DIAMOND SPECIAL

不動産系のテクノロジーの進化は、ビジネスや暮らしにどんな影響を与えるのか。本企画では、住宅ローンや顔認証システムなどの分野で、独創的なDXを展開する企業のサービスや商品を紹介。先進の事例から、不動産ビジネスの未来を展望し、これからの日本の不動産業がどのように変貌していくのかを考察した。

物流業界は、トラックドライバーの残業時間の上限規制が導入される「2024年問題」が間近に迫っているほか、「ポストコロナ」時代に対応したサプライチェーンの構築、SDGsをはじめ「持続可能な社会」実現のための取り組みなど、依然として大きな課題が幾つも立ちはだかっている。そこで、日本を代表する老舗物流業界紙「カーゴニュース」の西村旦編集長に日本の物流市場の現状や今後について聞いた。

かつての「35歳転職限界説」のようなネガティブマインドから、30代以上の転職市場は明らかにポジティブなものに変わってきている。百年コンサルティング代表の鈴木貴博氏は、「転職こそが、日本にイノベーションを起こす方策の一つ」と考えている。

コロナ禍が続く中、サプライチェーン（SC）の混乱が頻発している。労働力不足の問題も、依然として大きな障害となって立ちはだかっている。経済の「血管」であり、貴重な社会インフラである物流を維持するためにどうすべきか。日本を代表する老舗物流業界紙「カーゴニュース」の西村旦編集長に聞いた。

SDGsへの取り組みを事業の羅針盤とする一方で､足元ではCSRを着実に実現しようとする企業が増えている｡その上でCSR経営の要素の一つである社会貢献で､科学の基礎研究への支援を充実させるｹｰｽも出てきた｡今､日本企業のCSRは新たな展開期を迎えている｡

新型コロナウイルスの世界的流行によって、在宅勤務、テレワークが当たり前になり、人々の働き方は大きく変化した。これからの企業が強くなるために、この動きを踏まえて人事部門はどう対応すべきか。2020年9月25日、ダイヤモンド・オンラインが開催したWebセミナー「組織を強くするデジタル人事 テレワーク時代の最新ソリューション」の様子をレポートする。

新型コロナウイルス感染症の拡大で、多くの企業がテレワークを導入した。その一方、請求書や契約書類などを扱う経理・総務・法務部門などは、紙の書類や印鑑処理のためだけに出社を余儀なくされるという課題が浮き彫りになった。書類や印鑑の電子化は以前から指摘されてきた問題だが、今後どのように解決していけば良いのだろうか。

選ぶトキメキ、味わう楽しさ、買う時のワクワク感を演出し、世界中に日本酒ファンを広げたい――。敷居の高かった世界をシンプルに見える化し、それぞれに秘められた物語を伝える日本酒情報サービス「サケロジー」。5500銘柄に及ぶ膨大なデータベースを強みに、飲食店や小売店向けに日本語英語の双方に対応した日本酒銘柄メニューを提供している。日本酒に魅せられた女性起業家が、日本酒というグローバルコンテンツに賭ける思いとは。

事業活動に支障を来しかねない環境課題としてCO2 削減の次に企業が取り組み始めているのが「水リスク対策」だ。気候変動や都市人口の急激な増加などによって、特に開発途上国の水リスクが顕在化している。一方、国内では「老朽化した水道施設の更新」が喫緊の課題だ。今、日本の企業や水道事業はこの水リスクに対してどうマネジメントしていくべきなのか。

ドライバー不足により荷物が運べなくなる「物流危機」に注目が集まる中、物流業界では、持続可能なシステムの構築に向けた各社の動きが加速している。未来の物流業界はどのような姿に変わっていくのか。日本を代表する老舗物流業界紙「カーゴニュース」の西村旦編集長に聞いた。

有数のリゾートとしてリピート観光客が多かった沖縄が、居住する地、第2の拠点として注目を集めている。豊かで美しい自然と温暖な気候、アクセスの良さ、国内という安心感、そしてインフラや住居の整備などが、そのムーブメントを後押ししている。

「注文住宅なのに思い通りの家がつくれない」「人手が足りないが外部人材に仕事を任せるのは不安」。一般の人はもちろん、業界関係者にとってもジレンマだらけの建設業界に、そのジレンマを打ち破るスタートアップが現れた。名古屋のスタートップ、スタジオアンビルトだ。建築家やデザイナーなど、プロのスキルをオンラインで“直販”し、ブラックボックス化した業界に新風を吹き込む。

マニュアルを「ロボット化、画一化するもの」とマイナスのイメージで捉える人もいるだろう。だが、良品計画前会長の松井忠三氏は、生き生きと働きながら成果を出すことができる「最強のツール」だと説明する。なぜなら、無印良品の躍進を支えているのが、まさに「マニュアル」だからである。なぜマニュアルが大切なのか、成果を出せるマニュアルとはどんなものなのか。

AIテクノロジーが医療の世界に新たな価値と衝撃をもたらしている。その一つが、時間のかかる病理診断を瞬時に行う画像診断システム。その分野で一躍、世界のフロントランナーとなったスタートアップが福岡にある。九州大学起業部の第1号ベンチャー「メドメイン」だ。その代表を務めるのは、起業家、開発者、現役医学部生という3つの顔を持つ異色の若手経営者・飯塚統氏。彼にメドメインの創業ヒストリーを振り返ってもらいつつ、近未来に描くビッグピクチャーまでを語ってもらった。

人生100年時代を迎え、働き手としても豊富な経験とノウハウを持つシニア世代の活躍が期待されている。そこで早めに行っておきたいのが「老眼対策」だ。自分に合った正しいレンズ選びで、快適な見え心地の眼鏡を手に入れよう。

太陽の光も、土も、農薬も必要とせずに育つレタスが、いま世界の注目を浴びている。作っているのは京都の農業スタートアップである「スプレッド」。植物工場によって、いつでもどこでも野菜が作れる最先端生産システムを広めている。 同社が目指すのは「京都発・世界のフードインフラ」。京都から世界を見据えた、農業スタートアップの軌跡を追った。

転職市場が活況だ。だが、かつて「35歳転職限界説」が言われていたこともあり、30代後半を過ぎてからの転職に対して不安を感じる人は多いだろう。実際のところはどうなのだろうか。キャリアや年収はどうなる？「嫁ブロック」は？そこで今回は、30代後半～40代での転職を経験した4人のビジネスパーソンに集まってもらい、座談会を開催。自身の転職体験談を忌憚なく語ってもらった。

日本最大規模の外食チェーンである日本マクドナルド（本社・東京都新宿区、日色保CEO）。全国に約2900店舗を展開する同社でいま、サプライチェーン全体の中長期的な最適化に向けた取り組みが加速している。昨年8月には、利用物流会社のHAVIサプライチェーン・ソリューションズ・ジャパン（HAVI）、富士エコーと共同で、利用配送拠点（DC）から各店舗への配送業務を平準化する取り組みを実施し、国土交通省と農林水産省から物流総合効率化法（物効法）の認定を受けた。さらに、今年6月には、読売新聞社とHAVI、永尾運送との4社で、食塩と夕刊新聞の共同配送に着手し、2回目となる物効法認定を取得。今後も、サプライチェーンを全体最適化する観点からさらなる物流効率化を進めていく考えだ。

日本企業はなぜ、デジタル変革の波に乗り遅れてしまったのか。その遅れを挽回するためには、どうすればいいのか。「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」座長を務めた南山大学教授の青山幹雄氏に聞いた。

労働力減少などを背景に、真に自社の戦力となる人材の採用が急務になっている。日本企業の人材採用が抱える問題と人事部の戦略化の必要性、そして、それを解決する策として注目されるHRテクノロジーの活用について、人事経済学を専門とする早稲田大学の大湾秀雄教授に聞いた。