武田薬品工業
１７８１（天保元）年、初代近江屋長兵衛が大坂・道修町で薬種仲買商を始めたのがタケダの始まりとなった。その後、１９２５年に「武田長兵衛商店」となり、１９４３年に現在の「武田薬品工業」に社名変更した。現在、全世界における当社グループの企業ブランドシンボルとして使用しているロゴマーク「抱き山」は、創業当時ののれんに刻まれた最も古いロゴマーク「抱き山・本」をベースにしている。「抱き山」は、近江屋本家の出身地・近江と商売拠点・大阪の間にある二つの山を上下に抱き合わせた形と伝えられいる。
関連ニュース
＃9
武田薬品工業、第一三共、アステラス製薬、エーザイ、塩野義製薬――。国内主要製薬5社におけるこの十余年の成果で軍配が上がるのはどこか。第一三共にあって武田薬品工業にないものとは何か。製薬5社の大型品候補と次期社長レースの内情から、その実像を明らかにする。
外資製薬大手グラクソ・スミスクライン（GSK）が医薬品卸の取引先を再び絞り込み、スズケンとも決別する。2021年に続く第2弾となり、合計で20社近い卸を「不要」と判断した。
＃1
米ジョンソン・エンド・ジョンソン（J＆J）の医薬品部門であるヤンセンファーマの日本法人が目下、大量リストラを遂行中。2023年も製薬業界ではリストラの嵐が吹き荒れるが、すでにリストラが済んだ大手の社員は、社員MR（医薬情報担当者）がほぼ絶滅に向かう社内計画が水面下で進んでいることに気付いた。
予告
患者が本当に使っている「選ばれるクスリ」、大リストラの製薬業界が探し求める“特効薬”
武田薬品工業が繰り返すリストラ、次期社長レースの不透明さは、本当に効く大型新薬を生み出せない老舗製薬メーカーの「今」を象徴している。世の中が製薬業界に求めるものは常に一点、「本当に効くクスリ」である。製薬企業が生き残るのに必要なものも同じ。主役に成り上がる治療薬はどんどん入れ替わり、医療現場の常識は変化し、企業は浮沈する。主役となる治療薬を明らかにするとともに、取り巻く業界の激変に迫る。
武田薬品工業のクリストフ・ウェバー社長兼CEOは「25年までは経営に関与したい」と口にしてきた。その通りであれば、トップ交代まで残り2年。次期トップの最有力候補とは？
厚生労働省は2022年11月の部会で、国内初となる肥満対策のOTC薬「アライ」を要指導医薬品として承認することを了承した。大正製薬が申請したのは4年も前のこと。ずっと棚晒しとなっていたものが、なぜここにきて承認されるのか。
＃55
2022年はリストラが多い製薬業界にあっておおむね静かな1年だった。しかし、22年末に米ファイザー日本法人が400人超のリストラを断行。23年は世界トップ企業に追随する競合が出てきそうだ。
後発医薬品大手である日医工の経営危機は、一義的にはワンマンで鳴らした社長の能力不足が招いた。が、この転落を他人事のように高みから見物している別の「悪人」たちがいることを忘れてはならない。
＃13
未来の「年収勝者」はどの企業なのか――。この答えを探るべく、ダイヤモンド編集部では今回、「5年後の年収」を専門家のアドバイスを基に初試算。第1弾では、5年後の予想年収が直近より増える企業の上位100社を明らかにする。
今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い会社ランキング2022【大阪府】」を作成した。対象は大阪府に本社がある上場企業で、単体の従業員数が100人未満の会社は除外している。対象期間は、2021年4月期～22年3月期。
今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い会社ランキング2022【大阪府】」を作成した。対象は大阪府に本社がある上場企業で、単体の従業員数が100人未満の会社は除外している。対象期間は、2021年4月期～22年3月期。
製薬業界最大手の武田薬品工業、大手のアステラス製薬がここ数年間で大量のリストラを行ったことで、“製薬エリート”が続々と放逐された。武田薬品は2010年代半ばから研究開発部門を手始めに、ビジネス部門や一般管理部門でクビ切りを断行。辞めた元社員がベンチャーを立ち上げたり、同業他社の役員に就いたりする事例が相次ぐ。今年7月にもアストラゼネカの日本法人社長に、武田薬品で日本オンコロジー事業部長を務めた堀井貴史氏が就任して話題をさらった。しかし、両社とも「華麗なる転身」ばかりではない。
＃1
社長は企業の顔だ。歴代の社長の顔触れや系譜、給料をひもとけば、その企業のキャラクターが見えてくる。主要8業種40社で、役員の平均報酬額リストを作成し、従業員の平均年収と比較した。
＃16
製薬会社の本社が集結し、薬の町として知られる大阪・道修町。製薬は大阪を代表する伝統産業の一つだが、コロナ治療薬の迷走など、地元からは地盤沈下を憂える声が上がる。
＃14
東京に次いで上場企業が多い大阪でも、社外取締役の需要が高まっている。大阪に本拠を置く企業の社外取の報酬や兼務の実態とは。推計報酬額が高い大阪企業と東京企業の社外取トップ50の実名を公開する。
革新的な治療薬を開発できれば、業績や社員の給与が急増する医薬品業界。特にMR（医薬情報担当者）はエリートのイメージが強いが、この業界は希望退職者の募集も多く、人材流動性が高いのが現実だ。新型コロナウイルスの国産ワクチンや特効薬の開発状況に注目が集まる中、競争が激しい医薬品業界の「年収」はどうなっているのか。
革新的な治療薬を開発できれば、業績や社員の給与が急増する医薬品業界。特にMR（医薬情報担当者）はエリートのイメージが強いが、この業界は希望退職者の募集も多く、人材流動性が高いのが現実だ。新型コロナウイルスの国産ワクチンや特効薬の開発状況に注目が集まる中、競争が激しい医薬品業界の「年収」はどうなっているのか。
武田薬品工業が22年3月期業績を発表した5月11日、業界雀たちの間ではこんな囁きが交わされた。「今の武田が株主を納得させるために切れるカードは、やはり、配当だけということね……」。4.3兆円に上る有利子負債をものともせず、年180円の大盤振る舞いな配当を今後も堅持すると改めて表明したのだ。
＃9
製薬関連売上高トップ3の武田薬品工業、アステラス製薬、第一三共。3社は役職定年制度の有無に経営スタイルや社風が表れている。もっとも、役職定年後の給料でも1300万円を超えることがあり「高給」は健在だ。
経営危機にあったジャパンディスプレイ（JDI）で社長を務めた菊岡稔氏が今春、異業種である製薬大手のアステラス製薬CFO（最高財務責任者）に就任した。財務基盤の安定した会社に移り、今何を思うのか。
