日産自動車

ホンダと日産自動車が8月1日、ソフトウエアの基礎技術の共同研究などを進めると発表した。この枠組みには三菱自動車工業も参画する。3社で連携を深め、開発スピードを加速できるかが課題だという。その1週間前にホンダは、中国におけるガソリン車の生産能力を削減する方針も明らかにしている。ホンダ×日産の連合に、三菱自動車が合流する背景には何があるのか。共通する危機感とは。

円安ドル高の恩恵を受ける製造業の中でも、とくに好業績が目立つのが自動車業界だ。為替リスクや、地政学リスクを回避するために海外生産が進んでいるが、日本からの輸出の割合は比較的高いため、円安が好業績をもたらした。北米市場でハイブリッド車（HV）の売れ行きが好調であることも追い風になった。では、働く社員にどれだけ還元されているのだろうか。大手自動車メーカーやサプライヤーの平均年収を集計し、賃上げの実態と企業間格差に迫る。

日産ノートがマイナーチェンジした。ノートは“2021-2022日本カー・オブ・ザ・イヤー”に輝いた実力車。今回の改良は、内外装がメイン。メカニズムは基本的に従来と共通だ。試乗車は、電動4輪駆動のX FOURグレードである。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。口コミ投稿数でダントツとなったのは、トップ10に初登場の企業だった。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。口コミ投稿数でダントツとなったのは、トップ10に初登場の企業だった。

2024年6月、ダイヤモンド・オンラインの有料サブスク版「ダイヤモンド・プレミアム」が始まって5年がたった。その間、総読者は9万148人（21年比2.5倍増）となり、特に有料デジタル版読者はおよそ26倍と大幅に増えた（ABC調査）。また、24年は大正2（1913）年に創刊したダイヤモンドの111周年でもある。そこで、5年間を振り返り、特に人気だった特集を紹介していく。今回は有料サブスク版がスタートした2019年に読者の人気を集めたベスト特集を紹介していく。5周年記念として、自動車やエネルギー、アクティビストといった特集の一部記事は1カ月の期間限定で無料公開するので、この機会に「ダイヤモンド・プレミアム」の珠玉の記事を試し読みしてみてほしい。

アリックスパートナーズの予測によると、2030年には世界の新車市場が1億台に達し、そのうち3分の1を中国ブランドが占めるという。日本車勢も対抗のために手を打ち出した。

日産自動車のスーパースポーツカー「GT-R」。現行モデルの「R35型GT-R」が登場したのは実に17年前だが、2025年8月で生産を終了する。国内最速のスポーツカーGT-Rのブランドアンバサダーであり、開発者でもある田村宏志氏に、R35型GT-R誕生秘話を聞いていく。

6月25日、日産自動車の株主総会が開催された。内田社長からは従来よりも「余裕が出た」印象を受けたが、取り組むべき課題が山積する中、その対応への強い覚悟も示した。

銅を含む非鉄金属である鉱物資源の価格が、急上昇している。石油に並んで鉱物資源は、私たちの経済活動を支える資源である。では、鉱物資源の価格は今後も上昇を続けるのだろうか。

アリアNISMOは“安心感があり、気持ちよく、結果として速いクルマ”を目指したスペシャルモデル。レース経験豊富な匠の技を傾注したスポーツBEVである。テストコースで走りを味わった。

日産自動車のスーパースポーツカー「GT-R」。現行モデルの「R35型GT-R」は2007年12月に登場、実に17年も愛され続けたがついに2025年8月で生産を終了する。そのR35型GT-Rの最終年次型に試乗する機会をいただいた。しかも「GT-Rの進化を一番感じられるから」という理由で、R35型の中でも最高グレードの「プレミアムエディションT-spec」である。今回はその試乗記をお届けする。

マツダ、スズキ、SUBARUを従えたトヨタ自動車は、日本の自動車業界では向かう所敵なしに映る。だが、ホンダと日産が不甲斐ない業界が発展するはずがない。四輪の赤字体質に悩むホンダと、仏ルノーとの確執が絶えない日産自動車が組めば、「ウルトラC」を演出することができるのではないか。特集「ホンダの死闘 四輪赤字」（全6回）の♯5では、ホンダと日産が統合した場合のシミュレーションをしてみた。

かつて日産自動車の子会社だったAESCが、再生可能エネルギーに注力する中国エンビジョングループの傘下に入り躍進を続けている。国内では茨城工場で生産力増強を進めるとともに、グローバルでは現在の約20倍に当たる400GWhもの生産能力を確保するという。AESC創業メンバーの一人である野田俊治・AESCジャパン常務執行役員に、この一大構想の真意を語ってもらうとともに、車載バッテリーのフルラインアップをそろえる「全方位戦略」の思惑を明かしてもらった。

車載バッテリーは日本・中国・韓国メーカーの寡占市場になっており、その中でも中国CATLは絶対王者の地位を不動のものとしてきた。だがここにきて、一時的なEV失速が直撃。盤石な体制が揺らぎつつあるという。車載バッテリーの納入先である自動車メーカーとの関係性に着目しながら、車載電池メーカーの「グローバル最新序列」を公開する。

トップによる不正やハラスメント、法令違反や認証不正……。不祥事が発生した企業において、真価が問われるのが、独立した立場である社外取締役である。不祥事を起こした企業の社外取は果たして報酬に見合う活躍をしているのだろうか。トヨタ自動車や日産自動車、ENEOSホールディングスなど直近で不祥事が発覚した企業18社の社外取86人の実名と報酬、兼務先を明らかにする。

世界の電気自動車（EV）市場に失速ムードが漂っているのとは対照的に、車載バッテリー市場の投資競争は激化している。経済産業省は日本の電池産業を全面的にバックアップする構えを見せており、今年度は5000億円にも上る巨額の補助金を投じる予定だ。EVの販売が減速しているにもかかわらず、車載バッテリー市場が盛り上がりを見せている背景には何があるのか。国内バッテリーの主要陣営の勢力図を明らかにするとともに、補助金が投下されるバッテリー陣営を大胆に予測する。

電気自動車（EV）大手の米テスラや中国BYDのEV販売が失速。欧州系自動車メーカーもこぞってEV計画を先送りさせている。ここにきて、世界のEVシフトに待ったがかかっている状況だ。だがその一方で、EVの基幹デバイスである「車載バッテリー」の投資競争はむしろ過熱している。自動車メーカーによる電池メーカーの囲い込みが激化し、主要国の政府は経済安全保障の確保をスローガンに巨額補助金を投下しているのだ。車載バッテリーの最新勢力図を描くとともに、国内電池メーカーの課題と“勝ち筋”を炙り出す。

農家の高齢化が進み、日本の農業の未来が危ぶまれています。農地が太陽光パネルに変わったことで、将来的には食糧危機も起きる可能性があるのです。絶望的な未来を避けるには、禁じ手である「国営農業」が有効かもしれません。

トヨタ自動車、ホンダ、マツダが相次いで“緊急謝罪記者会見”を行った。スズキ、ヤマハ発動機を加えた5社から「不適切な事案」が報告されたのだ。