井元康一郎

ホンダが4月1日付で社長を交代した。新社長に就いた三部敏宏氏は、就任会見で「電動化100％」などの壮大な目標を発表。夢のあるビジョンをぶち上げる姿は、米テスラのイーロン・マスクCEOを彷彿（ほうふつ）とさせた。だが現在のホンダには、官僚的な縦割り体制などの課題が山積だ。三部新社長はこれらを解消し、“ホンダ神話”と称された頃のチャレンジ精神を社内に取り戻せるのか。

地球温暖化対策のための「脱炭素化」が進む中、「クルマの電動化」はますます進むのは間違いない。そこで、「軽自動車は、コスト削減要求も厳しいため、電動化が難しい」という「軽自動車消滅説」が流れている。本当に軽自動車は電動化の波を乗り切れず、なくなる運命なのだろうか。

トヨタ自動車が12月に燃料電池電気自動車（FCEV）「MIRAI（ミライ）」の第2世代モデルを発売するなど、再びFCEVが注目されている。FCEVは「究極のエコカー」として、何かと話題にはなるものの、ほかのエコカーに比べると普及率が低く、低炭素車の一角として存在感を示すものにはなっていない。今度こそ普及するのだろうか。

三菱自動車は2009年に小型のバッテリー式電気自動車(ＢＥＶ)「アイミーブ」を発売し、一貫生産を前提とする量産ＢＥＶの領域で「世界一番乗り」を果たしたメーカーだ。その「アイミーブ」も2020年度内にも生産終了。これからも三菱自は電動車の領域で戦い続け、存在感を発揮できるのだろうか。

2月にＥＵ（欧州連合）を離脱したばかりのイギリスのボリス・ジョンソン首相が、2035年までにガソリンエンジン、ディーゼルエンジンなどの内燃機関を積んだクルマの廃止に踏み切ると宣言した。イギリス資本が主導権を持つ自動車メーカーももはや存在しないのが実情。果たして実現は可能なのだろうか。いきなり「脱エンジン車宣言」した理由とは。

東京モーターショーが年々元気がなくなりつつあるのに対し、同じクルマの展示イベントであるはずの東京オートサロンは毎年大盛況である。自動車業界からは「まだまだクルマ好きの人が多いこと実感する」などとの声が聞こえる。しかし、業界はこの状況を喜んでばかりはいられない。むしろ、危機感を強めるべきだ。

日産自動車が「リーフ」などの電気自動車（ＥＶ）用の、充電サブスクリプション（定額制）サービスを突如廃止したことがユーザーの間で大きな話題となっている。この充電の定額サービスは、日産が日本におけるＥＶのマーケットリーダーとなった源泉ともいえるもの。それをなぜ、日産は突如廃止したのか。

高齢ドライバーの事故防止対策として、注目されている方法の一つがクルマの自動ブレーキの普及。12月17日、国土交通省は2021年11月以降に販売する国産の新型乗用車に、自動ブレーキを義務づけると発表した。果たしてどれほどの効果があるのだろうか。

昨年11月19日に日産自動車のカルロス・ゴーン前会長が逮捕された「ゴーンショック」から1年が経過した。ゴーン前会長失脚後も、役員報酬水増しで西川廣人社長が引責辞任するなど、世間を騒がせ続けてきた日産自動車。新しい経営体制も決まり、本格的な経営再建が始まるが、その前途はあまりにも多難だ。

東京モーターショーが開幕した。深刻な“クルマ離れ”への危機感を背景に、主催者である日本自動車工業会（自工会）の会長を務める豊田章男・トヨタ自動車社長は「100万人の入場者を集めるのが目標」と意気込むが、東京モーターショーは甦るのだろうか。

日産自動車の2019年度4～6月の第1四半期決算は営業利益わずか16億円と、赤字すれすれの状況に陥った。この決算には「裏がある」と見る向きも少なくない。

東京をはじめ、北米や欧州など国際モーターショーの凋落ぶりが目立つ。有名自動車メーカーは出展を相次いで見送り、入場者数も激減、かつてのような華やかさはない。その理由について、自動車メーカー各社は「ＳＮＳなどのインターネットの普及」を挙げるが本当にそうなのか。

ホンダによる英国工場閉鎖は、「ブレグジットの影響」と言われ、英国現地では衝撃的なニュースとして伝えられた。しかし、欧州ビジネスが低迷するホンダの実情を見れば、「英国離脱」は当然であった。問題なのは、それを「ホンダの四輪事業の生産体制の進化」だと“自画自賛”するホンダ経営陣である。

排気量2.5リットル以下の乗用車にかけられる自動車税が引き下げられる見通しとなった。だが、最大のステークホルダーである自動車のユーザーにとって、果たして喜べる成果なのだろうか。

ルノー・日産連合の顔役として19年間、その頂点に君臨してきたカルロス・ゴーン日産自動車会長。その華々しい活躍と独裁的な支配は、金融商品取引法で東京地検特捜部に逮捕されるという形であまりにも呆気なく終焉を迎えた。

今回、電撃発表されたトヨタ自動車とソフトバンクの業務提携。両者は何度も「日本連合」という言葉を用い、“相思相愛”であることをアピールした。

米国のフォードは「流れ作業方式」による世界初の量産乗用車「Ｔタイプ」を生み出した企業だ。そのフォードがなんと米国の乗用車（セダン）市場から撤退するという。その理由や背景には、何があるのだろうか。

現在のカーライフではなくてならないカーナビだが、スマートフォンの地図アプリの進化と普及により、劣勢になりつつある。いずれ日本のカーナビ市場もスマホに取って代わるのだろうか。

米国でのウーバーによる自動運転実験車両の死亡事故は、自動運転技術の開発競争に大きな衝撃を与えた。今後、開発競争の行方はどうなるのか、あるいはどうすべきなのか。そのポイントを整理してみた。

かつて代表的な次世代エネルギー車と言われた燃料電池電気自動車（ＦＣＥＶ）だが、最近は電気自動車（ＥＶ）に比べ、なんとなく旗色が悪い。「既に勝ち目がない技術」という見方さえあるが、本当にそうなのか。