山口 博
企業組織の「劣化度」が高確率でわかる！誰でもできる判定法
かんぽ生命、ゆうちょ銀行、レオパレス21、関西電力と、企業の不祥事は後を絶たない。不祥事を起こす組織は、構成メンバーが、いわば金属疲労を起こしているといえる。そして、この金属疲労度は、簡単な方法で把握できる。
「桜を見る会」問題で安倍首相が犯した最大のミスとは何か
桜を見る会の疑惑が払しょくされない。この問題は法律違反かどうかが問題なのではなく、組織の長が「李下に冠を正さず」という教えを体現しているかどうかの問題である。
大阪府庁「パソコン一斉強制終了宣言」が職員のやる気をそぐ理由
大阪府庁が、パソコン一斉強制終了の方針を打ち出した。このような一律で強制力を伴う方針は、メンバーのモチベーションを著しく低下させる。本来実現すべき生産性向上にさおさすメッセージになってしまっている。
パワハラ上司が法整備や罰則強化では改善しない理由
厚生労働省が、労災認定項目にパワーハラスメントを加える方向で検討を進めている。パワハラの未然防止のためには、もちろん労災認定項目の整理や法規制も必要だが、肝心なことはパワハラ予備群の行動を変革させるプログラムだ。
小泉進次郎も真っ青な「中身なし発言」ビジネスマンの直し方
小泉進次郎環境相が、発言に具体性がないという印象を持たれ始めている。政治家もビジネスパーソンも具体的な表現をするための対策があるのだろうか。そして、評価する側も印象評価から脱却することができるのだろうか。
ビジネスメールで「曖昧な言い訳」を絶対にしてはいけない理由
ビジネスパーソンの中には、曖昧な表現こそが高等表現だと勘違いしている人がいる。自分自身や所属する組織を守ろうとして繰り出す曖昧表現が、実は自分や組織への信頼度を著しく低下させてしまうにもかかわらずだ。
関電社長が連発した「回答を差し控える」が組織の信頼性を損なう
関西電力の社長以下役員が、高浜町の元助役から3億円以上もの金品を受け取っていた不祥事で、岩根社長が記者会見を行った。この記者会見で「回答を差し控える」が連発されたことは、組織の信頼性を損なうトンデモ事例だ。
東電の停電復旧予想が二転三転、「予定通り」にいかない組織の直し方
台風15号は、千葉県に大規模停電を引き起こし、停電復旧の見通しが何度も修正されるという事態に陥っている。見込みの修正を余儀なくされる事態は、日常のビジネスでもよく見られ深刻に受け止められていないが、実はトンデモない事態なのだ。
台風15号で大混乱、東京駅の顧客案内はなぜダメなのか
台風15号が関東地方に上陸し、ＪＲ在来線が運転見合わせ、新幹線にも2時間ほどの遅れが出た。一利用者として東京駅にいた私には、構内放送、電光掲示板、駅員の案内の混乱が目についた。顧客対応を一元的にハンドルするコントローラーが必要だ。
リクルートキャリアが内定辞退率予測データを発売するも、一転してサービスを廃止した。個人情報保護の観点から深刻な問題があることは間違いないが、このサービスは、採用における悪しき温床を解決する橋頭保であると思えてならない。
「部下の状況や課題を見極めろ」…そう言われているが、実際に状況や課題をどのようにして把握すればよいかわからないので、精神論で激励してしまう上司が後を絶たない。わずか10分間で部下の状況や課題を見極める方法がある。
働き方改革関連法案の施行で残業縮減や有給休暇取得の取り組みは始まったが、肝心の生産性向上が実現できていない。この問題をひもといていくと、どうやら「優先順位を付ける」ということ自体が、生産性向上を阻害していることがわかってきた。
大相撲7月場所で大関・貴景勝が全休し、大関陥落となった。本場所の取り組みでけがをして全休しても降格しない公傷制度を復活させてはどうかという声が上がっている。しかし私は反対だ。プロであろうがなかろうが、パフォーマンスの事実で評価されるべきだ。
40代専門職の精神障害が増加、人事部がすべき対応策とは
精神障害による労災申請が過去最多を記録した。40代の専門職が、仕事の変化や人間関係により労災申請に至るケースが最も多い。問題は、有効な対応策が打てるかどうかだ。現時点で、最も有効な対応策を紹介したい。
エレベーターや電車内で中国人が大声を出している風景に出くわすことが多い、と日本人は思っている。しかし、中国人からは、日本人はなぜ不機嫌に黙り込んでいるのかと思われている。その認識のギャップは、中国人と日本人のモチベーションファクターの違いにある。
大相撲5月場所で新大関貴景勝が休場、再出場、再休場を繰り返した。極限まで頑張ったと評価する声もあるが、私には全くそうは思えない。玉砕することは、持続的成長のために百害あって一利なしだ。
ドラマ「わたし、定時で帰ります。」では、吉高由里子演じるヒロインが、働き方改革のモデルを示して、仕事観、結婚観、人間関係、ブラック企業などの問題に直面しながら解決していく。しかし、現実には、ドラマのように理想通りに実現できるのだろうか。
有給休暇取得が義務付けられたところ案の定、有給休暇取得に奨励金を出す企業が現れた。給与や賞与で労働の対価を支払う半面、労働しないことに手当を支払うこの奨励金は、使い方を間違えれば会社を壊すことになりかねない。
経団連が一括採用を廃止し、通年採用の方針を打ち出した。通年採用の実現は、企業と学生のミスマッチを解消するだろう。加えて、もう１つの、とても大きな効果をもたらすに違いない。
働き方改革関連法案が施行された今ほど、多様なメンバーを巻き込むボトムアップのリーダーシップが必要とされている時はない。しかし、トップダウンの呪縛から逃れられないリーダーやメンバーがいる。
