鈴木貴博

とあるエンジニアが転職活動の際、中途採用面接でとんでもない面接官に遭遇したという体験談がネットでバズっていました。あまりに失礼だったことから、その面接官に対してピシャリと言い返してその場を去り、人事部に対して丁寧に応募辞退を伝えたという内容でしたが、裏事情を知ると少し違って見えてくるかもしれません。

11月16日、新型コロナウイルス感染症対策分科会（コロナ分科会）が会食人数制限の撤廃を了承し、制度上、職場の忘年会も可能になりました。しかし、今シーズンの忘年会の開催について東京商工リサーチが10月上旬、約8100社を対象にアンケートを取ったところ、7割以上の企業が『開催しない』と答えたそうです。今回は、飲食店の業績を大きく左右する忘年会需要について、未来予測をしてみたいと思います。

与党は10日、マイナンバーカードの保有者に対して最大2万円のポイントを支給する方向で最終調整に入りました。この政策の正体はいったい何なのでしょうか？もらったほうがいいのでしょうか？もやもやっとした気持ちの読者も多いと思いますので、今回はそれを解説したいと思います。

コロナ禍が始まった直後から、私は、コロナ禍の回復期にスタグフレーション（不況下での物価上昇）が世界を襲う危険性について警鐘を鳴らしています。そのようなシナリオは本当に現実化するのか？この記事では、考慮すべき要素について分析してみたいと思います。

衆議院選挙の投票日もだんだん近づいてきました。少し想像していただきたいのですが、スマホで投票ができたら楽ですよね。なぜ日本はネット投票を導入しないのでしょうか？　実は、そこにはある理由が存在しているという話をします。

10月4日の夜、岸田文雄首相が就任初の会見で強調したのは、「分配なくして成長なし」でした。しかしそれがその後、どうもうやむやになっています。総選挙が始まる中、“岸田首相の主張がどんどん抽象化していく”という現象が起きているのです。いったいなぜ、そんなことが起きているのでしょうか？岸田首相の主張をめぐる謎を解明してみたいと思います。

半導体不足によって日本の経済回復はどこまで水を差されるのか？　そして半導体不足を語る際に見落としてはいけないことは何なのか？　今回は株式投資の初級者あたりが知っておくべきレベルの知識として、半導体業界でいま何が起きているのかをまとめてみたいと思います。

緊急事態宣言の全面解除と岸田新内閣発足で、にわかに「リベンジ消費」に対する期待が高まっています。ひらたく言えば「これまで使えなかったお金をパーっと使っちゃおう」という消費がこの秋、増えるのではないかという期待です。コロナ禍のリベンジ消費は日本経済を回復させるのか？今回の記事で検討してみたいと思います。

NTTが9月28日に新たな経営スタイルへの変革策を発表しました。その中で注目を一番集めたのが、コロナ禍後もリモートワークを基本として、転勤や単身赴任をなくしていく方針です。グループ社員総数32万人の大企業がリモートワークを前提にして、伝統的な日本的経営手法である転勤や単身赴任を廃止するとどうなるのか？その影響について経営コンサルタントの立場から解説してみたいと思います。

政府が全国19の都道府県に出されている緊急事態宣言を、予定通り9月末に全解除することを視野に入れ、9月28日に決定する方向で調整を進めていると発表しました。「なぜ今？」と疑問を感じた方も多かったのではないでしょうか。あくまでも未来予測の専門家の立場で考える推理ですが、29日に誕生する「新総裁」や今秋に予定されている総選挙と、深い関係があると予測できます。

長引くコロナ禍で生き残るためにはどのような経営に切り替えていかなければならないのか。今回の記事では具体例を交えながら、ポイントをまとめてみたいと思います。

コンサルティングファーム出身の経済の専門家の私にとって、「読書」で情報をインプットすることは仕事の生命線です。ちなみに、今日時点で過去一年間に買った本を数えたら351冊でした。そこで今回は、情報の専門家になるための大量読書術について3つのポイントで話をしたいと思います。

環境省と経済産業省は23日、プラスチックの使用量削減やリサイクルを促進する新制度の具体案を示しました。対象は、スーパー・コンビニ等で提供される、プラスチック製のフォーク、スプーン、ナイフ、マドラー、ストローの5品目。ホテルや旅館が提供する歯ブラシ、ヘアブラシ、くし、使い捨てかみそり、シャワーキャップの5品目、そしてクリーニング店で提供されるハンガーと衣類カバーの2品目です。これらを削減する試みを事業者に義務付けようという内容です。

デルタ株の出現で、いつどこでコロナにかかったのかがわからない人が増えています。この状況で授業を再開させると、「学校」がデルタ株をさらに拡散させるリスクになる「メカニズム」があります。それなのに、なぜ政府は新しいコロナ対策を表明しないのでしょうか？私見ですが、政府が学校再開の判断を各自治体に委ねるのには、理由があると考えます。

9月1日にデジタル庁が発足します。日本のコロナ禍からの経済回復は、アメリカや欧州と比べて大きく出遅れています。背景としてワクチン接種の遅れ以上に、デジタルトランスフォーメーション（DX）が進まないデジタル後進国であることが問題として指摘されています。そこからの巻き返しが期待される、デジタル戦略を推進する中枢部隊の誕生です。デジタル庁で日本はどのように変わるのか、状況をまとめてみましょう。

2021年8月3日、政府はコロナで入院する対象者を重症者や重症化リスクがある人に狭め、それ以外は自宅療養を基本とする新しい方針を決めました。分科会の尾身会長もご存じなかった今回の決定について、何が問題なのかをまとめてみたいと思います。

連日、オリンピックでの日本勢のメダルラッシュで東京は沸いています。金メダルが増える一方で、新型コロナの感染者数も急増しています。過去最大の感染者数を記録する状況となり、これから東京はどうなってしまうのでしょうか？

今回の記事では、気になる「日本のペット市場の未来」に関する予測をしてみたいと思います。コロナ禍でペット市場が急拡大していますが、その未来は思っていたよりも怖いものになるかもしれません。

「ワクチンハラスメント」という比較的新しい社会問題があります。実はこの根底には「真面目な人がハラスメントをして、別の真面目な人がハラスメントの被害を受ける」という構造があります。未来予測の専門家としては、このような事案はこれから増加すると感じています。そのワケを解説しましょう。

マヨネーズの価格がこの7月1日から値上がりしました。実は小麦の価格も値上がりしていて、9月にはパスタや麺類の値上げが続きそうです。家計への影響も懸念される一方で、さらに怖い予測もあります。今回の記事では、食品の値上げの先にある「怖い話」を、未来予測の専門家の立場で解説してみたいと思います。