鈴木貴博
かなり寂しい「宅飲み生活」を送らざるを得ない今だからこそ、私が「マーケティング戦略的に結構面白いな」と思っているアサヒビールの商品について記事にしてみたいと思います。首都圏では今年3月30日に発売された0.5％の微アルコール飲料の『アサヒビアリー』です。
東京オリンピック・パラリンピックはどうなるのか？結論を先に言えば、開催されるでしょう。今回はオリパラが開催されるという予測の根拠は何なのか、未来予測のプロの観点からきちんと解説したいと思います。
本日、東京、大阪、京都、兵庫の4都府県に対して3度目の緊急事態宣言が出されることが決まるようです。「いったい、いつまでこれが続くのか？」と、みなさんお感じだと思います。わたしは未来予測が専門なので、これから日本がどうなるのかについての予測を提示したいと思います。
ファンドによる東芝の買収提案は、車谷社長の辞任劇にまで発展し、混迷を深めている。気づけば、東芝の運命を握る経営陣に、純粋な東芝出身者はほぼいない状況だ。こうなると、会社はいったい誰のものなのかという疑問がわいてくる。東芝従業員はどうすればいいのか。
大阪や宮城の「コロナ第4波」が、全国に拡大するかどうかの瀬戸際にある日本。自治体もまん延防止措置などの対応をしているが、国民には不安が募る。それは、このままでは感染者が減らないことに、国民自身が気付いているからだ。なぜ、そうなってしまったのか。
4月1日から消費者向けのすべての商品やサービスの価格について、税込の総額表示が義務づけられた。「値上がり感」が強まり、増税への布石ではないかという陰謀論もある中で、消費者心理にはどんな影響が出るのだろうか。海外の事例も踏まえて、考えてみよう。
LINEの個人情報管理が問題視され、波紋を広げている。実際のところ、今回発覚した問題は、日本の企業やLINEユーザーに、どのような不利益をもたらしかねないのか。3つのポイントで整理すると、これから議論を尽くさなくてはいけない深い課題が見えてくる。
総務省接待問題は総務大臣にまで波及し、事態の収拾は見えない。しかし、1990年代に起きた大蔵省接待汚職と比べると、かつてほど大きな問題になっていないように見えるのはなぜだろうか。国民感情の裏側を探ると共に、目を向けるべき真の問題点を炙り出す。
震災10年目から一日がたちました。昨日までは「あの日を忘れない」ようにする記事が多かったと思いますが、日付が変わったこともあり、この記事では震災以後の未来の話をしたいと思います。
菅首相は1都3県の知事の要望を受け、首都圏に発出中の緊急事態宣言を、さらに2週間程度延長する方向で調整に入った。2週間程度の延長で、首都圏住民はどれくらいの経済的損失を被るのか。住民1人あたりを基準に試算すると、無視できない影響が見えてくる。
ビットコインの価格がいつのまにか高騰しており、すでにバブルではないかと囁かれている。バブルの色合いが強いのであれば、不安視されるのは今後の暴落リスクだ。実際のところはどうなのか。実は今回の価格高騰の背景には、過去とは異なる事情がありそうだ。
主に50代以降の多くの経営者やビジネスパーソンは、日経平均株価が3万円を超えたことについて、不安を感じているのではないか。それは理屈ではない「嫌な予感」に近い。バブル崩壊時を振り返り、現在の投資家にとっての教訓を導き出す。攻めるべきか、引くべきか――。
今年のバレンタインデーは緊急事態宣言中の日曜日であるため、盛り下がり方がハンパではない。チョコレート市場はいつになく厳しい状況ではなかろうか。しかし、競争戦略の理論で考えると、コロナ禍であえて義理チョコを配ることには計り知れないメリットがある。
新手のSNS「クラブハウス」（Clubhouse）の人気が、突如過熱し始めた。このSNS、どれだけ使えるのだろうか。実際に使ってみた体験を基に、クラブハウスのポテンシャルを考えてみた。実は、ビジネスパーソンが知っておくべきポイントが多くありそうだ。
医療用医薬品「ヒルドイド」を製造・販売するマルホが、市販薬品「ヒルマイルド」を手がける健栄製薬に対して、販売差し止めの仮処分申請を行った。論点は商品の類似性によって消費者の混同が起きるかどうかだ。泥沼闘争の背景にある複雑な業界事情とは。
コロナ禍の時短営業要請により、多くの飲食店が生き残りをかけた努力を始めた。焼肉店の「朝焼肉」や居酒屋の「昼飲み」など、夜の儲けが減る分を日中に取り戻そうとする試みだ。それらによって、飲食店の経営効率は上がるのか。コンサルが現実目線で分析する。
緊急事態宣言により飲食店の営業時間は20時までに制限されたが、街の風景に大きな変化は見られない。新型コロナの感染者も増え続けている。感染爆発をどう食い止めればいいのか。医学ではなく人間行動学的な見地から、我々がとるべき「現実的な行動」を考える。
今回の緊急事態宣言で、本当に新型コロナの感染拡大は食い止められるのか。グーグルのAIが1月下旬に感染のピークを迎えると予測する一方、メディアでは実効性に関して悲観的な指摘が目立つ。緊急事態宣言が思いのほか長引く「最悪シナリオ」を考えてみよう。
菅政権が打ち出した、2030年代半ばまでを目標とする「脱ガソリン車」構想。その対象に軽自動車も加わることになった。これを受け、自動車業界は風雲急を告げている。大きな地殻変動に見舞われかねないためだ。「脱炭素」に向けて、真に議論すべき問題は何だろうか。
世はまさに、デジタルトランスフォーメーション（DX）ブームだ。コロナ禍によるリモートワークの日常化が、言葉の普及に一役買った。しかし、期待が先行するDXとは具体的にどんなものなのか、よくわからないことも多い。結局、DXとは何に役立つのだろうか。
