宮原啓彰

中学受験において、各塾に張り出された御三家や新御三家の合格者数に目を奪われがちだ。だが、その塾が子どもの今の学力や志望校に合っているかどうかは別問題だ。初めから生徒をふるいにかける入塾テストの有無や、「難関校よりも中堅校に強い」「特定の中学校に強い」など、各塾それぞれに強みがあるからだ。そこで首都圏主要塾の合格実績を大分析。実力を明らかにする。

昨年12月、塾生6万人超の大手塾、臨海セミナーに対し、ステップや早稲田アカデミー、秀英予備校など19社が連名で業務改善を求めるという前代未聞の事態が明るみに出た。そこで問題視されたのは塾業界で横行しているとされる「合格者数の水増し」と「悪質勧誘」だ。「臨海セミナー事件」は氷山の一角なのか。あなたの塾選びを惑わすその背景に迫る。

米アマゾン・ドット・コムの創業者、ジェフ・ベゾス氏や米マイクロソフトの創業者、ビル・ゲイツ氏など、ビリオネアの立て続けの離婚が話題になっている。野次馬の関心の多くは多額の資産の行方だ。日本の富裕層でも近年、離婚に伴う資産の目減りを見越した対策がひそかに流行中だ。結婚適齢期の富裕層男性の間では、「嫁ブロック」なる隠語まであるという。ここでは、高給会社員や医師なども参考にできる、「婚姻費用（コンピ）」対策編を紹介する。

およそ40年ぶりに大改正された相続法。2019年から20年にかけて順次施行されたが、当初の想定を超えた“節税術”としての活用法が富裕層の間で注目を集めている。その一方で、地主を中心に知らなきゃ大損する落とし穴も。ここでは、新・相続法の活用テクニックと危ういわなを見る。

相続と不動産は切っても切れない関係にある。地主はもちろん、相続財産の多くが自宅を含めた不動産という富裕層が少なくないからだ。それ故、適正な不動産評価が行われなければ、相続税を払い過ぎてしまうことも。ここでは、実際にあったケースを基に、不動産評価額の見直しによって払い過ぎた相続税を取り戻すマル秘テクニックを見る。

米アマゾン・ドット・コムの創業者、ジェフ・ベゾス氏や米マイクロソフトの創業者、ビル・ゲイツ氏など、ビリオネアの立て続けの離婚が話題になっている。野次馬の関心の多くは多額の資産の行方だ。日本の富裕層でも近年、離婚に伴う資産の目減りを見越した対策がひそかに流行中だ。結婚適齢期の富裕層の間では「嫁（夫）ブロック」なる隠語まであるという。ここでは、高給会社員や医師も参考にできる、「財産分与」対策編をお送りする。

富裕層を最期まで悩ませる税金。それが相続税だ。相続税に絡む節税術を語る上で欠かせない基本中の基本は、「贈与」と「生命保険」、そして「不動産」である。ここでは、そのうちの二つ、富裕層はもちろん誰でも手軽にできる、贈与と生命保険を使った資産圧縮術を紹介する。

有名講師をそろえる大手予備校に、映像授業、個別指導、通信添削……。目標は志望大学合格という一つでも、そこに至るまでの受験勉強の場と方法は千差万別だ。東大ほか難関大学の合格者数だけで選ぶと後悔することもある。受験生のタイプに合った予備校・塾の選び方を伝授する。

コロナ不況と地元回帰によって、私立大学専願から国公立大学志望にかじを切る受験生が増えているという。だが、今から新たな試験科目の勉強を一から始めるのも困難だ。そこで、難易度はもちろん高いが3教科で受験可能な国公立大学リストを掲載する。中には、一流国立大学の名前も登場する。

実力、人気共に関西トップ私立大学群である“関関同立”（関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学）を五つの独自指標で徹底比較！関西の私立大学では同志社大学が頭一つ抜けている印象が強いがその実態は？

コロナ禍で思わぬ特需が起きているのが、MBAを志望する社会人が急増している国内ビジネススクールだ。入試倍率が過去最高となったビジネススクールも続出している。だが、一口にビジネススクールと言っても、その性格は千差万別。自分の目的にかなった選び方を伝授する。

コロナ禍は大学の学部入試だけにとどまらず大学院入試にも変化をもたらしている。コロナ不況での就職を避けるための学部生の進学や、テレワークに伴う社会人のスキルアップ、そして、入試そのものの易化が原因だ。ここでは、「学歴ロンダリング」にピッタリな、入りやすくておトクな大学院リストの西日本編を紹介する。

1986年、奈良県に開校した西大和学園は、東大・京大合格者数を急増させて片田舎の無名校から一気に全国レベルの有名進学校に上り詰めた。同学園が運営する大和大学は2014年に開学。20年には大学院を持たない稀有な理工学部を設置した。西大和学園創始者で大和大学学長の田野瀬良太郎・元衆議院議員にその野望を聞いた。

学歴の最高峰、東京大学と京都大学の大学院と聞いて、「お呼びでない」と初めから挑戦を諦める他大学生は少なくない。一面では正しいが、研究科次第で全く別の面が見えてくる。また、格上とされる大学院に進学しても、「就職では学部時代の出身大学で判断される」といわれる。そこで、他大学出身者が多い東大院、京大院の研究科と主な就職先リストを掲載する。

コロナ禍は大学の学部入試にとどまらず大学院入試にも変化をもたらしている。コロナ不況を避けるための学部生の進学や、テレワークに伴う社会人のスキルアップ、そして、入試そのものの易化が原因だ。ここでは「学歴ロンダリング」にピッタリな、入りやすくておトクな大学院リストの東日本編を紹介する。

病気やけがで働けなくなり、収入が大幅に減る事態に備えられるのが就業不能保険だ。死亡保障や医療保険ではカバーできない死角を埋めてくれる。その商品トレンドは精神疾患による就業不能状態への保障だ。

一家の大黒柱に万が一の事態が起きたときに残された家族を支える死亡保障は、そのリスクの大きさから数ある生命保険の保障対象の中でも最優先で入るべき商品といえる。それだけにどの商品を選ぶべきか慎重な見極めが必要だ。

人生100年時代と言われても、「ピンピンコロリ」で大往生できるとは限らない。長い寝たきり状態が死ぬまで続く「ネンネンコロリ」の人も多い。そんな老後の不安に備える保険商品を見る。

劣化して久しい円建て貯蓄性商品に代わり、生命保険各社が販売に注力してきた外貨建て保険と、にわかに人気が上昇する変額保険。商品を選ぶ前にそのリスクを知ることが何より重要だ。

新年度に入り、中学受験を目指す新小学6年生たちの戦いが本格化した。コロナ禍で揺れた2021年入試では、受験塾関係者の多くが前年よりも受験者数の減少を予想していた。ところが、首都圏の受験者数は前年を超え、受験率は09年に次ぐ過去2番目の高さ。東京都の受験率は10年ぶりに30％を突破した。片や、関西の塾関係者は、この首都圏の中学受験ブームが「22年入試では西にも波及する」と予想する。コロナ禍の影響で、学校選びが格段に難しさを増す中、後悔しない中高一貫校はどこか。中学受験以上に過熱する小学校受験の最新事情や、時代の変化に負けない子どもに育てるための幼児教育法を含めて、明らかにする。