宮原啓彰

全国約8万社の神社を傘下に置く宗教法人、神社本庁。6月3日に満期を迎える、その巨大宗教法人のトップ人事が目下、前代未聞の大混乱。新総長を自認する2人が併存しかねない事態に陥っている。

『週刊ダイヤモンド』4月23日号の第1特集は、「わが子に最強の中高一貫校＆小学校＆塾」だ。激化するばかりの中学受験。直近2022年入試では、首都圏で過去最高の受験者数と受験率に達した。しかし、これはまだ序の口。本番までおよそ10カ月となった23年入試はもちろん、小学校1年生が中学受験を迎える頃まで中学受験熱が高まり続けるとみる塾関係者は少なくない。片や、関西や東海エリアにも中学受験ブームが本格到来している。受験者増とコロナ禍の影響で、学校選びが格段に難しくなる中、後悔しない中高一貫校と塾はどこなのか。中学受験以上に過熱する小学校受験を含めて、大解剖する。

文系理系にとらわれない「第三の道」として人気が高まる芸術系大学。実は、中高一貫校では芸術教育に力を入れる学校も多い。そこで、東京藝術大学ほか芸術系大学に強い中高一貫校をランキング。美大・音大付属校にとどまらず、最難関校や国立大付属校、男子校も上位にランクイン。子どもの可能性を広げる参考になるはずだ。

「理高文低」で、理系人気が高まる近年の大学受験。理系大学進学に強い中高一貫校は、理系大学付属校だけではない。首都圏主要校を網羅した理系進学率リストから隠れた名門校を掲載する。

昨年8月、関西の中学受験関係者に激震が走った。難関校の合格実績で他の塾をごぼう抜きし、王者、浜学園に肉薄するまで急成長した馬渕教室。その中学受験部門トップでテレビにも出演する、馬渕快進撃の立役者、吉田努氏がライバル塾に電撃移籍したのだ。吉田氏本人が、戦いの場を「東京」に移して5月に始動させるという新たなミッションと野望を激白する。

激化する中学受験。直近2022年入試では、首都圏でとうとう過去最高の受験者数と受験率に達した。だが、これはまだ序の口だ。来年23年入試はもちろん、小学校への入学を控える幼児が中学受験を迎える頃まで中学受験熱が高まり続けるとみる塾関係者は少なくない。そこで、首都圏における中学受験の最新動向と共に、入試本番まで残り10カ月、受験生を抱える親に降り掛かる心理的危機とその克服法を伝授する。

税理士になるには、通常、税理士試験で合計5科目の合格が求められるが、そのうち3科目を占める税法科目の合格を一部免除できる方法がある。科目免除制度だ。大学院修了によって、税法3科目のうち2科目を免除申請できるのだ。だが、その大学院選びを誤ると後悔することも。大学院の入試難易度と共にその選び方を伝授する。

コロナ禍で社会人からの人気が再燃しているMBA。入試倍率が過去最高となったビジネススクールも少なくない。だが、直近入試では、人気の早稲田大学をはじめ異変が起きている。その最新入試事情に迫る。

大学受験で全滅したが、浪人もしたくないという人向けの一発逆転の秘策がある。現役時代は「日東駒専」などに受からなかった学力でも、4割以上の人が旧帝大など難関大学の卒業者になれるという裏ワザを紹介する。

社会人の学び直しの場としてだけでなく、最近は学部生のコロナ不況に伴う就活先送り目的としても注目される大学院。直近の調査によって、学部卒業者よりも大学院修了者の方が稼げることが明らかに。ここでは、経歴も実力もアップできる、入りやすくておトクな全国の名門大学院リストを紹介する。

現役・安全志向が高まるばかりの大学受験。妥協した大学に進学する高3生も多いはず。だが、ちょっと待ってほしい。現在、仮面浪人する人が増えているのだ。とはいえ、浪人によって成績がどれだけ伸びるのか分からず、もう1年頑張るべきか悩むだろう。そこで、大手予備校の浪人生コースの偏差値上昇値の内部データを初公開。1浪後に合格が見込める大学の卒業者の年収データと組み合わせ、浪人の費用対効果を明らかにする。

2018年7月、相続法がおよそ40年ぶりに大改正された。実は生前贈与に絡む新制度の創設や改正も多い。だが、安易に活用すれば遺産を巡る骨肉の争い“争族”をかえって呼び込む落とし穴もある。

贈与税や相続税を節税できる生前贈与術のうち、国が用意した代表的な優遇制度である「一括贈与」の三つの特例と、配偶者への自宅贈与に適用される「配偶者控除」の活用は基本中の基本だ。2022年度税制改正大綱により一部制度の変更の方針が発表されたので、確実に押さえておきたい。

生前贈与がダメになる――。そう聞いて「駆け込み贈与」に走る人も少なくない。だが、ちょっとだけ待ってほしい。相続税対策としての贈与が必要な人は少数派。相続税のイロハを知らず、下手に贈与すると逆に損をしかねない。

生前贈与を考えるならば、累計2500万円まで贈与税が非課税になる「相続時精算課税制度」も選択肢になってくる。通常の生前贈与「一般贈与」とどちらが自分に合ったやり方なのかは実はケース・バイ・ケースで、落とし穴もある。その仕組みと活用すべきケース、すべきでないケースを見る。

累計2500万円まで非課税で贈与できる「相続時精算課税制度」。だが、相続財産の前渡しにすぎないため、通常は相続税対策に向かない。しかし、人は選ぶが活用次第で大きな節税効果を生む“裏ワザ”もある。そのスキームを伝授する。

あなたの財産に相続税は幾ら課せられるのか？「わが家は富裕層ではないので相続税なんて無縁」という思い込みは捨てた方がよい。首都圏などでは、たとえ郊外でも持ち家があれば、中間層でさえ相続税が発生しかねないからだ。そこで、三大都市圏における主要駅ごとの相続税額リストを大公開。エリアによっては、ちょっとした生前贈与で税金をタダにできるかも？

相続税対策の王道といわれる生前贈与には、落とし穴も多く待ち受ける。実行に移す前に、制度の基本的な仕組みをおさらいし、その節税効果の威力を確認しよう。

『週刊ダイヤモンド』12月18日号の第1特集は、「年末年始に家族で話す！生前贈与・駆け込み相続術」だ。相続税と贈与税の一体化の議論が進む中、懸念された2022年度税制改正大綱では見送られたものの、近い将来、相続税対策の王道である生前贈与が“禁じ手”になる公算が高い。相続のルールはどう変わるのか？キーマンである自民党の甘利明前幹事長への直撃と共に、年内に間に合う、お得な駆け込み贈与のための贈与と相続の基本のキから節税テクニックまで余すところなく伝授する。

『週刊ダイヤモンド』11月20日号の第1特集は、近年、難化が指摘される東西の中堅私立大学グループ、「日東駒専&産近甲龍」だ。実は、現受験生の親世代が大学受験に挑んだ1990年前後も、これら「中堅私大への合格が最も厳しかった時代」（予備校幹部）。そして、2022年度入試でも志願者の増加が見込まれている。受験生のボリュームゾーンの多くが無視できない中堅私大8校について、その入り口（難易度）から出口（就職力）まで、「MARCH」や「関関同立」との比較を交えながら徹底解剖する。