山崎 元
新型コロナウイルスの変異株が猛威を振るい、今やあらためて健康が脅かされる状況にある。しかし、こと「投資とビジネス」について考えると、現在の状況は意欲と行動力のある個人や企業にとってはチャンスをもたらしているのかもしれない。コロナをチャンスに変えるためのキーワード、「ワクチン・ラグ」の考え方について解説しよう。
「K字経済」が流行語となっている。人々や企業、モノの間で勝ち組と負け組の格差が拡大する状況を差す言葉だ。今回は、K字経済の中であなたが勝ち組に入れるかどうかを占う「三つの指標」について解説したい。その指標とは、「情報化率」「流動化率」「資本家率」の三つだ。大まかな測定方法と考え方をお伝えする。
新年度に入って1カ月弱が経ったが、早くも「会社選びを間違えた！」と思い悩んでいる新入社員が相当数いるに違いない。そんな彼ら彼女らのために転職を12回経験している筆者が、今後の身の振り方を考える上での心構えや問題解決法、転職術などをお伝えする。ぜひ、新入社員を指導する先輩社員にも読んでほしい。
読者自身が今後もうけるため、あるいは、悪い金融話に引っ掛かって損しないようにするために、本稿では典型的な「金融のもうけ」の4パターンを見てみよう。それらがはらむリスクや不利について、投資家は気がつかない場合が少なくない。大いに気をつけて、遠ざかる心構えを持ってほしい。
米投資会社の運用破綻に端を発した「アルケゴスショック」――。これに関連して、野村ホールディングス（HD）が約2200億円の損失を被る可能性を発表するなど、金融市場に衝撃を与えた。この一件を受けて投資家が考えるべき論点は大きく三つある。（1）危機は連鎖するか、（2）いかにも『バブル的』な資金の流れに対する視点、（3）野村HDの株価評価に対する「考え方」だ。それぞれ解説していこう。
お金に不自由ない早期リタイアを指す「FIRE」という言葉がはやっている。サラリーマンでこのFIREを目指す人と、働き続けながら消費や自分への投資にお金を投じたいという人。両者の人生は全く別のものに思えるが、実はマネー戦略の3分の2は同じでいいのだ。その理由を解説するとともに、就職祝いも兼ねて、4月に新社会人になる読者向けにお金の扱い方7原則をお伝えしよう。
今回は「バブル時代の投資」について考えてみたい。現在の「バブルっぽい」マーケットの状況下において、何に投資するのが安心か。上げ相場や下げ相場にどのような姿勢で臨むべきなのか。筆者が考え抜いて出した「答え」をお伝えしたい。
菅義偉首相は、政治家が官僚をコントロールするためには「人事（権）」を使うことが有効だとの考えを持っているようだ。筆者もこの点には賛成するが、一方で人事を決める際には一つの約束事が必要だ。これは、政治家と官僚の間で決まる人事だけでなく、企業などあらゆる組織の人事においても同じことがいえる。その約束事とは何か。
NTTや東北新社による総務官僚の接待が大問題となっているが、一連の接待問題には大きな謎がある。許認可に影響力を持つ立場でNTTや東北新社から接待を受けることは、総務官僚としてはリスクが大きすぎてメリットに全く見合わない。それなのになぜ接待を受けたのか、という謎だ。しかし、実質的には総務官僚の側が接待したのだと考えると見通しが良くなるのだ。
今回は4月に就職する新社会人に向けて「仕事」と「お金」に関係する三つの鉄則をアドバイスとして送りたい。加えて、「将来に備えるお金」を考える際に持つべき二つの意識、最も重要な働き方のコツ、そして最後には、後に副社長となった先輩社員から筆者が聞いた「出世するための心得4箇条」まで盛りだくさんでお届けする。
日経平均株価が3万円を超えた。現在の株価をバブルではないかと疑って、バブルをテーマにした取材や座談会のような企画も増えている。そこで本稿では、Q＆A形式で現在の株価がバブルであるか否かについて整理してみたい。
日経平均株価が30年ぶりに3万円を突破した。今後われわれは「この株価はバブルなのか？」という疑問と付き合っていく必要がある。そこで日経平均がいくら、PER（株価収益率）が何倍で黄色信号や赤信号がともるのか、「株価の絶対的な水準」の判断基準をお伝えしたい。
日経平均株価が2万9000円台に乗り、米国の株式市場では株価指数が史上最高値を更新。暗号資産（仮想通貨）のビットコインも価格が高騰している。しかし、この上昇相場に乗り遅れた人もたくさんいるだろう。そこで今回は、そういう人向けの投資ガイドを考えてみた。三つの手法と王道一つの計四つのアイデアをご覧に入れたい。
麻生太郎財務大臣は早々に否定したが、全ての国民に一律10万円の支給をもう一度行うべきだと、筆者は強く思う。その理由について、麻生大臣のような反対派の人が「再支給はありかもしれない」と思うような説明を目指す。
金融緩和策の一つとして、日本銀行が上場投資信託（ETF）を購入していることに関しては、さまざまな懸念の声がある。そこで本稿では、すでに広く指摘されている二つの問題点に加えて、地味で見落とされがちではあるものの、「厄介な五つの問題」について取り上げたい。
読者の中には、社員が自社株を購入できる持ち株会を持つ上場企業に勤めている人も多いだろう。しかし筆者は、社員が自社株を買うことに反対だ。その理由は二つある。一つは、その企業の経営者の立場で考えたときの理由。もう一つは、社員の資産運用の観点からの理由だ。
著名投資家のウォーレン・バフェット氏を差し置いて「投資の偉人ナンバーワン」だと筆者が考えるのが、インデックスファンドの生みの親である故ジョン・C・ボーグル氏だ。彼の著書をひも解きながら、三つの「足るを知る」というメッセージを基に、彼がいかに偉大であるかをお伝えしたい。
資産運用の世界で徐々に普及が進んでいるロボアドバイザーは個人投資家にとって役に立つのだろうか？筆者は現段階の実用性に対して否定的だ。その四つの理由をお伝えしたい。
年末の楽しみである「週刊ダイヤモンド」新年合併号、「総予測2021」が出た。筆者も本連載で自ら株価予測の記事を書いたが、今回はその「総予測」に載っている専門家の市場予想の中に、自分が見落としていた「新鮮な視点」を探しながら読んだ。そこで得た気付きや学びを読者のみなさんと共有したい。
＃16
個人向けの資産運用ビジネスが大きく変化する年になる。こう読むのが山崎元氏だ。手数料引き下げ競争の激化は、何をもたらすか。山崎氏が注意を喚起するのが「アドバイスの収益化」である。
