日産自動車

スズキは2020年に小型トールワゴン「ソリオ」の現行モデルを発売した際、旧型にあったストロングハイブリッドを引っ込めて小型モーターのマイルドハイブリッドと純エンジン車のみとしていたが、22年末にストロングハイブリッドを再登場させた。今回、ソリオのストロングハイブリッドモデルを3400kmあまりロードテストしたので、徹底的にレビューしていく。【前後編の前編】

ダイヤモンド編集部は、自動車メーカーによる「下請けいじめ」の実態などを解明するため、サプライヤー幹部らを対象にした緊急アンケートを実施した。部品メーカー幹部らに、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の「役員のビジョン」や「値上げ許容度」「交渉の態度、コンプラ」などを辛口評価してもらい、問題点を浮き彫りにする。

自動車産業の強みだったケイレツが、「弱み」になりつつある。トヨタ自動車が空前の利益をたたき出す一方、サプライヤーは人件費の高騰分を価格に転嫁できず、財務を悪化させている。部品メーカーが完成車メーカーに依存し、支配される現状は、電気自動車（EV）化への対応が遅れる要因にもなっており、このままでは自動車業界が地盤沈下しかねない。サプライヤーの幹部ら250人から回答を得たアンケートの結果を基に、同業界の病根に切り込む。

ホンダ「ZR-V」のハイブリッド＋AWD（4輪駆動）版を3600kmあまりロードテストしたので、詳細まで徹底的にレビューする。価格の安いモデルなら現状で万々歳なのだが、ZR-Vは国産の競合モデルに対して価格が高い。「そもそもお安くないクルマなのですよ」という積極的な表現が欲しくなるところだが、果たしてそのような個性を持ち合わせているのだろうか？【前後編の後編】

SUVが世界の乗用車マーケットのメインストリームとなっている中、ホンダが新たなグローバル商品としてリリースしたクロスオーバーSUV「ZR-V」。そのハイブリッド＋AWD(4輪駆動)版を、3600kmあまりロードテストする機会があったので、超マニアックに辛口レビューしよう。【前後編の前編】

役所と日銀OB・OG社外取締役909人の経歴を、ダイヤモンド編集部が精査。実名・推計報酬額ランキングの完全版をお届けする。その顔触れや役職名をチェックすれば、上場企業による役所・日銀への評価がはっきりと分かるはずだ。3位は報酬額4942万円の外務事務次官OBだった。それでは1位は？

シャープが電気自動車（EV）事業に参入する。同社は9月17～18日に東京国際フォーラムで開催された技術展示イベント「SHARP Tech-Day’24 “Innovation Showcase”」で、EVのコンセプトモデル「LDK+」（エルディーケープラス）を公開した。

1ドル＝140円台の円高が続く中で、注意しなければいけないのが企業業績への影響だ。円高による企業への影響を明らかにすべく、主要25社の為替感応度をまとめた。これを見れば、どの企業で円高のダメージが大きいのかが一目瞭然だ。

急速に進行する円高、米国景気の不透明感や中国市場の低迷、もしトラリスクを抱えた米国大統領選挙。自動車セクターを取り巻く逆風は数多く、株価は割安にとどまっている。その中でも、勝てる銘柄はどれなのか。自動車セクターのリスクを総ざらいするとともに、“本命銘柄”について詳しく解説しよう。

製薬業界最大手、武田薬品工業が今年度、再び大型リストラを実施する方針だ。連載『武田薬品 破壊と創造 最終章』の本稿では、『週刊ダイヤモンド』2014年6月28日号第1特集「病める製薬王者タケダの暗雲」の記事を抜粋する。記事では、クリストフ・ウェバー氏のトップ就任直前、社内外に広がった「ある懸念」を紹介している。

ドル円レートがピーク時には1ドル＝161円を超えるなど円安局面が続いたことで、直近で想定為替レートを円安方向に修正した企業も多い。だが、7月以降急速に為替は円高にシフトし、海外比率の高い企業にとって業績予想の下振れ要因となる可能性がある。そこで、各社の想定為替レートを基に「円高シフトにより下方修正リスクが高い」企業を抽出。その一覧を大公開する。

EV時代を見据えて各社が仲間づくりに奔走する中、独自路線を突き進むのがスズキだ。相互のOEM（相手先ブランドによる生産）供給は行なっているが、それ以外の分野ではっきりとしたシナジーは見えていない。鈴木俊宏社長は今後トヨタ自動車との提携をどう進めていくのか。両社の提携の行方や、両社がシナジーを発揮するための意外な秘策とその副作用に迫る。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング2023」を作成した。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング2023」を作成した。

日銀の金融政策の変更に伴う急激な円高ドル安進行により、自動車業界に逆風が吹いている。想定為替レートより円高が進行すれば業績予想の下方修正は避けられず、株価の大幅下落を招きかねない。今回の急激な円高による大手自動車メーカーの減益額を試算したところ、最も影響が大きいメーカーは7000億円もの減益になることが分かった。自動車業界は円安のメリットを享受してきたが、ここにきて戦略の立て直しが求められそうだ。

ホンダと日産自動車は共同で記者会見を行い、SDV向けプラットフォームの領域で共同研究契約を締結したことや、EVバッテリーなど基幹部品の共通化などを進めていくことに合意したと発表した。この連携に三菱自動車工業も加わり、新たな3社連合が誕生することとなった。

ホンダが日産自動車との技術提携の進捗を報告した。EV（電気自動車）の開発では、モーターとインバーターを共用化する。ソフトウエアが主導するクルマ造りとサービスの体系であるSDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル）についても2020年代後半に次世代版を投入。EVやSDVで先行するテスラやBYDが追いかける。しかし、本田宗一郎氏が掲げた「技術は人のために」という理念に基づく、ホンダのオリジナリティーを保つことができるのか懸念が拭えない。

ホンダと日産自動車が8月1日、ソフトウエアの基礎技術の共同研究などを進めると発表した。この枠組みには三菱自動車工業も参画する。3社で連携を深め、開発スピードを加速できるかが課題だという。その1週間前にホンダは、中国におけるガソリン車の生産能力を削減する方針も明らかにしている。ホンダ×日産の連合に、三菱自動車が合流する背景には何があるのか。共通する危機感とは。

円安ドル高の恩恵を受ける製造業の中でも、とくに好業績が目立つのが自動車業界だ。為替リスクや、地政学リスクを回避するために海外生産が進んでいるが、日本からの輸出の割合は比較的高いため、円安が好業績をもたらした。北米市場でハイブリッド車（HV）の売れ行きが好調であることも追い風になった。では、働く社員にどれだけ還元されているのだろうか。大手自動車メーカーやサプライヤーの平均年収を集計し、賃上げの実態と企業間格差に迫る。

日産ノートがマイナーチェンジした。ノートは“2021-2022日本カー・オブ・ザ・イヤー”に輝いた実力車。今回の改良は、内外装がメイン。メカニズムは基本的に従来と共通だ。試乗車は、電動4輪駆動のX FOURグレードである。