが、その未来は思っていたよりも怖いものになるかもしれません。
「猫だらけ」の未来がくる?コロナ禍で日本の犬・猫に異変
ワクチンハラスメントと、西村大臣「失言騒動」の隠された共通点
鈴木貴博
「ワクチンハラスメント」という比較的新しい社会問題があります。実はこの根底には「真面目な人がハラスメントをして、別の真面目な人がハラスメントの被害を受ける」という構造があります。未来予測の専門家としては、このような事案はこれから増加すると感じています。そのワケを解説しましょう。
ワクチンハラスメントと、西村大臣「失言騒動」の隠された共通点
マヨネーズ、パスタでは済まない? 食品値上げの「本当の恐怖」
鈴木貴博
マヨネーズの価格がこの7月1日から値上がりしました。実は小麦の価格も値上がりしていて、9月にはパスタや麺類の値上げが続きそうです。家計への影響も懸念される一方で、さらに怖い予測もあります。今回の記事では、食品の値上げの先にある「怖い話」を、未来予測の専門家の立場で解説してみたいと思います。
マヨネーズ、パスタでは済まない? 食品値上げの「本当の恐怖」
政府主導の携帯値下げで「国民負担4300億円軽減」の先にある4つの懸念
鈴木貴博
スマホ料金の値下げは消費者の立場では確かに良い話なのですが、日本経済全体で見て本当に手放しで良い話だと言えるのでしょうか?そこで今回は、「携帯電話料金大幅値下げに死角はあるのか、ないのか?」について4つの視点で検討してみたいと思います。
政府主導の携帯値下げで「国民負担4300億円軽減」の先にある4つの懸念
生活が不安定な若手芸人が「老後資金2000万円を確保」できるシンプルな方法
鈴木貴博
今の制度だと60歳まで40年間きっちり保険料を納めた人の満額支給額は月6万5000円弱です。「え、それじゃあ生活できないじゃない」と、老後のリスクに気づく方も多いでしょう。今回はこの記事の中で、生活が不安定な方が「高齢者になるまでに老後資金を2000万円用意」するための方法を紹介します。
生活が不安定な若手芸人が「老後資金2000万円を確保」できるシンプルな方法
日本政府が酒の提供制限にこだわり、「1兆の損より10兆の損」を選ぶ謎
鈴木貴博
いまの日本は明らかにおかしいと、みなさんお感じでしょう。飲食店の経営が困窮しているのに、お酒の提供が制限されている。しかし選手村への酒の持ち込みは自由で、選手村で選手がバカ騒ぎすることは黙認する。これには、裏の事情があります。「オリンピックがあるからだろう」という指摘は間違っていないのですが、実は問題はもうちょっと闇が深い。今回はその話をしたいと思います。
日本政府が酒の提供制限にこだわり、「1兆の損より10兆の損」を選ぶ謎
蒙古タンメン中本の退店騒動に見る、社長対応の「ありえない」問題点
鈴木貴博
本来、企業の不祥事というものは、すぐに過ちを認めて頭を下げれば収束に向かうものです。もちろんある程度時間はかかりますが、企業トップがきちんと対応していれば長く続く傷は残らない。しかし、経営者はついつい逆をやってしまう。蒙古タンメン中本の白根誠社長の対応は「最悪」ではないでしょうか。
蒙古タンメン中本の退店騒動に見る、社長対応の「ありえない」問題点
日本の最低賃金を1500円に引き上げたら起こる「三つの悪いこと」
鈴木貴博
私は、日本の最低賃金は低いと思っています。最低賃金政策は経済学にとっては基本的な題材です。引き上げを行った場合何が起きるのか、いいことだけでなく悪いこともすべてわかっています。そこで、最低賃金の引き上げを本当に実施すると、どんな悪いことが起きるのかを解説しましょう。
日本の最低賃金を1500円に引き上げたら起こる「三つの悪いこと」
居酒屋系クリームソーダまで登場!「21世紀の禁酒法」に喘ぐ飲食店の未来は?
鈴木貴博
デリバリー、ワンコインランチ、クーポン、酒類の提供が禁止されてからは「クリームソーダ」の提供まで…。コロナ禍の飲食店は奮闘しています。評論家として飲食業界を擁護する立場で、生き残るための対策を提言するとしたら、今、飲食業界がすべきことは「赤信号をみんなで渡ること」ではないでしょうか。
居酒屋系クリームソーダまで登場!「21世紀の禁酒法」に喘ぐ飲食店の未来は?
田村正和さんの代表作、『古畑任三郎』が国民的大ヒットドラマになったワケ
鈴木貴博
俳優の田村正和さんが4月に亡くなられていたことが分かりました。 田村さんと同じ時代を生きてきた世代として、心に思うことがたくさんあります。今回は追悼記事として、田村正和さんの代表作である『古畑任三郎』について評論家の立場からお話しさせていただきます。ご冥福をお祈りします。
田村正和さんの代表作、『古畑任三郎』が国民的大ヒットドラマになったワケ
ワクチン騒動に株価の急落…えん戦気分の緊急事態宣言で本当に大切な二つのこと
鈴木貴博
ワクチン接種の電話はつながらない、株価は下がる、東京では「我慢の17日」が「我慢の37日」に延長される、通勤電車は混雑が増している。この状況を好転させる鍵は、どこにあるのでしょうか?
ワクチン騒動に株価の急落…えん戦気分の緊急事態宣言で本当に大切な二つのこと
ストロング系の次は「微アル」?お酒とマーケティングの切っても切れない関係
鈴木貴博
かなり寂しい「宅飲み生活」を送らざるを得ない今だからこそ、私が「マーケティング戦略的に結構面白いな」と思っているアサヒビールの商品について記事にしてみたいと思います。首都圏では今年3月30日に発売された0.5%の微アルコール飲料の『アサヒビアリー』です。
ストロング系の次は「微アル」?お酒とマーケティングの切っても切れない関係
オリンピック・パラリンピックは「何がなんでも開催する」と断言できる理由
鈴木貴博
東京オリンピック・パラリンピックはどうなるのか?結論を先に言えば、開催されるでしょう。今回はオリパラが開催されるという予測の根拠は何なのか、未来予測のプロの観点からきちんと解説したいと思います。
オリンピック・パラリンピックは「何がなんでも開催する」と断言できる理由
緊急事態宣言「3度目の正直」なるか、自粛生活が消滅する未来を予測
鈴木貴博
本日、東京、大阪、京都、兵庫の4都府県に対して3度目の緊急事態宣言が出されることが決まるようです。「いったい、いつまでこれが続くのか?」と、みなさんお感じだと思います。わたしは未来予測が専門なので、これから日本がどうなるのかについての予測を提示したいと思います。
緊急事態宣言「3度目の正直」なるか、自粛生活が消滅する未来を予測
東芝従業員が、社外の人々に握られた会社の「オール」を取り戻すには
鈴木貴博
ファンドによる東芝の買収提案は、車谷社長の辞任劇にまで発展し、混迷を深めている。気づけば、東芝の運命を握る経営陣に、純粋な東芝出身者はほぼいない状況だ。こうなると、会社はいったい誰のものなのかという疑問がわいてくる。東芝従業員はどうすればいいのか。
東芝従業員が、社外の人々に握られた会社の「オール」を取り戻すには
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