笠原里穂

新型コロナウイルス感染拡大の影響でビジネスを取り巻く環境が急速に変化する今、中長期的な成長を見据えて考えたいのが、「ブランドづくり」である。アフターコロナのブランド戦略はどうあるべきなのか。

商品の売れ行きには、地域によってどんな特徴があるのか。全国のスーパー、コンビニ、ドラッグストアなど約4000店舗のデータを基に、その傾向を読み解く。今回は、全国平均と比較した「北海道」地域の消費の特性を探る。

商品の売れ行きには、地域によってどんな特徴があるのか。全国のスーパー、コンビニ、ドラッグストアなど約4000店舗のデータを基に、その傾向を読み解く。今回は、全国平均と比較した「北海道」地域の消費の特性を探る。

通販番組で有名なジャパネットたかたを擁するジャパネットグループは、長崎の地域活性化を目指し、「長崎スタジアムシティプロジェクト」を進めている。人材採用に関しても、コロナ禍にもかかわらず攻めの姿勢を貫く。地方創生の取り組みや、コロナ禍による変化、地方企業の人材マネジメントについて、プロジェクトのキーパーソンに聞いた。

新型コロナウイルス感染拡大により、ビジネスを取り巻く環境は大きく変わった。その変化は、働く人々の価値観をも大きく揺さぶった。今働く人々はどんな視点で業界や企業を選んでいるのか。データを基に、転職希望者の動向を考察する。

緊急事態宣言が解除されてから2カ月が経過した。休業を余儀なくされた飲食店も、徐々に営業を再開している。店内営業を再開した飲食店は感染防止対策の徹底と、収益の確保という2つの課題に立ち向かっている。営業再開後の飲食店には、どんな変化が起こっていたのだろうか。

コロナ禍で雇用不安を覚えた人も少なくないはずだ。営業、技術職、コンサルタント――転職市場でこれから需要が高まるのはどんな職種なのか。転職サイト「ビズリーチ」の登録者に対する企業のスカウト実態をコロナ禍前後で比較することで、職種ごとの将来性を分析する。

コロナ前まで「超売り手市場」だった新卒採用選考。「最近の学生は就活をナメている」と嘆きながら、採用難に苦しむ企業の人事担当者は多かった。そんな彼らはコロナ後の「買い手市場」でも負け組人事となる可能性が高い。それはなぜか。

コロナ禍は働く人々の「会社」に対する価値観を大きく変えた。企業口コミサイト「OpenWork（オープンワーク）」のデータを基に、コロナ時代に評価を上げた50社のランキングを作成。アフターコロナ時代に支持される企業の特徴を探る。

6月1日、企業にパワハラ防止対策を義務付ける「改正労働施策総合推進法（パワハラ防止法）」が大企業を対象に施行された。パワハラ防止法は、パワハラ対策に向けて大きな前進とみられる一方で、対象や定義が限定的との見方もある。企業はこれからどのようにパワハラ対策に取り組んでいけばよいのか。

新型コロナウイルスの影響による外出自粛や勤務先企業の業績悪化などで、収入が減少したり、失業したりする人が出てきている。今は直接収入に影響が出ていなくても、働く環境の変化や事業の方針変更などで、今後の働き方に不安を抱えているビジネスパーソンも少なくないだろう。リモートワークが普及し、現在よりも「成果」を問われるようになると予想されるウィズコロナ時代のキャリアをどう考えるべきか。

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、多くの企業が在宅勤務に切り替えている。すでに長期にわたって在宅で仕事をしているビジネスパーソンも少なくない。在宅勤務のおかげで通勤時間がなくなる、ムダな業務が明確になるといったメリットが実感されている一方で、「見えない職場」ならではの問題も出てきている。

新型コロナウイルス感染拡大により、大企業を中心に多くの企業が在宅勤務に切り替えた。一方で業務の都合上、あるいは会社の制度、ＩＣＴ環境の問題などでやむを得ず出勤する人もいる。在宅勤務の急速な普及の裏で見えてきた課題とは何か。また、しばらくは3密を避けようという「嫌密」の傾向が続くと考えられる中、企業や組織は在宅勤務を続けることができるのか。

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、テレワークを導入する企業が急増している。しかし、全国的な普及にはまだ課題も残る。パーソル総合研究所が今月実施したテレワークに関する緊急調査から、都道府県別のテレワーク実施率を見ていこう。

外出自粛の影響を受け、飲食店やホテルなどの宿泊施設が危機的状況に陥っている。影響の長期化が予想される中で、業界では延命のための試行錯誤が続く。

4月8日、7都府県を対象に緊急事態宣言が発令された。外出自粛の影響で売り上げの急減に悩まされていた飲食店は、日に日に“限界”に近づいている。政府は特別融資や助成金の拡充を行うが、飲食店に残された時間は多くない。経営者たちの悲痛な叫びを聞いた。

年収が徐々に上がっていく30代、40代。老後を考える上では、この時期に少しずつ貯め始められるかが重要だ。しかし、実際は共働きであっても貯まらない家庭は少なくないと思う。背景には、家計に占める教育費の大きさや、共働きならではの「不干渉」の問題がある。解決法を探った。

近年ベンチャー企業を中心に注目を集めているキーワード「D2C」。メーカーがECや店舗など直接的な接点を持ち、ビジネスを展開するモデルだ。D2Cの強み、そして課題とは。躍進を続けるベンチャー企業、新たな商機を模索する老舗メーカーなど、D2Cに挑戦する企業に話を聞いた。

新型コロナウイルスの感染拡大で、大きな影響を受けているのが「フィットネス」業界だ。終わりが見えない自粛ムード、顧客の退会・キャンセルに頭を抱えるスポーツジムは少なくないが、そこで働く人たちもまた、厳しい状況に置かれている。

数年前からの「90年代ファッション」リバイバルブームにより、”全盛期”を知らない若者世代に再ブレイクを果たしているブランドがいくつかある。再浮上できた「懐かしブランド」には、どのような戦略があったのだろうか。