宮原啓彰

空前の医学部人気が続く中、国公立大学医学部はもちろん、あらゆる私立大学医学部が狭き門となって久しい。「勉強はそれほど得意でないが最低限でも中堅私大に。あわよくば医学部も狙わせたい」――。子どもの未来にそんな希望を抱く親にうってつけなのが、医学部を擁する中堅私立総合大の付属校からの内部推薦を利用した医学部進学だ。普段は表に出ない日本大学や近畿大学などの医学部への内部推薦事情を徹底解剖する。

「日東駒専」と「MARCH」の最新の難易度は？そして、親世代の難易度からどう変わったのか？団塊ジュニアの18歳人口がピークを迎え、大学受験戦争が激しさを増した1992年度から約10年ごとの9大学全学部の偏差値を一挙に公開する。

近年、難化が指摘される日東駒専と産近甲龍。実は、今の受験生の親世代が大学受験に挑んだ1990年前後も、「中堅私大への合格が最も厳しかった時代」だった。そして、2022年度入試ではさらに志願者の増加が見込まれている。「その大学の総合的なパワーを測る最大の指標」である一般入試の志願者数ランキングを90年から最新の数字まで振り返ることで、日東駒専・産近甲龍を含めた全国の私大の隆盛と狙い目を追う。

全国約8万社の神社を傘下に置く宗教法人、神社本庁。その元幹部2人が、不動産売買を巡って神社界上層部と業者の癒着があったと内部告発した結果、懲戒処分を受けたのは不当だとして地位確認を求めた訴訟の控訴審判決が9月16日、東京高裁であった。結果は一審に続いて被告・神社本庁の“完敗”。さらに、この「土地ころがし疑惑」に絡む別の新たな訴訟も起こされた。

『週刊ダイヤモンド』9月25日号の第1特集は「わが子にピッタリ!がわかる 塾予備校」です。小中高の各学校で新学期が始まりました。9～10月は塾選びの絶好のタイミングですが、無数に存在する塾の選び方は困難を極めます。そこで「勉学の秋」に、子どもにピッタリな塾を探すためのお得な情報をお届けします。

「心の専門家」としての資格は、これまで「臨床心理士」をはじめとする民間資格だけであったが、2017年に新たな国家資格として「公認心理師」が誕生した。その受験資格には、原則として大学と大学院で計6年間学ぶことが求められる。国家資格誕生で注目を浴びる心理系大学院の選び方を紹介する。

首都圏難関中学各校の塾別合格者数ナンバーワンの座は、SAPIX（サピックス）の独壇場というわけではない。特定の学校にことさら強い塾も存在する。そこで、共学、男子校、女子校別に、過去16年間の難関中学18校への塾別合格者数を公開。特定の学校に伝統的に強い塾だけでなく、目下、どこの塾がどの学校の合格実績を伸ばそうとしているのか明らかにする。

中学受験における難関校への合格実績でSAPIX（サピックス）を猛追し始めた早稲田アカデミー。中学受験塾の覇者、サピックスの天下を終わらせるという山本豊社長に、その意気込みを聞いた。

税理士になるためには、通常、税理士試験で合計5科目に合格しなければならず、そのうち税法科目については3科目の合格が必要だ。しかし、その一部が免除される方法が存在する。科目免除制度だ。大学院（修士課程、博士課程前期）修了によって、税法3科目のうち2科目を免除申請できるのだ。しかし大学院ならどこでもよいわけではなく、その選び方には細心の注意が必要となる。大学院受験予備校、河合塾KALSに後悔しない選び方を聞いた。

中学受験において、各塾に張り出された難関校の合格者数に目を奪われがちだ。だが、その塾が子どもの今の学力や志望校に合っているかどうかは別問題だ。初めから生徒をふるいにかける入塾テストの有無や、「難関校よりも中堅校に強い」「特定の中学校に強い」など各塾それぞれに特徴や強みがあるからだ。そこで「関西」主要塾の合格実績を大分析。実力を明らかにする。その関西の中学受験関係者の間に8月、激震が走った。テレビにも出演する馬渕教室の中学受験部門快進撃の立役者、吉田努氏が電撃退職した理由とは――。

自宅でマンツーマンかつオーダーメードの指導ができる家庭教師は、志望校合格や苦手教科克服の「切り札」といえる存在だ。だが、一口に家庭教師と言ってもプロからご近所の大学生まで、その選択肢は幅広い。そこで「プロ家庭教師集団 名門指導会」代表の西村則康氏に、失敗しない家庭教師の選び方を聞いた。

コロナ禍によって、中学受験以上に影響を受けたといわれる小学校受験。首都圏60校の応募者数は前年より1割近く増え、過去5年で最多の3万4000人近く（併願を含む）に達した。さらに今年、都立初の小中高一貫校、立川国際中等教育学校附属小学校の初選抜が行われる。過熱する小学校受験の最前線と共に塾の選び方を紹介する。

中学受験塾を選ぶ上で、合格実績よりも重要になるのが、その塾の性格（指導方針）と、子どものタイプや家庭の状況との相性だ。塾によって授業のスピードや金銭面以外の親の負担度合いはバラバラだからだ。塾と子どもの相性から見た東西の主要塾の探し方を伝授する。

中学受験において、各塾に張り出された御三家や新御三家の合格者数に目を奪われがちだ。だが、その塾が子どもの今の学力や志望校に合っているかどうかは別問題だ。初めから生徒をふるいにかける入塾テストの有無や、「難関校よりも中堅校に強い」「特定の中学校に強い」など、各塾それぞれに強みがあるからだ。そこで首都圏主要塾の合格実績を大分析。実力を明らかにする。

昨年12月、塾生6万人超の大手塾、臨海セミナーに対し、ステップや早稲田アカデミー、秀英予備校など19社が連名で業務改善を求めるという前代未聞の事態が明るみに出た。そこで問題視されたのは塾業界で横行しているとされる「合格者数の水増し」と「悪質勧誘」だ。「臨海セミナー事件」は氷山の一角なのか。あなたの塾選びを惑わすその背景に迫る。

米アマゾン・ドット・コムの創業者、ジェフ・ベゾス氏や米マイクロソフトの創業者、ビル・ゲイツ氏など、ビリオネアの立て続けの離婚が話題になっている。野次馬の関心の多くは多額の資産の行方だ。日本の富裕層でも近年、離婚に伴う資産の目減りを見越した対策がひそかに流行中だ。結婚適齢期の富裕層男性の間では、「嫁ブロック」なる隠語まであるという。ここでは、高給会社員や医師なども参考にできる、「婚姻費用（コンピ）」対策編を紹介する。

およそ40年ぶりに大改正された相続法。2019年から20年にかけて順次施行されたが、当初の想定を超えた“節税術”としての活用法が富裕層の間で注目を集めている。その一方で、地主を中心に知らなきゃ大損する落とし穴も。ここでは、新・相続法の活用テクニックと危ういわなを見る。

相続と不動産は切っても切れない関係にある。地主はもちろん、相続財産の多くが自宅を含めた不動産という富裕層が少なくないからだ。それ故、適正な不動産評価が行われなければ、相続税を払い過ぎてしまうことも。ここでは、実際にあったケースを基に、不動産評価額の見直しによって払い過ぎた相続税を取り戻すマル秘テクニックを見る。

米アマゾン・ドット・コムの創業者、ジェフ・ベゾス氏や米マイクロソフトの創業者、ビル・ゲイツ氏など、ビリオネアの立て続けの離婚が話題になっている。野次馬の関心の多くは多額の資産の行方だ。日本の富裕層でも近年、離婚に伴う資産の目減りを見越した対策がひそかに流行中だ。結婚適齢期の富裕層の間では「嫁（夫）ブロック」なる隠語まであるという。ここでは、高給会社員や医師も参考にできる、「財産分与」対策編をお送りする。

富裕層を最期まで悩ませる税金。それが相続税だ。相続税に絡む節税術を語る上で欠かせない基本中の基本は、「贈与」と「生命保険」、そして「不動産」である。ここでは、そのうちの二つ、富裕層はもちろん誰でも手軽にできる、贈与と生命保険を使った資産圧縮術を紹介する。