井手ゆきえ

新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）ワクチンの開発が急がれている。ワクチンの開発には通常3〜5年はかかるのが常識だが、SARS-CoV-2の場合はＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）やＭＥＲＳ（中東呼吸器症候群）がアウトブレイク（一部地域や施設で発生した予想外の集団感染）した際のワクチン候補が使えそうだということもあり、1〜2年以内の実用化を目指している。「遅い！」との声があるだろうが、これがかなえば人類史上最速の記録だ。公開されている情報をまとめた。

スポーツジムやフィットネスクラブの営業自粛が長引き、運動不足に悩む人が多い。屋外を走る分には換気の心配がないので、マラソンやジョギングに挑戦するいい機会だ。

SARS-CoV-2（ＳＡＲＳの新型コロナウイルス）ワクチン開発と並行して、COVID-19による感染症（新型コロナウイルスによる肺炎）の治療法を確立するための臨床試験が急ピッチで進んでいる。ただし、新薬をゼロから開発する余裕はなく、現時点では既存の抗ウイルス薬や創薬途上の薬から新たな有効性を見出す開発手法（ドラッグ・リポジショニング）が柱だ。現在の開発状況をまとめてみた。

新型コロナウイルスに紛れているが、花粉症最盛期である。今年の話題は高額な抗体医薬が使えるようになったことだろう。

新型コロナウイルス（COVID-19）感染症の流行で、高齢者と並び「基礎疾患」を有する人の重症化リスクが注目されている。

対人関係やコミュニケーションに問題を抱える自閉症スペクトラム障害（ASD）。100人に1人が該当するといわれている。小さいうちに療育や支援につなげることができれば、本人と周囲の「生きづらさ」を改善し、不適応から生じる「二次障害」を未然に防ぐことができる。

男性がん患者の「アピアランスケア」ガイドブックが相次いで発行されている。

鉄不足と聞くとすぐに「貧血」が思い浮かぶが、実は脳の発達やセロトニンなど神経伝達物質の合成にも深く関わっている。特に、脳組織が爆発的に成長する新生児～乳幼児期と、高次の認知機能が発達する思春期の脳には鉄分が不可欠だ。

この4月から75歳以上の後期高齢者を対象に、いわゆる「フレイル健診」が始まる。フレイルとは筋力や身体の機能全般が低下し、生活に支障がでる直前の段階を指す。

先日、厚生労働省より「国民健康・栄養調査（平成30年）」の結果が公表された。今回は初めて「加熱式たばこ」の喫煙状況が調査されている。

昨年末、中国湖北省・武漢で発生した新型コロナウイルス肺炎（COVID-19）。今月13日には国内初の死亡例が公表されたほか、感染経路がはっきりしない症例の報告が続いている。2003年に世界的に流行したＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）と比較しながら、今後の対策を考えてみよう。

鼻血（鼻出血）の診療ガイドラインが出たと聞くと「大げさな」と思うかもしれない。確かに鼻を圧迫して止血できる程度ならいいが、「血液サラサラ薬（アスピリンや抗凝固薬）」を飲んでいるために出血リスクが高い、あるいは多量の鼻血を繰り返すようなら適切な対応が必要だ。

新型コロナウイルス（2019-nCoV）による新型肺炎の話題に隠れてしまったが、昨日の2月4日は「風疹（しん）の日」。2020年2月3日現在、新型肺炎のウイルス（2019-nCoV）の基本再生産数――1人の患者から何人に感染させるかという「移りやすさ」の指標は1.4～2.5で、ほぼ季節性インフルエンザ並み。抗ウイルス薬候補が見つかったこともあり、今後、冷静に対応することで少なくとも日本国内では鎮静化へ向かうと思われる。一方、風疹は1人の患者から5～7人に移す強い感染力を持ち、影響も大きい。本来ならもっと警戒されていいはずの感染症だ。新型肺炎のような新しい感染症だけでなく、古い感染症に対する警戒や関心も高めるべきだ。

昨年末に開かれた「中央社会保険医療協議会（中医協）」で、白内障の水晶体再建術に対する「多焦点眼内レンズ（多焦点レンズ）」を現在の先進医療から、4月以降「選定療養」に変更することが大筋で合意された。

英国では2002年から50歳以上の男女を対象に社会生活と健康の関係を調査する「ELSA（平均年齢65.9歳、女性53.6％）」を行っている。昨年末の報告では、美術館やコンサートに行くといった「芸術的な活動」に接する機会が多いほど、死亡リスクを減らす可能性が指摘された。

先月、日本肺癌学会から「患者さんのための肺がんガイドブック」（金原出版）が刊行された。この数年で肺がん治療が大きく進化したことを受けたもので、同学会が患者・家族向けに疾患解説書を出すのはこれが初めて。

過度な飲酒が健康を損なうことは広く知られているが「ほどほど飲酒」については評価が分かれている。

今シーズン（2019～20年）のインフルエンザは立ち上がりが早く、流行のピークも例年より、早まる兆しがみえている。

厚生労働省が公表した「人生会議」のポスターが賛否両論を呼んだことは記憶に新しい。結果としてメディアの注目を集めたのはけがの功名か。

現在、2型糖尿病（2ＤＭ）が強く疑われる人は、約1000万人、このうち通院加療している人は約329万人とされている。2ＤＭは血糖値を下げるホルモン「インスリン」の分泌障害や、加齢や過食、肥満の影響でインスリンに対する反応が鈍くなり生じる内分泌疾患だ。